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2020年2月7日 18時43分

南海トラフで巨大地震が起きる可能性を評価する定例の検討会が開かれ、「特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。

7日、気象庁で開かれた専門家の検討会では南海トラフの想定震源域やその周辺で観測された先月までのデータを分析しました。

四国東部から中部では去年12月27日から先月９日にかけて、東海では先月11日から14日にかけて、プレートの境目付近を震源とする「深部低周波地震」と呼ばれる小規模な地震が観測されています。

これに伴って周辺の複数の「ひずみ計」や傾斜データでもわずかな変化が観測されました。これは比較的短い期間に想定震源域の深いところでプレートの境目がゆっくりずれ動く「短期的ゆっくりすべり」が原因とみられるということです。

また紀伊半島西部と四国東部では去年４月ごろからこれまでの傾向とは異なる地殻変動が観測されていて、これはプレートの境目が年単位でゆっくりとずれ動く「長期的ゆっくりすべり」が原因と考えられるということです。

いずれもこれまで繰り返し観測されてきた現象だということで、検討会は「大規模地震の発生の可能性が平常時と比べて相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。

評価検討会の会長で東京大学地震研究所の平田直教授は「平常時でも南海トラフのどこかでマグニチュード８から９クラスの地震が起こる確率は７割から８割と極めて高い。地震が起こらないという意味ではなく、日常から備えを続けてほしい」と話していました。