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能登半島地震から始まった2024年は、日本全国で防災意識が高まった1年だった。多くの人々が防災対策の重要性を再認識したと思われるが、あなたはスマホの防災対策を行っているだろうか。KDDIが実施した「防災×スマートフォンに関する全国調査」の結果を見ると、防災の備えとしてスマホの見直しを検討する人が急増していることが明らかになった。

情報収集ツール、連絡ツールとして活躍するスマホの防災対策は必須

（「KDDI株式会社」調べ）

KDDIは2024年11月8日から10日にかけて、全国の20代から50代の男女800名を対象にインターネット調査を実施した。防災意識の高まりについて尋ねると、66.4%の回答者が「防災意識が高まった」と回答。

半数以上がスマホの見直しを検討。災害時にスマホが活躍することを実感したことがうかがえる（「KDDI株式会社」調べ）

「見直したい」と思ったことを尋ねる質問には、スマホについて、51.7%が「見直したい」と回答した。その他に見直したいこととして「居住地や住居（引っ越し）」は19.8%、「保険」は15.4%だったことを鑑みると、有事の際のスマホの重要性を認識していることが分かる。

災害時には、最新情報の取得や安否確認のための連絡ツールとしてスマホが必要不可欠であることを、ニュースなどで見て理解している人が多いのだろう。防災アプリのほか、各携帯キャリアが提供する災害用伝言板やLINEの安否確認機能、緊急SOS機能など、災害時にスマホができることは多い。だが、日頃から準備や設定をしておかなければ、いざという時に慌ててしまい、うまく活用できないかもしれない。

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スマホ見直しの理由は「バッテリー容量」

機種変更時や乗り換え時には、スマホのバッテリー容量やつながりやすさを重視（「KDDI株式会社」調べ）

では具体的に、スマホの防災対策として何を見直そうと考えているのだろうか。1位は「バッテリー容量」で61.9%、2位「通信のつながりやすさ」53.6%、3位「機種のデータ容量の大きさ」32.4%、4位「高速充電機能」25.6%、5位「防塵防水機能」25.3%という結果だった。これらの結果を見ると、災害時の長時間使用や確実な通信手段の確保が重視している人が多いことが分かる。

たしかに、いざという時にバッテリーがすぐ切れてしまったり、通信がつながらなかったりという状態では、連絡を取ることもできないし、災害情報を調べることもできない。災害時にはすぐに充電することも難しく、Wi-Fiの利用が難しい場合もある。

年末年始を前に、自身のスマホが災害時に十分な機能を発揮できるか、一度見直してみてはどうだろうか。スマホ本体はもちろん、防災袋には予備のバッテリーを入れたり、用意してあるバッテリーが充電されているかを確認しておくことが推奨されます。