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東京マラソン財団は１７日、感染が拡大する新型コロナウイルスによる肺炎の影響を考え、今年の東京マラソン（３月１日）について、一般参加者の出場は取りやめ、エリート選手のみで実施すると発表した。

男子は東京五輪選考会を兼ねている。

規約に基づき、参加料、チャリティ寄付金は返金しない。

特例として来年大会の出走権を与えるが、来年エントリーする場合は別途参加料が必要となる。

東京マラソンの参加料は国内が１万６２００円、海外が１万８２００円。

大会のエントリー規約では・積雪、大雨による増水、強風による建物等の損壊の発生、落雷や竜巻、コース周辺の建物から火災発生等によりコースが通行不能になった結果の中止の場合、・関係当局より中止要請を受けた場合、・日本国内における地震による中止の場合、・Ｊアラート発令による中止の場合（戦争・テロを除く）は、参加料のみ返金いたします。

なお、それ以外の大会中止の場合、返金はいたしません」とある。

また、大会を前に予定していた東京マラソンＥＸＰＯ２０２０や、フレンドシップランなどのイベントも中止が決まった。

エリートでの参加は１７年２月以降に男子は２時間２１分以内、女子は２時間５２分以内を記録するなどの成績を残した選手に限られ、男女合わせて約１８０人となる。

車いす部門も男女３０人となる見込みだ。

新型肺炎の日本での発生を受け、財団は対策チームを作り、情報収集と対応策を検討。

１４日までは当初は予定通り開催し、希望者へのマスクの配布や、消毒液の設置、また、給食も個別包装のものに切り替え、バナナも例年は切ってあるものを１本まるごとの配布とするなど、対策を検討しているとしていた。

しかし、その後、感染経路が不明な感染者が出てくるなどさらなる感染拡大の恐れが出てきたため、４万人近いランナーがエントリーする一般参加の中止を決めた。

■カズレーザー「逆じゃないんですか？」
お笑いコンビ・メイプル超合金のカズレーザーが１８日、フジテレビ系「とくダネ！」で、３月１日開催の東京マラソンで一般ランナーの出場が取りやめになり、参加料は返金されないことへの疑問を口にした。

「マラソン大会、基本的にそういうものだと伺ったんですけど」と前置きし「よく分かんないですけど、自然災害があった場合は払い戻しがあって、主催者判断の時は払い戻しがないって伺ったんですけど、逆じゃないんですか？」と疑問を呈した。

「いろんな人に聞いたんですが、なかなか教えてくれない。どういうことなんですかね？」と、主催者側の考えで中止した場合こそ、返金されるべきではないのかと訴えていた。

■「ウイルス」の記載なし
同財団は返金ナシの理由を「募集要項のエントリー規約に基づく」と明記。

実際に規約を見ると、返金の条件に「大雨」「強風」「落雷」「竜巻」「戦争」「テロ」などの文字はあるが、「ウイルス」の記載はない。

「関係当局の中止要請を受けた場合」も返金されるとあるものの、同財団は「財団内の会議で決定した」と主張しているだけに、涙をのむしかない状況だ。

《中略》

■東京五輪もヤバい
こうなると、残り半年を切った東京五輪がいよいよ心配になってくる。

今回の決定により、連鎖的に競技会中止が相次ぐことは必至。大会組織委員会は「東京マラソン一般の部中止についてはプレスリリースの発表を通じて承知しています。引き続き、安心で安全な大会開催に向けて関係機関等と密接に連携していきます」とコメントしたが、春先まで感染拡大が収まらなければ、五輪史上最悪の「中止」もあながちデマや冗談では済まなくなりそうだ。

■無観客レース？観戦自粛を要請
主催する「東京マラソン財団」では、沿道で観戦や応援を控えてもらうよう要請する方向で調整している。

「大勢の方が集まる場所は濃厚接触の可能性がある」と同財団は説明した。

コースの沿道や観戦ポイントなどでアナウンスを行う予定だが、エリートランナー部門は東京五輪男子マラソンの残り1枠を狙う日本代表選考を兼ねている注目レース。

「応援していただきたい気持ちもある」と同財団も複雑だ。

■中国在住者は次回参加費免除はデマ？
決定に先立ち同財団は１４日、国籍を問わず、エントリー情報の住所が「中華人民共和国在住」の参加者に、大会参加の自粛を公式サイトで呼びかけて、返金はしないが「（来年開催の）東京マラソン２０２１にエントリーする場合、参加料を免除する」と表明した。

この時点では一般ランナーの出走取りやめが決まっていなかったので、特典を用意して不参加を“お願い”する格好だった。

１７日に出走取りやめが決まり、一般ランナーには来年の大会への出走権が与えられるが別途参加料が必要になることが分かると、ＳＮＳやネット掲示板で「日本人には返金しないのに中国人には返金するのか」「国籍で差別している」などと同財団の対応を誤解した書き込みが目立つようになった。

参加者の住所に関わらず返金はないが、中国在住の参加者に自粛を呼びかけた対応と、１７日に出走取りやめが正式決定してからの対応のずれが誤解を生んだようだ。

ツイッターでは「中国人にだけ返金される」などの事実と異なるコメントが大量にリツートされる一方で、間違った情報を拡散するのはやめうと呼びかける冷静な声もあった。