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低視聴率地獄からなかなか脱出できないフジテレビの次期社長に、作家の故・遠藤周作さんの一人息子で、同局の専務を務める遠藤龍之介氏が内定したという情報が流れている。

フジは2013年、『踊る大捜査線』などのヒット映画を手掛けた敏腕プロデューサー・亀山千広氏と、“トレンディドラマの旗手”と呼ばれた大多亮氏が社長レースを争った結果、亀山氏が社長に就任した。

亀山社長はフジの長寿バラエティ番組『笑っていいとも！』を打ち切るなどの英断を下したが、新たなヒット番組を作るどころか、ドラマやバラエティ、情報番組の改革にことごとく失敗。

さらに、フジの看板だった“月9ドラマ”は、視聴率ワースト記録を更新し続けた。

低視聴率によって、当然のごとく業績も悪化。

15年の上半期の決算で、フジは1997年に上場以来、初の営業赤字に転落。

16年4月から12月までの放送収入も、減少の一途をたどっている。

さらに年間視聴率は、全日、ゴールデンタイム、プライムタイムのすべてが民放4位という体たらく。

このまま亀山社長に続投させても打開策が見つからないと判断した日枝久会長がさじを投げたことで、亀山社長の退任は既定路線だといわれてきた。

そんな中で、次期社長候補に名前が挙がったのはフジの遠藤専務、鈴木克明常務取締役、フジ・メディア・ホールディングスの金光修専務の3名。

その中で、日枝会長が指名したのは、局内外からも人望が厚いといわれている遠藤専務だという。

05年に堀江貴文氏が率いるライブドアが、フジテレビの筆頭株主だったニッポン放送への敵対的買収を仕掛け、「フジテレビ乗っ取り」を画策した事件があったが、そのときに広報部長としてマスコミ対策に奔走したのが遠藤専務だった。

その頃から、日枝会長は遠藤専務の手腕を高く評価していたという。

早ければ、6月の株主総会で新社長就任が正式決定されるが、民放キー局で広報ライン出身の社長が生まれるというのは異例だという。

それだけに遠藤専務ならではの手腕が問われることになりそうだが、いずれにしてもフジは誰が社長になっても、老害の日枝会長が君臨している限り、何も変わらないのではないか。

フジの低迷の根本的な原因は、恐怖政治を敷く日枝会長の顔色ばかり見ている編成や制作の現場が、リスクを冒すような改革を行えなくなっているという硬直化した体質にあるからだ。

特に、日枝会長の意向による大手芸能プロとの癒着ぶりは、キー局の中ではズバ抜けているともっぱら。

“月9”のみならず、「なぜ今、この人物を」というキャスティングは、そうした癒着構造の弊害だ。

現場が、やる気をなくすのも無理はない。

毎年、“出来レース”といわれている株主総会で、今年こそ、日枝会長を引きずり降ろすという“革命”を起こさなければ、フジの本当の改革は始まらないだろう。