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今年4月、約1年5カ月に及ぶ休止期間を破って、噴火活動を再開させた小笠原諸島の西之島について、気象庁の火山噴火予知連絡会は3日、「地表の熱は7月ごろから徐々に低下し、8月には周囲とほとんど変わらない状態となっている」として、再び休止期間に入ったとの見方を示した。

噴火予知連によると、西之島では今年4月19日夜から地表温度が急上昇したのが気象衛星ひまわり8号の観測で確認され、翌20日に海上保安庁が噴火をとらえた。

その後のデータ解析で、噴火は17日に再開したことが明らかになり、南西側の海に流入した溶岩によって、海岸線が大きく押し広げられた。

噴火再開後の5月には、1分間に1回程度のストロンボリ式噴火、1時間に1回程度のブルカノ式噴火を繰り返し、火山ガス（二酸化硫黄）の放出量が2015年10月とほぼ同程度となるなど、活発な噴火活動を続けていた。

東京大学地震研究所が噴火再開直後に行った上空からの観測によると、山頂には火口がふたつ、北側斜面に3つの溶岩流の出口があるという。

また気象庁の観測船が採取した火山灰を分析した結果、2013年〜2015年噴火時の火山灰とよく似た特徴を持つ構成成分だったことから、今回の噴火は、前回とほぼ同じマグマが引き起こしている可能性が高いという。

しかし、地表の熱は7月ごろから徐々に低下し、8月には周囲とほとんど変わらない状態に下がった。

8月に行った2度の観測では、溶岩の海への流入は止まり、火山灰や噴石の噴出も確認されなかったことから、西之島は再び休止期間に入ったとみられるという。

しかし、4月の噴火再開の経緯を考えると、今後も噴火を再開する可能性があるため、気象庁では火口周辺警報を発令し、火口から約1.5キロ範囲では、大きな噴石に警戒するよう付近を航行する船舶に呼びかけている。