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1月28日までの1週間で、全国の医療機関を受診したインフルエンザ患者数は、推計で274万人となり、医療機関あたりの患者数が前の週を上回ったと、国立感染症研究所が2日発表した。

47都道府県のすべてで警報レベルを超えている。

国立感染症研究所の最新の調査によると、1月22日〜28日までの1週間で、全国5000カ所の定点医療機関を受診した患者の報告数は25万9063人だった。

患者数を1医療機関あたりで見ると52.35人になり、前週よりも多くなった。

都道府県別では、福岡県が最も多く77.35人、次いで大分県（74.76人）、埼玉県（65.41人）、神奈川県（63.36人）、千葉県（63.24人）とこれまでどおり九州勢に並んで、首都圏の各県でも患者数が急増している。

定点医療機関からの報告をもとに推計した全国の患者数は、約274万人となり、前週より9万人減少したが、47都道府県にある494の保健所管内で警報レベルを超えており、国立感染症研究所が毎週発表している流行レベルマップはほぼ真っ赤だ。

患者を年齢別にみると、5〜9歳が約61万人、次いで10〜14歳が約42万人、0〜4歳が約28万人と、小中学校までの子供が目立つ一方、40代で約28万人、30代が約21万人と親世代にも流行は蔓延している。

国立感染症研究所によると、今シーズンに入ってからこれまでに受診した患者の累計は、推計で約1111万人に達した。

流行しているウイルスの検出状況を見ると、直近の5週間ではB型が最も多く、次いで2009年に流行した新型「AH1pdm09」、香港型の順となっている。