尾身会長は、「年が明けてワクチンのメーカーから、承認のプロセスを要請してきたら、ますます一般社会のワクチンに関する関心が極めて高くなると思います」と、日本でも注目度が高いテーマであることを示した。
その上で、
「仮に副反応があった場合に、どう社会が反応するか。副反応は一定程度あるわけですから、それをどう正しく知ってもらうかは新たな課題です」との懸念を示した。
具体的には、
「よほどうまく(コミュニケーションを)しないと、いろんな差別が出てきてしまいます。うつ人とうたない人と出てくる。あるいは反対派と賛成派が分断してしまうリスクもある」と述べた。
そして、「子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の時に同じようなことが起きましたね」と、HPVワクチン接種後の体調不良がセンセーショナルに報じられたことで、接種が7年以上も事実上ストップしている問題にも触れた。
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