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ぎこちない笑み、和気あいあいとした各国首脳のそばで気まずそうにしている姿…

　先月、英国コーンウォールで開かれた主要7カ国（G7）の首脳会議での菅義偉首相の姿だ。これを見た日本人の間でこのような疑問が出てきた。「はたして現在の日本にG7にいる資格があるのか？」

日本がG7の資格がないとすれば、その理由は何か？米国を中心としたG7諸国が中国に対抗する代案として民主主義と自由経済を旗印に掲げる中、日本はその重要なサミットで「東京オリンピックに選手団を派遣してくれ」としか言えなかったというのが会議を見ていた彼らの印象だという。

その裏には、日本が民主主義国家の形式を整えただけで、過去に復興を導いた権威主義からはまだ抜け出せていなかったという問題意識がある。

まず、過去の日本にG7への参加資格があったのかを振り返ってみると、そんな側面がみられる。日本が初めて主要国首脳会議に参加したのは1975年である。当時はG7ではなく、G6（米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、日本）であり、アジアで唯一の参加国が日本だった。

日本は先進国としての評価を得るまでイベントを積極的に活用した。先立って日本は第二次世界大戦後の1964年、東京オリンピックを開いて敗戦国からの復興を知らせ、1968年には旧西ドイツを抜いて、国民総生産（GNP）2位の経済大国になった。1970年に開かれた大阪万博では観客6400万人を動員し、日本経済の成長を助けた。

この時代の日本人を表す言葉あった。まさに「ウサギの家に住んでいる猛烈サラリーマン」である。先進国の中での住宅環境が悪い日本を皮肉った言葉で、他の国よりも少なくとも2倍は高い収入を得てもよくない家に住み、企業にすべてを捧げる日本人という意味だ。

それもそのはず、当時の日本は「日本株式会社」と呼ばれるほどだった。日本という会社を成長させるためには民と官、企業の誰もがそうだった。皆が株主であるわけだ。その頃の日本は米国に追いつくことができるという雰囲気の中で、個人の成長は会社の成長だとして必死に働く国であった。