厚生労働省は、2023年6月16日に開かれた専門家会合で、新型コロナウイルスの抗体保有割合実態調査の結果を報告し、抗体保有率は全国で42.8%だったことを明らかにしました。このニュースについて中路医師に伺いました。
［この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております］
新型コロナウイルスの抗体保有割合実態調査の結果とは？
編集部：
厚生労働省が専門家会合で示した、新型コロナウイルスの抗体保有割合実態調査の結果について教えてください。
中路先生：
新型コロナウイルスの抗体保有割合実態調査は2022年11月と2023年2月の2回実施されており、日本全体での抗体保有の割合は第1回で28.6％、第2回では42.0％という結果が出ていました。
国民の抗体保有割合は、今後の感染動向の予測や対策などを検討する際に極めて有用なデータであることから、新型コロナウイルスを巡る感染症法上の位置付けが5類に変更された後の流行状況の把握を目的として、3回目の調査が実施されました。調査した時期は2023年5月17日～31日で、対象となった人は調査期間中に日本赤十字社の献血ルームなどを訪れた献血者1万8048人です。調査の結果、日本全体の42.8％が新型コロナウイルスの抗体を保有していることが明らかになりました。
都道府県別にみると、最も抗体保有率が高かったのは沖縄県で63.0％、最も低いのは石川県で34.1％となり、30％近い開きがありました。抗体保有率を性別で分析すると、女性は43.5%、男性は42.5%であることがわかりました。また、年齢層ごとに分析すると、16～19歳の抗体保有率は60.5%、20～29歳は53.0%、30～39歳は51.4％、40～50歳は46.0%、50～59歳は36.2%、60～69歳は28.8%となり、若い世代ほど抗体保有率が高いことが判明しました。
