⚖ 政治総合

(2012年12月16日)の衆院選で反原発・反消費増税議員が尽く落選し、一大原発推進勢力の自民党と其の他のカルト保守系政党(公明・維新・みんな)が不自然な勝利を収めたわけだが、あの選挙が不正選挙であった可能性を示唆するネタが此処に来て次々と浮上している。
原子力ムラが経営に関与し、自民党へ献金している「ムサシ」。そんな胡散臭い企業が国民の将来を左右する選挙投票読み取り機の製造・運用に関与し、而(しか)も市場を独占している。こんな企業に選挙を委ねて不正選挙が起きないと考える方が寧ろ難しいだろ、常識的に考えて

リチャード•コシミズ信者ですか？

つまり国民皆さんがどの党に投票しようが初めっから党は決まってるとゆうことです、
誰の命令で決めているか？それはアメリカです。
総理がコロコロ変わるのもアメリカの都合です、

>>2
違います。

不正選挙裁判:創価裁判長の手口は「判決は各原告に郵送」ということのようです。

「不正選挙?そんな馬鹿な。」

その思い込みに裏社会はつけこんでくる。彼らにはどうしても大規模な不正選挙を日本で敢行せざるにはいられない理由があった。「日本人がそんなことをするはずがない」?その通りだ。この不正選挙を主導したのは、日本人ではない。では、一体誰がなんの目的で?今、米国は未曾有の経済的危機に瀕している。国家デフォルトを目前にして必死の延命策を講じている最中だ。「そんなひどい状態ならメディアが報じるはずだ。」報じない。報ずれば、米国に流れ込んでいる日本や世界のマネーが引き揚げられる。米国の国家デフォルトを即座に引き起こしてしまう。

米国の裏社会は、未来の党の票1000万票以上を闇に葬り、ほとんど得票のなかった自民公明を政権の座に返り咲かせた。偽与党の誕生である。偽与党は、1TPP、消費増税、原発存続を推し進め、米国ユダヤ資本に日本市場を明け渡す。そして2日本と中国のあいだの戦争を惹起する。極東の大きな戦争だけが、戦争インフレで米国経済を救うことができるのだ。

今、我々は12・16不正選挙を暴き、裏社会の目論見を粉砕すべく動き出した。本書を読まれた方が、我々の野戦場での戦いに参戦されることを期待する。我々の子供や孫を本物の戦場に送らないために。

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oh my god！