🗻 静岡雑談総合

ヅラならまだしも、あまりにも不自然な髪型のオヤジ

大須賀チビオカマ爺すずきてつや不適切にも程がある！コビトにも程がある！

邪悪な喫煙者は、この世から消えてほしい②
有毒なタバコの煙により他人の健康を損なわせる犯罪者が未だに絶滅していない悲劇

なんかしてやろうと男使って探り入れですか？
ほんとに気が強いお母さん

選挙の演説がうるさい
こんなもんジャンケンで決めろ

>>4
誰に？

そうかと思ったけど、違うかも

いち企業が
民衆の選挙無しに
または操作して
県民全体に
悪影響すること

職場の求人の年収見たが現役社員よりはるかに高い
おとり広告か？

自分より足の速い人間をよく侮辱し続けられたな
俺がいつお前より運動出来なかったんだ？
腹筋が１度もできないようなあんな猫背でメガネになんで
懸垂０回だー、腕立て伏せ０回だーなんて言われなきゃならねーんだ？
脳内どうなってたんだセムシの小松は？

k松やh本みたいなセムシ木偶の坊が生きてる意味がわからんわな

他人を不愉快にさせたり不幸にさせたり悪事を働いたりするくせに働かない汚い人間が生きてやがるというケース

安いとはいえ１５００円は払ってる客を睨みつけたり無愛想すぎる怖い床屋の兄ちゃん

無能な働き者ウメハラ
目的理解しないで自分の趣味をごり押し

頭がおかしい人ほど無双してると勘違いだよね
ゲームなんて役に立たない

あきれてものが言えないのを論破したと勘違いする人

上がらぬ賃金、さらなる値上げ…「個人消費」が上向かないのも道理 円安で潤う企業との明暗、ますます鮮明に

内閣府が16日に発表した2024年1～3月期の国内総生産（GDP、季節調整済み）速報値は、物価の変動を除いた実質の個人消費が前期比0．7％減少となった。個人消費は4四半期連続のマイナスとなり、「100年に1度の金融危機」と呼ばれたリーマン・ショック以来、15年ぶりの異例の事態。長引く物価高が消費者心理を冷やし、節約志向につながっている。

◆大震災時より長い消費低迷
主力の個人消費の落ち込みで、今期の実質GDPは前期比0.5％減となり、2四半期ぶりのマイナス成長。年率換算は2.0％減だった。景気実感に近いとされる名目GDPは、前期比0.1％増、年率換算は0.4％増。

消費にブレーキをかけた一時的な原因は、自動車販売の落ち込みだ。認証不正問題による一部自動車メーカーの減産が響いた。インバウンド（訪日客）消費は好調だったが、統計上は輸出に含まれる。

個人消費が4四半期連続で落ち込んでいるのは、09年1～3月期以来。11年の東日本大震災などの際にも、消費の低迷は今回ほど続かなかった。

おとなになってもポケモンｗ
アホｗ

いち企業が
民衆の選挙無しに
または操作して
県民全体に
悪影響すること

S政治を　許さない

他人を不愉快にさせたり不幸にさせたり悪事を働いたりするくせに働かない汚い人間が生きてやがる

>>20
これ

ボーナス3万
業績は好調であちこち求人出しているのにｗ

>>9
ブラックあるある

パートやバイトに有給休暇を与えないしぞーか地場産業って、とても素敵だと思います！笑

時代遅れを突き進め。

消費税２０％への増税
（ＩＭＦ勧告に従い
２０２５年９月に軽減税率廃止、
２０２７年４月から消費税２０％へ、
２０４０年４月から消費税３５％へ、
２０５３年４月から消費税５０％へ増税）、
現役世代（６４歳以下）の生活保護受給禁止
（６４歳以下と同居する恒例者も対象）、
６４歳１１ヵ月定年制義務化、
国民年金６０～６４歳繰り上げ受給禁止、
１６～６４歳全員に国民年金保険料支払い義務化、
医療費自己負担は全年齢一律３割負担へ統一 （赤ちゃんも８５歳以上の後期恒例者も）、
リニア２０３４年品川駅～新大阪駅間一気に開業、
日本の天皇制今すぐ廃止、
日本全国一律で最低賃金４８００円（６４歳以下男性の場合。６４歳以下女性は３３６０円）へ引き上げ、
首都高・阪高・名高の初乗り一律２５２０円への値上げ

生きていても意味のないアノ悪党と同じテレビを見て音楽を聴いていたり同じものを食っているかもしれないという気持ち悪さと自己嫌悪感。

公衆電話はなくなり監視カメラやGPS追跡機能の進歩

パーティー禁止とか言ってる立憲さん　オタクの議員がパーティーしてまんがな

“令和のハイレグプリンセス”の愛称で親しまれるグラビアアイドル・林田百加(はやしだ もか)が、4月26日にイメージDVD「鋭角姫の帰還」

日本放送協会(NHK)の稲葉延雄会長は、インターネットでの番組提供等を必須業務とする時期を「2025年度後半」、またネット受信料額は「地上契約(月額1,100円)と同じ水準」とする方向で検討している事を明らかにした。具体的なサービスの内容や受信契約、配信方法などは検討中で、「来年度の予算・事業計画の中で示したい」という。

これまでNHKがインターネットで提供してきたニュース情報(NHK NEWS WEB)や同時・見逃し配信(NHKプラス)などのサービスは、放送法で定められた“任意業務”の中で実施してきた。これが今月17日に国会で成立した放送法の改正により、放送と同じ“必須業務”へと格上げ。テレビなどの受信設備を持たない人に向けても、インターネットを通じて、NHKの放送番組やニュース記事等を届ける業務が必須となった(NHKオンデマンドは任意業務まま)。

稲葉会長は、改正放送法の可決・成立を受け、「これまで任意業務だったNHKのインターネットサービスが放送と全く同じ扱いとなり、放送と同じ情報内容や同じ価値を提供しなけれならないことだと理解しています。ネットサービスがこれまでよりも高い位置づけとなり、放送を主な業務としてきたNHKにとっては、まさに歴史的な転換点を迎えるということになると重く受け止めています」とコメントした。

必須業務のスタートについては、予算・事業計画の策定や受信規約の改定、システムの改修、インターネット配信基盤の整備などを行ないつつ、2025年度後半を想定。