台湾雑談

台湾の軍事情報サイト「軍情与航空」編集長の施孝偉氏は、台湾海峡両岸の軍事力のアンバランスは明確であると指摘した上で、「台湾が米国からF-16を購入することで台湾空軍の戦闘力を高めることができ、将来的に本格的な軍事衝突が発生した場合、量的にはともかく質的には中国の戦闘機に対抗する余地があるかもしれない」とVOAに語った。

施氏は、「現在、いくつかの新たな軍事購入と非対称軍事行動を展開することで、将来、現実に両岸の軍事衝突が発生した場合、北京側は、代償が高くつくと気づき、台湾に対する武力行使を再考しなければならないだろう」と述べた。「台湾の軍備増強は基本的に戦争を呼び込むものではなく、戦争が起きないようにするためのものだ」と付け加えた。

ヒース氏は、台湾がF-16を購入しても中国の軍事力の優位性は変わらないが、台湾が米国の親しい友人であることを示しており、軍事的な意義よりも政治的な意義の方が大きいと述べている。

「先進的な戦闘機を運用し、近代的な軍事力を持つことは、アジアにおいても、台湾に対する尊敬と地位をもたらすだろう。 中国が台湾を外交的に孤立させている今、これは重要なことである」

施氏は、台湾は確かに米国からより高度なF-35Bを購入したいが、メンテナンスに高額な費用がかかり、F-16は1機あたりの価格ではF−35Bの半額程度だと述べた。

「レーガン政権と北京当局が1982年に署名した817コミュニケ（米国の対台湾武器売却に関する合意）によれば、台湾への軍事売却にかなりの制限を設けており、米軍の台湾への売却は基本的に台湾の現在の兵器能力や水準を超えることはできないとしている。F-35Bを売却すれば、米政権がこの合意をほごにしたとして、北京の反発は強まるだろう。しかし、F-16の追加販売は、短期的には台湾の防空力を高めるための良い方法だ」と述べた。

成氏は、機体を維持するための莫大なコストに加え、新型戦闘機に慣れるためのパイロットの訓練にも長い時間がかかるだろうと述べた。また、F-35Bの価格の高さを考えると、同じ金額でF-16を買い足した方が費用対効果は良いとみている。