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■仕事企業の寿命は人の生涯よりも短い
日本で働くビジネスマンの中で、「自分が所属する企業は安泰だ」「定年までは勤務できそう」と思えている人は一体どれくらいいるでしょうか。

東証一部上場など、いわゆる大企業に勤務する人や公務員などは、「中小企業で働く人たちと違ってウチは割と安心」という考えの人もいるかと思いますが、記憶に新しい「スカイマーク」の民事再生法適用申請の報道からも分かるように、今ではどんな企業が倒産のリスクに晒されるか予測することが難しくなっています。

そもそも、倒産まではいかずとも、大型企業となれば、サイズダウンで生き残りを図るために大幅なリストラの対象となる可能性も考えられます。

そして、一般的に、日本では「企業の寿命平均30年以下」という統計もあり、人の生涯よりも短いのが現実です。

さらに中小企業となると、設立から10年後も存続している企業はわずか数パーセントとも言われており、終身雇用という保証は既に崩壊していると考えるべきでしょう。

さすがに、昔から学校の先生に言われた「良い大学に入って良い企業に就職することが将来安定した生活を送るうえで不可欠」というセリフを愚直に信じている人は少ないかと思いますが、どこか危機感が足りないと指摘せざるを得ないビジネスマンが多いのもまた事実です。

■現代のビジネスマンは海外の人材と競争を強いられている
オヤジ世代に求められる共通スキルとして、マネジメント能力、提案力、といったものがありますが、例えば、営業部門であれば新規顧客の開拓能力や交渉力が、その人の能力を評価する指標の一つとなります。

また、開発畑の仕事であれば、開発スピードや新しい技術に順応する能力などが評価対象となるでしょう。

しかし、現在のビジネスマンは、今後さらに高レベルの付加価値を要求されるでしょう。

高レベルの付加価値とは、所属する組織の将来を左右するレベルの能力です。

欧米に限らず、日本は海外から来る人材との競争を強いられています。

まだ実感がない人も多いかもしれませんが、それは着実に進行しています。

数年前にユニクロや楽天などの有名企業が、英語を社内公用語として用いることを公言して話題を呼びましたが、「日本をステージとしたグローバル競争」の本質は、「英語が話せないと仕事がなくなる」といった単純なものではありません。

■就職難ではなく根本的に求められる最低限の能力が上がっている
もちろん英語力は今後、企業の中堅以上を担うビジネスマンにとって必須のスキルとなることは間違いありませんが、本当に求められる能力とは、「圧倒的な情報処理能力」でしょう。

漫然と与えられた仕事をこなすだけでは、10年後どころか5年後に今の職場に居続けられる保証がないことは明らかですが、ネットが普及した現在、web上にアップされる情報量は単純計算で「72時間で2倍」とも言われており、先月までの常識で経営判断をしていては、遅すぎるのです。