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2022年6月1日、韓国・東亜日報は、「半導体製造分野で世界トップを争うサムスン電子、SKハイニックス、台湾TMSCが依然として日本や米国の製造装置に依存していることが分かった」と報じた。

同紙は31日に公開された日本経済新聞の記事の内容を紹介。昨年における世界半導体装置メーカーの売上高トップ15社のうち、東京エレクトロン（3位）をはじめ、アドバンテスト（6位）、SCREENホールディングス（7位）、KOKUSAI ELECTRIC（9位）、日立ハイテク（12位）など、7社が日本企業だったと伝えた。

例えば日本最大の半導体機器メーカーである東京エレクトロンは、半導体ウエハーに感光剤を塗るコータ・デベロッパという装置で世界シェアの90％を占めており、熱処理成膜装置については、東京エレクトロンとKOKUSAI ELECTRICの2社で世界シェアの80％以上を超える。また、半導体の進化と共により精密で高度な製造装置の投入が必要となることで、世界の半導体製造装置市場の30％を占める日本企業にとっても新たなチャンスになっているという。

日本政府は半導体製造装置の分野において、米国との連携・協力を強化するために多様な戦略を取っており、萩生田光一経済産業相は日米首脳会談に先立ち、5月初めに米ニューヨークの半導体研究施設を訪れ、日米企業が参画し、産官学で先端半導体の開発に取り組む様子を見学した。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは、「『素材・部品・装備』と言っているけど、結局装備が産業の基礎になるわけか」「韓国の大企業も国産化に努力して」「韓国も輸入ばかりせず、装備を作ればいいのに」「残りの10％のシェアを保有するメーカーを買収すべき」「日本の半導体製造装備メーカーと、自動車メーカーを超えてこそ、韓国が日本を超えたと言える」など、「韓国も努力すべき」との意見が多く寄せられた。

また、「だから日本と手を結ぶべきなんだ」「日本企業がなければNASAもロケットを作れない」などのコメントも見られた。（翻訳・編集/丸山）