🏯 松本市雑談

太平天国の乱（たいへいてんごくのらん）は、1851年に清で起こった大規模な反乱。洪秀全を天王とし、キリスト教の信仰を紐帯とした組織太平天国（たいへいてんごく）によって起きた。長髪賊の乱ともいわれる。

拝上帝会の興隆
以下、暦日は、断りがない限りグレゴリオ暦による。清の時憲暦や、太平天国が独自に制定した天暦による暦日を特に記す場合は、その旨の元号による年表記と共に記す。

広東省広州府花県の客家出身である洪秀全はたびたび院試（科挙の初期段階）に失敗したため、約40日間病床に臥せていたが、その間不思議な夢を見たという。その夢とは、上帝ヤハウェと思われる気品漂う老人から破邪の剣を与えられ、またイエスらしい中年の男から妖を斬る手助けを受けたというものだった。洪秀全は病が癒えてから広州に受験で訪れた際、そこでプロテスタントの勧誘パンフレット『勧世良言』を入手し、以前に見た不思議な夢の意味を「理解」し、キリスト教に目覚めることになる。この不思議な夢とキリスト教の接合は、ロバート・モリソンが聖書を翻訳する際にゴッド（God）を音で表記せず、「上帝」という訳語を与えた為起こったと思われる。

洪秀全はキリスト教の教えの中でも特に上帝が唯一神であることを強く意識し、偶像破壊を熱心に行った。元々多神教的な土地柄である中国では儒教・道教・仏教にまつわる廟が多かったが、それらを破壊し、ただ上帝だけをあがめることを求めた。そのため郷里広東省での布教活動は一族と数人の賛同者を得ただけで成功しなかった。洪秀全は効果的な布教方法を模索せざるを得ず、「原道救世歌」や「原道醒世訓」という布教文書を著した。

1847年、太平天国の前身組織拝上帝会を広西省潯州府桂平県金田村に創設した。この地において数少ない賛同者の1人であった馮雲山が布教活動を行い約3千人の信徒を獲得し、洪秀全を迎えて立ち上げたものである。拝上帝会の参加者は、炭焼き・貧農・鉱山労働者・客家などの低階層が中心であった。郷里花県で成功せず、この桂平県で成功した大きな理由の一つに病調伏等の現世利益重視の布教がある。単なる宗教的熱意や倫理を説くばかりでなく、現在の生活でのメリットを強調することで馮雲山は多くの信徒を獲得した。しかし組織の拡大は、公権力やその土地の有力者との摩擦を生じさせた。馮雲山をはじめ拝上帝会の成員の逮捕が相次ぎ、洪秀全はそれまでの宗教活動から政治革命へと踏み出すことを決意する。

1850年、拝上帝会は金田村に集結して団営という軍事組織を結成した。そこでは厳しく男女を別ち、それぞれ男営・女営に入営させた。これ以前よりガチョウの鳴き声でカモフラージュしながら、鉄砲や大砲等の武器を密造し、革命の準備を進めていたが、金田村に集結する過程で清朝の軍隊や自警団との小競り合いが発生した。金田村に集結した人々は1万から2万といわれるが、このうち成年男子は3千人ほどだったという。しかしそれでも数倍もある清軍を打ち破り、革命の火蓋を切った（金田蜂起）。

太平天国を国号に定める
1851年1月11日（道光30年12月10日）、金田村において拝上帝会は国号を太平天国とし、洪秀全は自身を天王と称したという。しかし、いつから太平天国を称したかは諸説あって明らかではない。正式に定められたのは、しばらく後の3月23日(道光31年2月21日)であって、この日を登極節という。国号を定めたことで清朝に公然と反旗を翻した太平天国だが、南京に留まるまでは各地を転々と移動し、その意味では流賊的であった。太平天国軍の進路は以下のようなものであった。まず金田村から藤県を経て永安（現在の広西壮族自治区蒙山県）を落とした。藤県では、後述する後期太平天国を担う名将たちが参加している。永安に半年の間滞在した太平天国は、ここで官制や官爵などを決め、国の体裁を整えた。

この時に天王の下の五幹部、

中軍主将「東王」楊秀清
前軍主将「西王」蕭朝貴
後軍主将「南王」馮雲山
右軍主将「北王」韋昌輝
左軍主将「翼王」石達開
を決定した。この内、楊秀清は天父下凡（てんふかぼん）、蕭朝貴は天兄下凡（てんけいかぼん）と称しそれぞれヤハウェとキリストの託宣を受けられると言い、それを借りて自らの命令を通していたので次第に洪秀全の発言力は減っていった。

　　　　右


前　　　　　　　　中

　　　　後

コレか？左レッドブル

戦乱の推移1
南京攻略
先立つアヘン戦争で消耗し、アロー戦争をも同時進行で戦わなければならない正規軍は広大な国内に分散配置せざるを得ず、正面からぶつかる事も不可能な事態さえ起こった。そして、大衆を吸収して膨れあがった太平天国軍は清軍を何度も打ち破った。

しかし食料・火薬が底をついたため太平天国軍は永安を後にし、楊秀清の意見に従って北上し湖南省・湖北省を目指すこととなった。清朝軍と衝突を繰り返しながら北上を続けたが、1852年6月湘江に到着した際に南王馮雲山が、9月長沙攻略の際には西王蕭朝貴が戦死した。二王の戦死は太平天国首脳間の力関係を微妙に変化させ、後の「天京事変」の遠因となる。しかし、戦死直後は清朝との交戦が弔い合戦の色合いを帯び、かえって志気を高める結果となった。

桂林・長沙（湖南省の省都）こそ結果的に攻略できなかったものの、12月下旬には漢陽・漢口を落城させ、ついに1853年1月には武昌を落とした。武昌は太平天国軍が最初に陥落させた省都（湖北省）であって、その占領は多大な金銀財宝をもたらした。

そしてまたもや楊秀清の意見により南京方面を目指すこととなり、水陸両軍を編成して長江を下り、1853年3月19日（咸豊元年2月18日）に太平天国軍は江寧（南京）を陥落させ、ここを天京（てんけい）と改名し、太平天国の王朝を立てた。

4月27日、イギリスのHMS Hermesが南京に到着し、イギリスの公使George Bonhamが北王韋昌輝及び翼王石達開と会見した。会見ではThomas Taylor Meadows（密迪楽）の通訳の元、イギリスが太平天国にも清国にも中立であることが告げられた。

太平天国軍膨張の理由
桂林を攻めた際には激戦故に5,000人までに減少したにもかかわらず、その後南京を陥落させた時には太平天国軍は20万以上の兵力にふくれあがり、水陸両軍を編成するまでに至っていた。こうした急激な膨張は以下の理由による。

まず背景として清朝の増税があった。さらに戦争における戦費調達や敗戦後の損害賠償を支払うために、清朝は法で定める何倍もの税を特に東南沿海部の地方から徴収した。さらに「銀貴銭賤」現象も実質増税を民衆に強いた。当時土地税は銀で納入することとなっていた（地丁銀制）ため、人々は銭を銀に両替して納めていた。しかし、イギリスから輸入するアヘンを始めとする諸外国との貿易により銀が国外へと流出すると銀と銭との交換レートが変動し、それまで銀一両＝銭1,000文だったのが銭2,000文以上となった。このような税の過大な負担に耐えかねた庶民が大挙して太平天国軍へ参加したことで、急激に組織は膨張した。

そしてこれもアヘン戦争の余波であるが、戦後多くの匪賊が横行し、これらを太平天国が吸収したことも膨張の要因である。 南京条約によって交易が広東一港に限定されなくなった結果、国内の物流ルートが激変し、それまで貨物輸送に関わっていた人々の多くが失業し、匪賊化した。また白蓮教徒の乱以後、たびたび組織された「郷勇」と呼ばれる臨時募集兵がアヘン戦争後に解散となり、これも匪賊化していた。

太平天国軍の性格
太平天国軍は流賊的ではあったが、集団の性格は通常の流賊とは大きく異なっていた。匪賊を吸収しても軍内の規律は厳正で高いモラルを有していた。少なくとも南京建都まではその傾向が強かった。

たとえば略奪行為そのものは言うまでもなく、勝手に民家に侵入することすら禁止され、「右足を民家に入れた者は右足を切る」といった厳罰主義でもって規律維持に当たったといわれる。一方で清朝軍の方が賊軍じみた不正略奪行為を行なっていたという。

また志気の高さも太平天国軍の特徴である。当時鎮圧に当たった欽差大臣サイシャンガ（賽尚阿）や両広総督徐広縉のいずれもが、従来の匪賊たちと異なったものとして太平天国を捉え、その成員間の結束の強固なこと、死を恐れないことを上奏している。

南京建都後の軍事行動
南京建都後すぐに、清朝はその南北に江南大営・江北大営という強固な軍事基地を設けて天京に圧力をかけ始めたが、こうした事態を打開するために、太平天国軍は何らかの行動を起こさねばならなかった。

選択肢は3つあった。

まず江南・江北両大営を撃破し、江南地方に確固たる支配地域を確立する案。
次に一挙に北伐を敢行し北京を陥落させる案。イギリス人でありながら太平天国に参加していたオーガスタス・リンドレーは北京強襲を強く支持していた。
そして最後が先の二つの案を折衷し天京防衛と北伐を二つとも行い、さらに西方へも軍を派遣する案。
史実では最後の案を太平天国は選択した。天京防衛に最大兵力を割きつつ、金田村での決起以来従軍していた精鋭を中心とした2万人を北伐にあてた。

北伐軍
詳細は「北伐 (太平天国)」を参照
1853年5月には、李開芳・林鳳祥を将とする北伐軍が出発したが、査文経の計略によって太平軍は北京に直進せずに山西省から迂回する経路をとることになり大いに消耗した。そのために、10月末には天津まで迫ったものの、進軍途上にある懐慶府・保定府そして天津という要衝をいずれも落とせずに南に転戦せざるを得なくなる事態に陥った。

清朝は、モンゴル人の猛将センゲリンチン（僧格林沁）を起用して猛攻を加え、1855年3月に北伐軍を全滅させた。北伐軍の失敗によって、太平天国が北京を速やかに攻略できる可能性は限りなく低くなり、戦線は膠着した。

この失敗の原因については諸説あるが、最大のものは上の節で解説したように兵力の分散と目的の不統一、緩慢な進撃であり、他に強いて挙げるなら、太平天国軍の主体が南方出身者であったため、華北での気候風土の違い（過酷な寒さや主食の違い）にとまどい体調を崩すなどして士気が上がらなかったことが挙げられる。

西征軍
他方、西征軍は北伐軍のおよそ1ヶ月のち、胡以晃を将として湖北・湖南地方奪回のために出発した。漢口や漢陽を一時落としたものの、安定した支配を確立できず、成果は芳しいものではなかった。太平天国の仇敵ともいうべき曽国藩の湘軍が立ちはだかったためである。湘軍は幾度か敗戦し、そのため曽国藩に自殺を図らせるほどであったが、1854年4月に湖南省湘潭県で太平天国に大勝利を収めた。

ただその後、太平天国軍は名将羅大綱・石達開が合流すると攻勢に転じ、安徽省中南部・江西省・湖北省東部を支配するに至った。続いて 1856年の4月から6月にかけて江北・江南両大営を壊滅させ、太平天国は足場を強固にし安定期を迎えた（第一次江南大営攻略）。

社会・制度的側面
南京に入城後、太平天国は即座に制度の整備に着手し、まず天王である洪秀全以下の五王は場内に壮麗な宮殿を築いた。洪秀全と楊秀清のものが特に大きかった。宮殿の造営後、洪秀全はその奥深いところに鎮座し、政務ばかりか民衆の前からも遠ざかったため、政務は楊秀清が取り仕切ることが慣例となった。初期に天京において立案・実行された政策は、楊秀清の強力な統率の下に行われたものである。

天京周辺を支配したとはいえ、清朝との抗争に終止符が打たれたわけではないため、太平天国の社会編成は軍事的な色彩を帯び兵農一致が原則であった。例えば決起直後から男女は夫婦といえど別々の集団に分けられていたが、天京においてもそれは継続された。ただ天王以下首脳部は例外で、庶民には一夫一婦制を求めながら、旧約聖書における一夫多妻を理由に多数の妻女を持っていた。実際には中国皇帝の後宮制度に影響を受けたものであろうが、こうした王と庶民との格差に不満が高まり1855年に男女を分かつことは廃止され、新占領地でのみ実施された。

そのほか纏足も禁止された。元々客家出身が多い太平天国では纏足の習慣がなかった上に、戦闘において女性も輸送等の重要な役割を担っていたことが、纏足禁止令を出した理由である。この纏足の禁止や売春の禁止、女性向けに科挙を実施したことから、太平天国では男女平等を理念としていたかのように見える。しかし実際には女科挙合格者が重用されなかったり、後に濫発された王位に1人の女性も含まれていなかったことから、男尊女卑的な考え方が払拭されることはなかったものと考えられる。

さらに特筆すべきは天朝田畝制度である。これは田畝があれば誰もがそこで耕し、収穫物は皆で分け合い、豊かな衣食を手に入れる、という目標のために考案された制度である。具体的には、田をその質の良し悪しによって9階級に分け、質に応じて男女問わず田を分配し、生産物は個々人の消費分以外は国庫に保管して私有は認めない。その代わり婚姻や葬儀のような儀礼の費用、孤児・老人の扶養については国庫より支出する。そして25戸ごとに両司馬という官と礼拝堂をおき、管理させるというものである。

土地平均主義を全面に押し出したこの制度は大土地所有が進行していた清朝にあって、非常に印象が強かったといわざるを得ず、その思想的意義は無視できない。しかし、実際には民衆にほとんど知られることがなく、施行もされなかったものと考えられている。それどころか、支配地では土地の有力者を「郷官」という職につけ、小作料を徴収していた。そうしなければ支配の安定と食料の確保が困難であったためである。

暦法では太陽暦を採用した天暦が施行された。

外交的側面
太平天国軍が長江下流域を支配するようになると、当時上海に租界を設けていた西欧列強（英米仏）は座視できないと考えた。キリスト教を信仰する太平天国の台頭を歓迎すべきか、脅威ととるべきか列強内部でも意見が分かれたため、ひとまず太平天国への使節団を派遣することになった。

1853年4月、イギリス公使ボナムは天京に直接出向き、南京条約といった既得権益を侵さぬ限り内戦には干渉せず中立を守ることを洪秀全らに伝えた。しかし太平天国側は列強を朝貢国として遇し、対話は噛み合わなかった。

こうした外交姿勢は中華思想的といえようが、興味深いのは華夷の別は中国的文化の程度によるのではなく、キリスト教の信仰の有無による点である。したがって太平天国にとって近しいのは清朝よりも西欧であった。洪秀全らは西欧を「洋兄弟」と呼び、自身では厚遇しているつもりだった。

こうした太平天国側の外交姿勢にイギリス他の列強は失望した。折しもアロー戦争が列強に有利な形で妥結すると、太平天国よりも清朝に肩入れを開始するようになる。そのひとつが後述する常勝軍である。

客家（ハッカ）とは 中国で、広東・広西・江西・福建などに住む、かつて華北から移住してきた漢民族の一派。 独自の習俗・言語（客家語）を保持している。 中原や中国東北部の王族の末裔であることが多い。

客家（ハッカ） | 用語集 - Digima〜出島

Digima〜出島

天京事変（天京事件）

この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。（2020年12月）
太平天国を時期的に区分するのであれば、この天京事変をもって前期と後期に分かつのが妥当といえる。前期太平天国は、洪秀全と楊秀清の2人が主体となって運営されていた。宗教的権威を担っていたのがキリストの弟たる洪秀全で、実務を担っていたのが楊秀清であり、両者は君臣関係にあった。

しかし、一度楊秀清に「天父下凡」が起きると両者の立場は逆転し、君主たる洪秀全が臣下の楊秀清に厳しく罰せられることになった。元々「天父下凡」や「天兄下凡」は金田村時期に馮雲山が逮捕され、動揺した信者たちを沈静化するために用いられたのが始まりである。その後清朝に対し決起することを決めたのも、この「天父下凡」の権威によるものであった。

ただし、当初は軍内部の規律維持や楊秀清独裁に反対する幹部の粛清に使用されたのがほとんどで、天王洪秀全自身に向けたものはまれであった。それが天京に入城すると次第に回数が増えていった。その内容は洪秀全の妾の扱い方から楊秀清に対し洪秀全と同じく万歳を唱えるべし、といったことまで様々であった。

表面上、楊秀清に恭順していた洪秀全は遂に彼の排除を決意する。同じく楊秀清に圧迫されていた北王韋昌輝を唆し、1856年9月、早朝楊秀清一族ならびに配下の兵たちとその家族約4万人が虐殺された。しばらく後に天京に入城した石達開はこの内部抗争に激しく怒り、韋昌輝の処分を洪秀全に求めた。大報恩寺の塔を破壊して石達開らの進軍に備えたが、洪秀全によって韋昌輝らは粛清された。

洪秀全は韋昌輝の首を石達開の陣営に送り、少しの間、石達開の協力体制が敷かれることになる。しかし、洪秀全はすでに肉親以外を重用するつもりはなく、石達開は数か月で天京を離脱して別行動を取るようになった。

太平天国は皮肉にも支配領域を安定させた途端、内紛が生じて弱体化し、金田村で決起した時の主要人物は洪秀全1人となった。しかし太平天国の命運がこのまま尽きることはなく、石達開らに代わる有能な将軍が幾人も輩出し、もうしばらく存続する。

太平天国が一息をついた1859年、馮雲山とともに最も早く拝上帝会に入信した一族の洪仁玕が天京に到着した。彼は清朝との争いの中ではぐれ、香港のイギリス人宣教師の下に身を寄せていたが、何回かの合流が失敗した後、ようやく天京に至った。天京事変によって五王体制が崩壊した後ということもあって洪秀全は驚喜した。早速洪仁玕を干王に任じ、内政を掌握せしめた。

洪仁玕は香港に隠れている間、ロンドン伝道会のアシスタントをする一方、医者や教師としても活動していたという。洪秀全と違い、洗礼も受けていた。香港での生活は、洪仁玕を西欧文明に触れさせ、太平天国の首脳や当時の儒家知識人とも違う思考をさせるきっかけとなった。すなわち彼は太平天国において西欧を模範とした制度改革を図った。その内容は『資政新編』に詳しい。まず内政においては、鉄道・汽船といった交通網の整備や鉱山の開発といったインフラ整備、新聞の発行や福祉の充実、科挙改革を提言した。外政的には、西欧を対等のものとして扱い、通商関係を築くことや宣教師活動の許可を主張している。

しかし、こうした改革提言は実を結ばなかった。洪仁玕の提言に洪秀全は妥当という評価を与えていたようだが、その他の首脳たちにとってはあまりに経験則から離れた事柄であって、有り体に言えば理解不能であった。皮肉にも『資政新編』の内容は、天敵曽国藩や弟子の李鴻章によって引き継がれていく。その改革を後世の史家たちは「洋務運動」と呼んでいる。

さらに太平天国は外国人傭兵部隊とも戦わねばならなかった。上海の官僚と商人が資金を拠出し、西洋式の銃や大砲を整え租界にいた外国人を兵として雇用した。この軍はアメリカ人フレデリック・タウンゼント・ウォードを指揮官として「洋槍隊」という名で発足した。翌年には中国人を4,000 - 5,000人徴兵し、「常勝軍」と改名した。中国初の西洋風軍隊といえる。ウォードの戦死後、多少混乱があったが、イギリス人チャールズ・ゴードンが指揮官に就任すると再び破竹の勢いを取り戻した。

常勝軍の成功に倣い、常安軍や定勝軍、常捷軍など、各地に同様の軍隊がつくられた。同じ中国人であっても洋式の軍隊装備をすれば強くなれる、ということを常勝軍は証明していた。この強さを目の当たりにした曽国藩らは軍隊の近代化に力を入れるようになったため、常勝軍は洋務運動の原点ともいえる。

1860年10月に締結された北京条約以降、欧米諸国は明確に太平天国に敵対した。上海や寧波の戦いでは英仏軍が積極的に参加し、太平天国軍は苦戦を強いられた。

ココらへんがキリスト教って言われると間違えそうになるポイントか。
日本の見解なだけであるみたいな。

太平天国と日本
太平天国のことは、清国の商船および朝鮮から対馬藩を通じて幕末の日本に伝えられた。

日本では当初、太平天国はキリスト教が土着化して発生した反乱とはみなされておらず、明朝の後裔が起こした再興運動だとみなされていた。つまり、満州族支配に反抗する漢民族という図式の民族紛争と捉えていたことになる。これは「滅満興漢」というスローガンが強調されたこと、辮髪を落としていたことが原因である。清朝では「頭を留めるものは髪を留めず、髪を留めるものは頭を留めず」といわれるように、辮髪の有無がその支配を受容したか否かの基準となっていたためである。また農民などの低階層が乱の主体であったという認識も希薄であった。このことは、1854年前後に太平天国の乱をモデルにしたとみられる中国大陸を舞台とした明朝復興物語が講談・小説の形式で複数出版されていることからも分かる。

しかし、『満清紀事』『粤匪大略』といった書物が日本にもたらされると、それまで好意的だった知識人層の太平天国に対する評価は一変した。洪秀全が明朝の後裔ではないこと、キリスト教を信仰していることが伝わったためである。特に前者は朱子学的な大義名分論と正統論の点で嫌悪感を与え、後者は島原の乱を想起させ、幕末の世論に影響を与えた。太平天国への嫌悪感は、実際に乱を見聞した人々にも継承されていた。

1859年にはイギリス領事（後の公使）のオールコックから江戸幕府に対して、軍用馬3,000頭をイギリス軍へ売却してくれるように要請があった。幕府は国内の軍事的需要を理由に当初は躊躇したものの、英仏両軍に1,000頭ずつ売却することで合意し、翌1860年の夏までに実施された。この前後の日本の輸出品の中には主力品である生糸や茶の他に、英仏両軍のために用いられたと思われる雑穀や油などの生活必需品の輸出記録が目立っている。

さらに太平天国の末期にあたる1862年6月2日（文久2年5月5日）には、イギリスから買い取った幕府の御用船「千歳丸」が上海に到着した。交易が表面上の理由であったが、実際の任務は清朝の情報収集であった。江戸幕府は、清朝の動乱や欧米列強のアジアでのあり方に深い関心を寄せていた。乗船していたのは各藩の俊秀が中心で、薩摩藩の五代友厚や長州藩の高杉晋作らも含まれていた。乗船していた藩士の日記には、太平天国について「惟邪教を以て愚民を惑溺し」「乱暴狼藉をなすのみ」という表現がならぶ。

その他、日本国内においては海防の充実と国内改革による民心の安定化を求める論議が急速に高まる一因となった。吉田松陰は「（奈良時代の）天平勝宝年間に唐の安史の乱に際して当時の朝廷が大宰府に非常態勢を布いて以来」の危機であることを著書の『清国咸豊乱記』で指摘している。こうした主張は、薩摩藩の湯藤龍棟や古河藩の鷹見泉石らも同様の意見を相次いで唱えた。

しかし、辛亥革命前後から太平天国への評価は再び持ち直した。これは中国本土でも同様であった。革命の立役者である孫文が太平天国に深く傾倒していたことや、キリスト教信仰が明治維新以後解禁されたことから抵抗感が薄れたためだとされる。洪秀全たちは長崎から亡命した大塩平八郎が名を変えたもので、その後太平天国の乱を起こしたという珍説まで一時流布した。

太平天国と日本との逸話は、世界恐慌時代にもあった。洪秀全の郷里である花県には、1930年代（年不確定）に日本軍から洪秀全の子孫だという兵士が2人訪れたという話が伝えられている。これは日本軍の宣撫工作であったと思われる。

王暁秋や広沢吉平らは、欧米列強が清と同様に開国したばかりの日本でも太平天国の乱と同様の民衆反乱を誘発することへの危惧から、明治維新前後の日本国内の戦乱に対して直接的な軍事介入を行うことはなく、結果的には列強が日本を植民地化する機会を逸したとする説を唱えている。

関連項目
黒旗軍

ボクイケメンダカラダカラアミノ式ー

なるほど・ザ・マイワールド夏の危険な暑さが続いておりますおおむね晴れる日が続くでしょうスペシャル

朝貢（ちょうこう）は、皇帝に対して周辺諸国（君主）が貢物を献上し、皇帝側は恩恵として返礼品をもたせて帰国させることで外交秩序を築くもので、使節（朝貢使）による単なる儀礼的外交にとどまらず、随行する商人による経済実体（朝貢貿易）を伴うこともあり経済秩序としての性格を帯びることもある[1]。

東アジア
朝貢は、主に前近代の中国を中心とした貿易の形態。中国の皇帝に対して周辺国の君主が貢物を捧げ、これに対して皇帝側が確かに君主であると認めて恩賜を与えるという形式を持って成立する。なお、周辺国が貢物を捧げることを進貢（しんこう）、皇帝がその貢物を受け入れることを入貢（にゅうこう）という。

朝貢の「朝」は、陰暦の毎月16日の早朝に行われる皇帝との朝礼に、手土産として朝礼に参加することからが由来とされる[2]。

なお、外交使節が相手国との物品の贈与を通じてお互いの関係を確認しあい外交儀礼・政治的行為である「朝貢」と朝貢のために訪れた外交使節が相手国内で行う純粋な経済的行為としての貿易である「朝貢貿易」は、その性格上区別して考える必要がある。また、後者の全てを朝貢と結びつけるのは問題があるとして、史料に基づいた「蕃客交易」や「公使貿易」と呼び方を改めるべきとする見解もある[3]。

中国

《職貢図》，6世紀の梁朝。
王化思想を基調として周辺諸国の夷狄たちが、「中国の徳を慕って」朝貢を行い、これに対して回賜を与えるという形式である。朝貢を行う国は、相手国に対して貢物を献上し、朝貢を受けた国は貢物の数倍から数十倍の宝物を下賜する。経済的に見ると、朝貢は受ける側にとって非常に不利な貿易形態である。

四夷から朝貢を受けることは皇帝の徳を示すことと見なされ、内外に向けて政権の正統性を示すことができるので、朝貢には莫大な費用がかかるにもかかわらず歴代中国政権は朝貢を歓迎してきた。


いっぱいもらってたのさー？そんな感じする？

これには周辺異民族と敵対して多額の防衛費や軍事費を負担するよりも、朝貢を受けて回賜を与えたほうが安上がりであるという現実もあった。仮に周辺の異民族を討伐して支配下に置いたとしても、生産性の低い地域に支配領域を広げるだけであり、税収よりも軍事支配のためのコストのほうが上回る。つまり朝貢は中国政権にとって経済的に優れた安全保障システムでもあった。 朝貢国にとっても、自分のみが正式な王であることを認められる上に、通常は貢物に対して数倍の価値の回賜が与えられたため大きい利益があった。また朝貢に来る使節の人員に対しても多額の褒賞金が与えられたために、経済不振になった中国王朝では費用削減のために朝貢の回数を制限することもあった。

冊封により中国王朝の臣下となった冊封国は原則的に毎年の朝貢の義務があるが、冊封を受けていない国でも朝貢自体は行うことが出来た。例えば遣唐使を送っていた当時の日本では日本側は「中国と対等貿易を行っていた」とし、中国側は「遠国である事に鑑み、毎年の朝貢の義務を免じた」としている。 漢字文化圏に包含された冊封国からの朝貢は経済的な利益にとどまらず、書物の購入、情報の入手など、社会・文化的な利益も伴った。

しかし宋代においてこのシステムは破綻する。遼に対しては辛うじて上位にたって中華王朝としての面目を保ったものの、新興金に対しては宋王朝のほうが下位で貢物を差し出す事となった（貢物を受け取る側が貢物を超える回賜ができなかったとも言える）。

元代においては朝貢と言った形式はなかったが、明になると再び朝貢形式が採られた。鄭和の大遠征により、多数の国々からの朝貢を受けることになった。しかし回賜の経費が莫大であったことから、その後に明は朝貢制限へと方針転換し、明の成化10年（1474年）には2年に一貢となり、朝貢一行も100人以下と厳命される。

清と朝貢国は「属邦自主」の原則にあり、朝貢国の内政・外交を清が直接支配はしなかったが、属国と上国という上下の秩序にあり、朝鮮・琉球・ベトナム（阮朝）・タイ王国・ビルマ（コンバウン朝）・ネパール・イスラーム諸国の朝貢国の君主が清と主従関係を結んだ[4]。ヨーロッパに対しても、朝貢感覚で貿易を継続しようとしたが、ヨーロッパ諸国に傲慢な態度として憎まれ、結果、アヘン戦争などが勃発し、逆に中国が半植民地化する要因となった。さらに琉球処分及び清仏戦争や日清戦争における清の敗北により、李氏朝鮮や阮朝、琉球王国からの朝貢も終了した。これ以降、朝貢という形式での対外関係は消滅した。これについて黄文雄は、「長い間、東亜世界の天朝朝貢秩序を主宰してきた大清帝国でさえ、アヘン戦争以後は老大国の脆弱性が表面化して衰亡の道を転げ落ちていった。宗主国の清国でさえこの有り様であるから、その属国・朝鮮も『洋擾』を免れることはできなかった」と評している[5]。

日本
古代
対中国
後漢の代より倭国からの朝貢が記録に残る。倭の五王が日本列島の支配者にして朝鮮半島南部の徴発権、軍事指揮権、裁判権を持つ指導者として認可され、中国の南朝に対して断続的に朝貢を続けていた。これは朝鮮半島における支配権を中華秩序の中で承認して貰う（百済は南朝、高句麗は北朝に朝貢している）為である。倭王武は「使持節都督倭・百済・新羅・任那・加羅・秦韓・慕韓七国諸軍事安東大将軍倭国王」と称し、南朝による叙任を求めたが、南朝は「使持節都督倭・新羅・任那・加羅・秦韓・慕韓六国諸軍事」に叙任する（南朝が冊封した百済が省かれている）。これは南朝が朝鮮半島南部の徴発権、軍事指揮権、裁判権は倭国にあると認めた事を意味した。
中国の南北朝時代は、北朝の隋による統一で終焉する。それに従い倭も隋に使者を派遣（遣隋使）するが、国書を携えずに遣使した。二度目の遣隋使において、倭王阿毎多利思比孤は「天子の国書」を送って隋の煬帝を激怒させた。
遣唐使の時代には、日本の側の君主は「天皇」を既に公称しており「唐の皇帝と対等の立場で貿易を行っていた」とされる。しかし天平勝宝5年（753年）の朝賀において、日本が新羅と席次を争い、日本側の言い分を通した事件があり、少なくとも唐からは新羅同様の朝貢国とみなされていた事がわかる。唐から朝貢国として扱われている事実は、日本側でも周知の事であった。しかしながら冊封国である突厥や渤海が同様に席次を争った事例では、唐は要求を却下しており、日本は他国よりは上位とみなされていた。
隋の統一以降、中国の冊封体制に加わることはなかった。五代十国の呉越や、北宋・南宋とも交流があったが、日本の王を自称する藤原氏や平氏などの日本の有力者、中国の民間の商人によるものであり、正式な国家交流ではなかった。呉越国は国交を求めたが、かつて「唐と対等に国交を結んでいた」日本側より拒否されている。

江戸時代以降は嘘っぽいんでしょ？それより前が覆った？★

なお、江戸時代に編纂された『大日本史』の論賛では『後漢書』以降の中国正史にある朝貢の記事は全て虚偽の記述か偽使によるものとして、史実として否定した。だが、天明年間に『後漢書』の記事を裏付ける漢委奴国王印が発見されたことでその主張が覆された。なお、論賛は徳川光圀の没後に安積澹泊によって書かれたものとされ、水戸藩彰考館内部でも論賛そのものの必要性について意見の対立があり後に『大日本史』本文からは削除されている[6]。
中国以外
7世紀中頃に、朝鮮の済州島に古代から中世にかけて存在した王国である耽羅国が、唐の侵攻を恐れて日本に朝貢したと『日本書紀』に記されている。
渤海との貿易においては、渤海の側が日本に対して渤海使を派遣し、渤海側は日本に対し「朝貢」をした。当時の日本の国力では、毎年の「朝貢」に対して回賜を行う能力は無く、天長元年（824年）に、渤海に対して使者派遣の間隔を12年に1度にするという制限が設けられた。日本海沿岸諸国にこの制限を通達した文書には、「小の大に事へること、上の下を待すること、年期・礼数、限り無かるべからず」と、大国が小国との交渉に制限をつけるのは当然のことだと、かなり高圧的に述べている[7]。

江戸時代に発行された互換初？後漢書だとなんかあるんでしょ？

中世
倭寇に悩まされる明は、日本側に有利な朝貢関係の設定と引き換えに倭寇を取り締まらせようとする。日本の南北朝期に九州に南朝派政権を構えていた懐良親王が「日本国王良懐」として明に朝貢を行う。その後室町幕府3代将軍の足利義満が明朝に対して使節を派遣して「日本国王」に冊封される。以後、外交文書に使用して日明貿易（勘合貿易）を開始。父の名目的対明臣従路線を嫌った4代将軍足利義持による一時的な停止はあったものの日本側に有利な下賜による利益は捨てがたく、6代将軍義教により再開され、以降室町時代を通じて行われた。足利義政は銅銭の下賜を一度認められた。

近世

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出典検索?: 朝貢L（2021年5月）
室町幕府の弱体化により、大内氏などの大名により勘合貿易が継続される。安土桃山時代には、豊臣秀吉の朝鮮出兵（文禄・慶長の役）が行われ、日明関係は断絶。江戸時代には一応関係は修復されるが、江戸幕府は朝鮮とは国交を結んだものの、明とは正式に国交を結ばず、民間交流レベルの貿易や、薩摩に制圧された琉球王国を通しての間接的な関係となった。徳川将軍は朝鮮に対して「日本国大君」と称して国交を結んだ。「大君」の称号は、朝鮮では王ではなく王子の嫡子を意味する称号であったためであり、徳川家宣の時代には一時期「日本国王」と称したこともあったが、徳川吉宗の時代には元の「日本国大君」に戻された。

備考
『礼記正義』には、「毎年、諸侯（諸王）は天子（皇帝）の元に大夫を派遣し、3年ごとに卿（王の下、執政を行う大臣）を派遣し、5年ごとに諸侯自らが朝貢する」と記され、大夫派遣を「小聘（へい）」、卿派遣を「大聘」というとする。これに従うなら、卑弥呼が諸侯で、その弟が卿に当たるが、邪馬台国とそれ以前の倭王は大夫しか送っておらず（『魏志倭人伝』）、邪馬台国において諸侯自らが朝貢したという記録はない。
奈良時代の日本側は唐から派遣された使者を伴って帰国することを嫌がった（後述書 p.90）。理由として、日本の律令では、唐も新羅などと同様に外蕃、すなわち中華帝国の周辺にあって、これに従属する国・地域としていたためである（後述書。日本を中国と称する記述は、『続日本紀』にも見られる）。唐の律令では、逆に、唐が中華であり、周辺国が外蕃という前提に作られているが、その姿勢を日本はそのまま導入して、大宝・養老律令という形で編纂したために、唐も外蕃の一つとなってしまった（後述書 p.90）。ところが現実問題として、日本は唐に朝貢していたため、外交上は唐を格上と認めていたことになるが、それを理解していたのは、政府上層部くらいであり、実感があったのは大陸に渡った使者程度である（後述書 p92）。そこで問題となったのは、唐の使者に対する応接の仕方であり、天皇が御座から降りて北面して、唐皇帝の代理である使者が南面になって、相対することが強要されることであった（後述書 p.93）。天皇が北面した例としては、聖武天皇が東大寺の大仏に対して北面した例があるが、これは聖武天皇が「三宝の奴」を自認していたためである（後述書 p.93）。『旧唐書』にも、「使者を送ったが、倭の王子と礼を争い、とうとう使命を述べずに帰国してしまった」とあり、すでに前例があったとみられ、以降、日本側が面倒になることを嫌がったとみられる（後述書 p.94）。しかし、宝亀10年（779年）に至り、議論はあったものの、「天皇の降座やむなし」という見解が勝利を収めた（坂上康俊 『日本の歴史05 律令国家の転換と「日本」』 講談社 2001年 pp.90 - 94）。

律令法にある関市令には、貿易によって国外への持ち出しを禁じた商品の明細が記載されている。唐では錦・綾・羅・繍・織成・紬・絲絹・絲布・犛牛尾・真珠・金・銀・鉄の輸出は全面的もしくは一部方面に対する輸出が禁じられている。それらの中には軍事的な理由などで禁じられたものもあったが、最大の理由としては朝貢の回賜品として朝貢国に下賜する商品であったからと考えられている。つまり、政治的行為である朝貢を行った国のみが入手を許された品物であり、朝貢貿易を含めて経済的行為によって外国に流れることを阻止する必要があったのである（通常の貿易で手に入らなければそれらの価値が高まり、朝貢を促す動機にもなる）[8]。

朝鮮
対中国
朝鮮では紀元前3世紀頃、前漢初期に衛氏朝鮮が朝貢して以来、1895年に日清戦争で日本が清を破り、下関条約によって朝鮮を独立国と認めさせるまで、ほぼ一貫して中国の朝貢国であった。
高句麗の故国原王十二年に燕の大軍が鴨緑江流域を攻めて高句麗の都を占領し、王陵を暴き多数の財宝と男女五万余人を捕えて帰り、高句麗に絶大な打撃を与えた。この事件によって高句麗の西進は停止し、以後、高句麗は鮮卑の慕容氏の燕をはじめとして胡人の国家に朝貢することになった[9]。
百済は早くから中国江南政権に朝貢しており、建康に都を置いた国家に朝貢使節を送って冊封を受けていた[10]。百済最後の王・義慈王の墓は、江南政権の呉と陳の各々最後の君主だった孫皓と陳叔宝の傍らに作られている。孫皓と陳叔宝の降伏後、中国は西晋、隋において統一されたが、江南政権と関係の深かった百済最後の王を江南政権最後の君主（中国統一後に洛陽北邙山に葬られた）の傍らに葬ることで、唐は西晋や隋に続く天下統一をアピールしようとした[10]。

吉田光男は、「清との関係で言えば、初めは朝鮮は屈辱的な関係を強いられます。それまで明と安定的な関係を保っていましたが、南からの日本の攻撃による傷跡が癒えるまもなく、満洲族が興した清が北から攻めてきます。そして漢城陥落。国王は降伏の儀式を行わされ服従を誓わされます。それ以上に屈辱的だったことは、それまで野人と言って野蛮視していた満洲族の下に組み込まれたことでした。にも拘わらず、500回にも及ぶ使節を派遣する、しかも朝貢するというカタチで。心中は認めたくない、でもカタチとしては認める、そうしないと朝鮮の独立が保てない、といった苦衷を秘めながら。ところが100年も経つと、だいぶ認識が変わってきます。確かに支配者は変わったけれど、中国そのものは変わっていない。文化的には却って中華文明によって支配されている、というように。そして国内的にも、清朝から冊封されるということは正統な王朝であると国民が納得できる」と評している[11]。
李氏朝鮮は、金・銀・紙幣・礼服・絹に加えて、四書五経・雅楽に使用する楽器まで下賜されている。
中国で刊行された総合的中朝関係史である中朝関係通史編写組編『中朝関係通史』（吉林人民出版社、1996年）は、百済が隋に10回、陳に2回、新羅が隋に6回の計18回の朝貢使節を派遣したことに関して、「高句麗は中国の少数民族の国だからここには記さない」と記述している[12]。
対日本
江戸時代、江戸幕府は朝鮮通信使を朝貢使節として扱っていた。
詳細は「朝鮮通信使」を参照
西アジア
アケメネス朝ペルシア帝国にも属国との間に朝貢関係があり、メディア、バクトリア、パルティア、サカ、カッパドキア、インド、アラビア、エチオピアなど20を超す民族の朝貢使がペルセポリスを訪れた[13]。世界遺産であるペルセポリス遺跡のアパダーナ（謁見の間）の東壁面には23人の使節がペルシャ王に謁見する様子が描かれている[14]。

僧なのッテルっての大事だもんね。そう名乗ってル。

そうそれがミッシングポイントデース

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中国原発のトリチウムが上限超え　福島第1処理水の最大9倍

荒らすな！

すな！！

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