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世界中が注目だ。

イギリスの大手新聞メディア・ガーディアン紙が9月13日、ブラジル検察がリオオリンピックと東京オリンピックに金銭の授受があった可能性があると報じた。

世界的に不正疑惑が高まる中、日本国内でも「汚れたオリンピック」などと落胆の声が広がりつつある。

■東京サイドがワイロ？沈黙するメディアも
同紙は、国際オリンピック委員会（IOC）の委員だったラミン・ディアク氏（84）の息子パパマッサタ・ディアク氏に、約1100万円が送金されたことが判明。

ブラジル検察は、五輪招致に絡めて不正取引が行われた可能性があると明言している。

東京オリンピックを巡る不正は、1年以上前から取り沙汰されている。

2016年5月には、東京サイドがパパマッサタ・ディアク氏に約2億2000万円の金銭授受を行なった疑いがあるとフランス検察が発表。

送金はシンガポールのブラック・タイディングス社を介して実施されたとしており、捜査は今なお進行中だ。

今月13日の新たな報道について、国内では沈黙するメディアも。

語られる気配すらない。

「世界規模のビッグニュースだが、五輪に関わる政府や大手企業との関係や本大会の放送権を鑑みてか、北朝鮮のミサイル問題を口実に、ダンマリを決め込むメディアが少なくない。国外メディアからすれば『言論統制されているのか』と思うかもしれない」（報道関係者）

終わらぬどころか、ますます高まる不正疑惑に、国内でも落胆の声が出ている。

一部では「腐りきってる五輪なんて要らない」「誰も買収してまで東京で五輪やって欲しいなんて望んでない」「世界に晒された、不正誘致した汚れた東京オリンピック」「やることなすこと、見苦しい極みで、もうウンザリ！」と強い口調で五輪開催に反対する意見も少なくない。

東京オリンピックは、佐野研二郎氏（45）によるエンブレムデザインの盗作事件や開催費用の暴騰など頭の痛くなるニュースが多い。

今月15日には、東京都観光ボランティアの新ユニフォームが発表されたが、“ダサすぎる”と話題呼んだ旧ユニフォームとの比較論や「川崎フロンターレのパクリ」と揶揄する声が絶えない。

「とにかくネガティブな話題が尽きず、イメージが悪くなってきている。巨額の費用をかけてまでやる価値があるのか疑問を呈する声もある。その背景には『五輪より先にやるべきことがたくさんあるだろ』という思いがあるのだろう。これでもし犯人が本当に捕まればシャレにならない。世界中からバッシングが飛び、五輪に対する国内のモチベーションの低下もいよいよ避けられないだろう」（前出・報道関係者）

国内外で何かと物議を醸す東京オリンピック。

不正疑惑は、捜査の進展を見守るばかりだ。