公安警察の監視調査対象
ロシア･中国･北朝鮮と並び、創価学会･公明党･共産党も調査対象に！
創価学会は、総体革命路線によって、公安以外の警察や自衛隊、省庁、インフラ、地方行政などに侵食していて、クーデターを成熟、模索する危険性ありとの見解
週刊現代１９７８年１０月２６日号
｢極秘入手！！池田大作氏と創価学会･公明党に関する公安㊙調査報告書の戦慄｣
警視庁公安二課も創価学会を監視対象に
五十年の創価共産協定締結以来
クーデター計画の前科あり
１９７１年、創価学会青年部最高顧問幹部の間で、
｢学会の人材を密かに送り込んで、自衛隊と放送局、電波を抑え、クーデターを決行する｣
という計画を練った。
