👩‍🏫 教育・教師

外だから三密じゃなくね？
二密だから大丈夫だろ！

虚構新聞が謝罪　運動会のリレーで感染症に“2メートルのロングバトン使用”が事実に、長さまで一致
虚構新聞に同情する声が寄せられています。
[コンタケ，ねとらぼ]

　現実にはありえないような虚構記事を掲載するサイト「虚構新聞」が9月28日、記事の内容が事実になってしまったと謝罪しました。事実になってしまった記事の内容は、小学校が感染症対策を施した運動会を開催し“2メートルのロングバトン”使用のリレーが行われたという9月12日の記事。“ロングバトン”の名称から2メートルの長さまで一致しています。うそやん……。


虚構新聞9月12日の記事


虚構新聞 2メートル ロングバントン 小学校 運動会 誤報 謝罪 UK おやつ抜き コロナ リレー
そして謝罪へ……

　事実のニュースを伝えたのは、毎日新聞。相模原市中央区の市立田名北小で9月27日に、ウレタン製の棒にビニールを巻いた長さ2メートルの「ロングバトン」でソーシャルディスタンスを保って行うリレーなど、感染症対策を実施した運動会が開催されたとのことです。



　虚構新聞の記事と写真も含め極めて一致度が高く、虚構新聞は“誤報”（※）と認定。記事の執筆者である社主UKさんは、本社ビル地下3階地下牢拘留2日間（おやつ抜き）の刑が言い渡されました。なおUKさんは社内での聞き取りに対し、以下のようにコメントし反省の態度を示さなかったとのこと。

「コロナ禍でもなお運動会を強行するなら、こんなことになるからあきらめなさい」ということを逆説的に報じたつもりだったが、こんな悪ふざけみたいな競技を実際にやる学校が出るとは予想できなかった。全部コロナが悪い

（※）虚構新聞では通常と逆で記事の内容が事実になってしまった場合に“誤報”扱いとなる

学校も時代によって運の良い悪いがある。　素直に旅行は諦めよ

まん延防止」で運動会延期　札幌の小学校で相次ぐ

5/11(火) 13:30配信
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朝日新聞デジタル

札幌市役所=2020年7月

　新型コロナウイルスの感染が急拡大した札幌市では、「まん延防止等重点措置」の適用（期間は9～31日）で感染対策が強化された。学校では部活動の原則休止や修学旅行の延期といった従来の対策に加え、「運動会や体育祭の中止や延期、縮小」も打ち出された。札幌市ではこのシーズンに多い体育行事への影響は大きく、現場は対応に追われている。

　札幌市では例年、5月から6月上旬にかけて、多くの小学校で運動会が行われる。市教育委員会は小学校の運動会について、実施が困難と判断した場合は延期も検討することなどを求める通知を8日に出した。

　市教委によると、5月中に運動会を行う予定の市立小学校は、全197校中103校。もっとも早い22日に予定している学校が4校あり、29日には92校が予定している。

　発寒南小（札幌市西区）では22日の予定だったが、9月下旬への延期を決めた。感染状況が落ち着くまで時間がかかるとの判断だ。田中義直校長は10日、全校放送で「日にちは延びたけれども、走る力や表現する力をさらに積み重ねてもっと伸ばしてほしい」と子どもたちに説明した。各教室では子どもたちが真剣な表情で聞いていたという。

「なぜ五輪はできて…」運動会中止、泣き出す児童も　緊急事態の余波

5/14(金) 10:00配信

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西日本新聞

感染対策のため、運動会などの学校行事は中止や延期が相次ぐ（写真の一部を加工しています）

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴う3度目の緊急事態宣言が発出された福岡県では、多くの学校で5月に予定されていた運動会などの学校行事が延期や中止に追い込まれている。感染力の強い変異株が広がり、若い世代の感染者も増える中での判断。九州各地で感染状況は深刻化しており、学校関係者が「やむを得ない」とする一方、「今年こそは」と楽しみにしていた子どもたちには悲しみが広がっている。

【写真】「封鎖」された警固公園

　「楽しみにしていた運動会は中止することにしました」。10日、福岡市の小学校では校長が校内放送で告げた。1年生のクラスでは「えー」と悲鳴が上がり、「寂しすぎる」と泣きだす児童もいたという。40代の女性教諭は「なぜ東京五輪はできて、運動会はできないのか」と憤る。

　福岡県教育委員会は10日、運動会やクラスマッチ、文化祭、学習発表会、修学旅行などの学校行事は宿泊等の有無にかかわらず、実施しないよう県立学校に通知。福岡や北九州、久留米、飯塚各市なども宣言期間中は運動会を実施しないと決めた。

流石チャイナウイルスをコロナウイルスと言うアホ国

本当ね。

私たちが見たいのはオリンピックじゃなくて、子供が出場する運動会。

基準になる緊急事態宣言が発令された場合、
政府主導なら全都道府県、都道府県知事主導なら該当する都道府県に教育委員会（国→都道府県→市区町村）に中止要請の通達が届くはずです。