🛩️ 自衛隊・軍事全国

昨年くらいから、時折、学会員達を社会から隔離すべきだ、という意見を見かけるようになった。

創価学会が追い詰められると何をしでかすかわからない危険なカルトで、
テロ事件を起こそうとしたり、クーデター計画を立てて実行しようとしたりする危険性がある事が理由として挙げられていて、
実際にこの団体は１９７１年に青年部最高幹部間で
【学会の人材をひそかに送りこんで、自衛隊と放送局、電波を全部抑え、クーデターを決行する】
という計画を練った前科がある。

この頃の創価学会は、新宿替え玉事件があり、言論弾圧事件の表面化で、もしかしたら潰されるかも知れないという状況にあって、
学会が潰れてしまうくらいなら、日蓮が言うように、武器を手に取って戦うべきだという考え方をしていて、
それでこのような発想に繋がったらしい。

だからその種の危険性を持った団体なのは事実で、現在に関しても、決して過去の話とは言えず、未だにその種の危険性を持っている。

それとは別に、創価学会の内部事情を詳しい人や、嫌がらせの被害に遭った人達は、
例えば北海道の人が住んでいないところに、創価市なんてものを作って、学会員達をそこに集住させて、外に出さないで欲しい、
等という意見をいう人達もいる。

実際、創価学会の嫌がらせが原因で、引っ越しを余儀なくされたり、仕事を辞めさせられたり、
酷いケースになると、経営している店や会社を潰された人まで出しているので、
市民生活の安全上の重大な脅威となっていて、何らかの手を打つ必要に迫られている。

創価学会が弱体化し、なにかしでかす危険性が高まりつつある。

それだけでなく、生活安全警察が主導役となるやりすぎ防犯パトロール問題にも創価が関与しており、
監視される側のカルトが防犯パトロールに関与するという矛盾した状況もある。
また、公明党が防犯ネットワークの整備と防犯・治安警察である生活安全警察を含む現場組警察官のキャリア支援の政策をし、
テロ対策網がテロリストに掌握されているという危険な状態である。