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2026年6月30日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、W杯サッカー日本対チュニジア戦でサポーターが旭日旗を掲げたことを巡り、日韓間で論争が再燃していると報じた。

記事は、2026年FIFAワールドカップのグループステージとして6月21日に開催された日本対チュニジア戦の観客席において、旭日旗を振る日本のサポーターの姿があり、隣国の韓国で大きな反発を呼び、10年以上続いている旭日旗をめぐる論争が再び激化していると伝えた。

そして、サッカーの試合で日本のサポーターが観客席で旭日旗を掲げると、対戦相手がどの国であれ韓国のメディアや民間団体は批判を浴びせるのが常であり、これが近年の日韓スポーツ外交におけるおなじみの対立パターンになっていると解説。2021年の東京五輪前にも韓国側が国際オリンピック委員会（IOC）に対し、五輪会場内での旭日旗の掲揚を禁止するよう要求していたことに触れた。

また、アジアサッカー連盟（AFC）も過去に旭日旗の問題で処分を下したことがあり、17年4月のアジア・チャンピオンズリーグ（ACL）の水原三星ブルーウィングス対川崎フロンターレの試合で川崎のサポーターが旭日旗を掲げた行為を「他国に対する差別および挑発」と認定し、川崎に対して処分を下したことを紹介した。

記事は旭日旗について、第2次世界大戦になって初めて登場したわけではなく、明治時代から日本陸軍の連隊旗、日本海軍の軍艦旗として使用され、戦後は陸上自衛隊と海上自衛隊がそれぞれ異なるバージョンを部隊旗として引き継いでいると説明。さらに、それ以前から旭日昇天、吉祥、繁栄のシンボルとして日本では漁業、祝祭、年中行事などで広く使われており、商業や民間のデザインにも長年取り入れられてきたと指摘した。

記事は、旭日旗が韓国社会でしばしば取り沙汰されるようになったのは11年1月のアジアカップ日韓戦以降であり、当時、韓国のキ・ソンヨンがゴールを決めた後にサルのまねをしたことで日本から批判を浴びた際に「観客席の旭日旗を見て怒りを覚えたからだ」と言い訳したことがきっかけだと紹介した。また、ここ20年ほどのナショナリズムや安全保障戦略を巡る議論が関係しているとする韓国のベテラン政治評論家のハン・ジョンソク氏の分析を伝えた。

記事は、長年、反旭日旗運動を推進している韓国誠信女子大学のソ・ギョンドク教授が「私たち韓国人は、旭日旗が大漁旗として使われていたことも、それが第二次世界大戦の痛みを連想させるものであることもずっと知っていたが、日本社会が国際的な場でその旗を使い続けるとは思いもよらなかった。だから国際社会で公に批判を展開し、旭日旗の使用停止を求めるようになった」と述べ、今大会でも国際サッカー連盟（FIFA）に書簡を送り、ワールドカップの会場でサポーターが旭日旗を掲げるのを禁止するよう求めたことを明かしたと報じた。（編集・翻訳/川尻）