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日本では最近、食品、電気、ガス、日用品が軒並み値上がりし、多くの日本メディアが「値上げの春」と報道した。調査会社の帝国データバンクがこのほど発表したデータによると、原材料、包装資材、人件費の上昇を受け、日本の主要食品・飲料品メーカー195社が値上げを予定しており、対象商品は2798品目に上る見込みだ。今年に入り、1カ月の間に2000品目以上の商品が値上げされるのは今回が初めてとなる。

今回の値上げラッシュはコストの全面的な上昇を受けたものだ。中東の戦火の長期化がグローバルサプライチェーンに打撃を与え、日本企業は原材料、エネルギー、物流、包装、人件費などの生産コストが上昇し、さらにそのコストが消費者に転嫁され、コストプッシュ型インフレが起こった。帝国データバンク東京支社情報統括部の飯島大介氏は、企業の生産コストが高止まりすれば、日本は今年、1度ならず値上げラッシュに直面する可能性があるとの見方を示した。

物価上昇は国民の生活負担をますます重くする。帝国データバンクの分析では、日本では春はもともと値上げが集中するシーズンで、これに電気とガスの値上げが加わり、4人家族の場合、今年は生活費が数万円増加する見込みだ。総務省が発表した最新の家計調査（家計収支編）によると、2人以上の世帯の1カ月の平均消費支出は28万9400円で、物価変動要因を除いた実質ベースでは前年同期比で1．8％減少し、3カ月連続のマイナスとなった。

日本のスーパーは特売やプライベートブランド商品の投入などにより値上げの影響を軽減しようとしているものの、消費者は値上げによる負担を肌で感じている。

日本のSNSでは「多くの商品がとんでもなく値上がりした」「値上げに慣れて感覚が麻痺してしまった」といった声が相次いでいる。多くの消費者が商品を早めにストックしたり、低価格の代替品を購入したりし、中には食生活を見直して出費を抑えようとする人もいる。東京都目黒区に暮らす主婦の金子さんは、「コンビニのお弁当が高くなり、量も年々少なくなっている。一見するとこれまでと同じように見えても、お弁当の容器がどんどん底上げされている」と話した。東京に住む別の消費者は、「家計を維持するため、毎日の昼食代は1000円まで。これで買える価格控えめのファストフードがどんどん少なくなっている」と嘆いた。

日本メディアは総じて、「物価上昇傾向はしばらく続く」との見方を示している。（提供/人民網日本語版・編集/KS）