ハリー・S・トルーマン
1945年4月12日、アメリカ合衆国第33代大統領に昇格。
1945年7月、ポツダム会談。
同12日、日本政府は、ソ連に日米和平の仲介を依頼するため打電。
日本政府が和平の動きに出たことを知り、米陸海空軍参謀本部は、「日本に天皇制存続を認めれば、日本の降伏は今日にでもありうる。原爆を使う必要はない」との結論を出した。
しかしトルーマンは反対。
トルーマンには、核の力をソ連に知らしめたいという思惑があった。
共和党のドワイト・D・アイゼンハワーは猛反対。
ヘンリー・スティムソン陸軍長官に対し、「米国が世界で最初にそんなにも恐ろしい新兵器を使用する国になるのを、私は見たくない」と激しく抗議した。
また、共和党支持のダグラス・マッカーサーや米陸海軍の将軍たち、全員が「原爆反対意見」を具申した。
トルーマンは生涯、原爆投下を正当化しており、アメリカでは未だにトルーマンの考え、「戦争を早期終結に導き兵士の命を救った」が定着している。
