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東京五輪、21年開催が無理なら中止　IOC会長が言及


新型コロナウイルスの影響で2021年に延期された東京オリンピック（五輪）について、

国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は20日、英BBCのインタビューに応じ、

21年開催が無理になった場合は中止とする見通しを示した。

バッハ会長は、安倍晋三首相から、21年開催が「最後のオプション」と伝えられていたと明かし、

「大会組織委員会が永久に3千人や5千人も雇用を続けることはできないから、理解できる。

毎年、世界中のスポーツ日程を変更することはできないし、アスリートを不確実な状況にとどめてはおけない」と語った。

開催条件としてワクチン開発が必要という一部の指摘については「世界保健機関（WHO）の助言に従う。

誰も1年2カ月後のことは分からない」とこれまで通り明言を避けた。

無観客での実施については現段階では「臆測」としたが「無観客は望むべき姿ではない。

でも、もし決断を迫られる時期が来たら、アスリートやWHO、日本側と相談する時間を与えて欲しい」と話した。

現在、選手の隔離などの対策を検討しているという。

延期に伴う追加経費は総額3千億円程度と見積もられている。

IOCは14日にオンラインで理事会を開き、東京大会の運営費に

最大で6億5千万ドル（約699億円）を支出する構えを見せたが、運営費には放送事業なども含まれる見通しで、

実際に組織委に渡る金額は不明だ。