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自らの論文通りにSTAP細胞を再現できず、研究ユニットのリーダーだった小保方晴子氏が、 21日付で理研を退職することが伝えられた。

今後の去就については、海外での再出発が有力視されている。

「一部では中国や韓国の研究機関から誘われているという報道もありましたが、今回の再現実験の前から、知人に『しばらく休んだ後に、海外の大学院に入り直したい』と漏らしていたと聞きました。また一説には、レベルの高くない辺境国の研究機関に出向く話もあるそうですが、いずれにせよ彼女をバックアップする関係者がいるそうです」（理研関係者）

小保方氏の今後の身の振り方はさておき、バックアップする関係者がいるとはどういうことか。

「小保方さんが意図的に論文をねつ造したということになると、それを見抜けなかった関係者まで、無能のレッテルを貼られてしまう。それを避けるには、成功したと判断できそうな材料はあったと、小保方さんと口裏を合わせなければならない。彼女にヘタに実情を吐露させないためにも、密かに連携を取りたい連中がたくさんいます」（同）

論文共著者の丹羽仁史・検証副チームリーダーは「論文作成前にSTAP現象を見たのか」と聞かれて「見たものは見たもので、その解釈が変わったというふうに理解している」と苦しい言い訳をしていたが、要するに実験ノートをちゃんと検証していなかったということ。

同様に、早稲田大学大学院も博士号の学位をどうするのかでモメているが、剥奪となれば、こちらも授与した側が無能だったという結論になってしまう。

「それを避けるには、小保方さんと研究に対する認識の一致をさせた上で、小保方さん自身についても“ミスはあったが、研究者としては一流”としたままにしたいんです。それには、彼女に新たな活動の場を与える必要があるんです。ただ、これだけの騒ぎを起こした人物を受け入れる研究機関がそうそうあるわけもなく、そのための猶予期間として海外の大学院に入る道があるようです」（同）

ただ、今回の問題では論文執筆を指導監督した笹井芳樹氏が小保方氏をかばうような遺書を残して自殺するなど、大きな波紋が世界中のニュースとなってしまっており、ヘタに小保方氏の後援者ということが公になれば、共倒れの危険もある。

「それだけに、水面下で、こっそりバックアップしているということなんでしょう。記者会見で弁護士がついたのも、言い換えれば、公では金を払って味方についてもらう人しかいなかったということ。その弁護士にしても、代弁者にはなってくれても、研究者としての彼女の今後をケアできるわけではないですからね」（同）

論文の検証チーム責任者、相沢慎一特任顧問は、そんな小保方氏の孤立について「今後、何かあるたびに、犯罪者扱いで科学の行為を検証することはあってはならない」と憂慮したが、世間を欺いた印象は拭えず、情報番組でも一様にコメンテーターの小保方氏への厳しい発言が目立った。

理研に今後、小保方氏の再出発について支援することがあるのか問い合わせてみたが、騒動の渦中で慌ただしいのか、電話を15回以上かけても誰も出ないままだった。

小保方氏の“再生”はあるのか。