外食レストランの青息吐息…主要上場会社はコロナ前より800店減少(表付き)
日刊ゲンダイDIGITAL / 2021年8月18日 9時26分
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経営環境は厳しい。ガスト(下)、ロイヤルホスト(C)日刊ゲンダイ
外食店の苦しさが伝わってくる結果だ。
東京商工リサーチが実施した外食レストランに関する調査によると、新型コロナウイルスが感染拡大する前(主に2019年度決算)に比べ店舗数が激減した。
調査対象は、レストランを運営する上場主要11社。19年12月末は合計9115店あったが、直近調査の21年3月末は8322店まで減少している。実に793店が消滅した。
「コロナ禍で約800店が閉店したことになります。20年12月末と比較すると115店の減少です。わずか3カ月間に100を超す店が減少しました」(東京商工リサーチ情報本部の二木章吉氏)
九州を地盤にステーキやハンバーグを主力とするファミレスを展開するジョイフルは、コロナ前に比べ店舗数が200減った。同じく、「ガスト」で知られるすかいらーくHDは143、「ステーキ宮」のアトムは101減少している(別表参照)。
「ショッピングセンターなどの商業施設やオフィス街にあるビルに入っている外食店の売り上げはかなり厳しいといえます。緊急事態宣言などの影響で、商業施設自体が休業を余儀なくされたり、営業時間の短縮を強いられています。入居するレストランの売り上げは減少です。利益が出ない店舗が多く、閉店を決めるケースは多いようです」(二木章吉氏)
半数以上が赤字