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大阪府内のパチンコ店で、当時店長だった男性が、店内にある１１９台中、５台以下しかない当たりが出やすいスロット台の情報を知人女性２人に漏洩していたなどとして、運営会社が男性と知人女性２人に損害賠償を求めた裁判で、大阪地裁は２５日、男性らに対し約１６５万円を支払うよう命じました。

　判決によりますと、大阪市内に本社を置くパチンコ運営会社は、元店長の男性が２０１９年、大阪府内の店舗で当たる確率が高いスロット台を知人女性２人に伝え、女性らが情報を元に不正にメダルを入手したため、不正対策などの損害が出たとして男性ら３人に対し、約３４２万円の損害賠償を求める訴えを起こしていました。

　裁判の中で会社側は「当たる確率が最も高い台は５台以下しかなく、情報漏洩なしでその台で打ち続けるのは不可能であり、男性が親しい関係にあった女性に情報を漏らしていた」「被告らが取得したメダル１３万６６４６枚、２７３万２９２０円の損害を被った」と主張していました。

　一方の男性らは「情報漏洩はしていない」と反論し、さらに、男性が情報漏洩があったとして解雇されたのは不当解雇に当たるとして反訴していました。

　大阪地裁は２５日の判決で、「当たる確率が最も高い台を女性２人が利用していたことは偶然とは言えず、男性が女性２人に情報を提供していた」と認定し、男性側の反訴を棄却した上で、３人に連帯して約１６５万円の損害賠償を支払うよう命じました。