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「韓国が世界にまき散らす反日宣伝を信じ込んでしまった国もあります。韓国の主張を懐疑的にとらえ、それを検証する国も少なくない。すると、日本は悪くないじゃないかということに気がつく。加えて、その国がもともと抱いていた韓国への悪感情と相まって、反日の声が反韓に変換されてしまう現象が起こっているんです」（自民党中堅議員）韓国の"反日エネルギー"は、もはや常識を超えている。

東日本大震災復興の起爆剤になるとして心躍らせた２０年東京オリンピック開催決定のその日。

韓国国内のネット上では、〈富士山が爆発するんで韓国で開催される〉など、日本叩きの大合唱になったのだ。

「在米韓国系住民の声に屈して"慰安婦像"を設置した米カリフォルニア州グレンデール市の市長が、"像の設置は間違っていた"と発言。韓国慰安婦問題に疑問を呈したんです」（通信社記者）時事通信社の元ソウル支局長で、話題の書『悪韓論』の著者・室谷克実氏が言う。

「グレンデールの慰安婦像でもわかりますように、韓国人留学生や韓国系移民が率先して反日活動を行うのが特徴です。アメリカの美術館に対してロビー活動やサイバー攻撃を仕掛け続け、美術館側に根負けさせて"日本海の表記"を削除させるなど、とにかく凄い執念なんです」韓国は日本海を「東海」と表記するよう国際社会に呼びかけており、「海外の図書館で、日本海の上に"東海"のシールを貼る留学生もいる」というから始末に負えない。

その結果が、毎年実施される英国ＢＢＣ放送の「国家イメージ・アンケート」だ。

１３年の最新版によれば、韓国を肯定的に評価したのは、インドネシアとガーナの２カ国だけ。