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世界中で数億人の利用者を抱えているTwitterが、2023年7月に突然サービス名称を「X（エックス）」へと変更し、大きな混乱を招いたことは記憶に新しいだろう。名称変更から半年が経ち、一般ユーザーにとってはXがもはや浸透している頃であろうが、企業にとってはどうだろうか。企業向けSNSマーケティング支援を中心としたビジネス展開をするテラマーチが、ウェブサイトにおけるX表記の変更対応状況について、現在X関連サービスを提供している国内外25社を対象に調査を実施した。その結果を詳しくみていこう。

6割の企業が「いまだ、Twitterのまま」

名称変更せずTwitterのまま表記している企業が多い結果に驚く（「テテマーチ株式会社」調べ）

調査の結果から、なんと6割の企業が従来のサービス名称のTwitterから表記を変更していないことが明らかとなった。

いまだに、一般ユーザーにはTwitterのほうが届きやすい（「テテマーチ株式会社」調べ）

また、4割の企業にどう名称変更したのかを尋ねたところ、「Ｘ（Twitter）」が60%で1位、ついで「X（旧Twitter）」が30％、「X」が10％という結果であった。すでにテレビやラジオなどのマスメディアではTwitterからXへと表記が変更されているが、Twitterという名称がいかに世の中に浸透し、いまだに一般ユーザーにはTwitterのほうが届きやすいワードであることを物語っている。

同じく社名やサービス名を変更した例は？

（Image:Robert Way / Shutterstock.com）

2021年にはFacebookもMetaに社名変更し、Threadsという新たなSNSを開始した

Xのように、それまで慣れ親しんでいた社名やサービス名が変更した例を他にみてみよう。同じくSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）においては、2021年にFacebookがMetaに社名変更したことも記憶に新しい。また、2023年にジャニーズ事務所が社名を「SMILE-UP.」に変更したことにも衝撃を受けた人が多いであろう。

社名やサービス名を変更するのには、企業トップが変わったり、サービス内容が変更となったり、イメージアップをはかるためだったりと、さまざまな理由がある。また、社名よりサービス名のほうがなじみが増したという理由から変更する場合もあり、Francfranc（旧社名はバルス）、RIZAP（旧社名は健康コーポレーション）などがそれに該当する。

また、創業してから歴史が長い場合だと、カタカナやアルファベットに社名変更をして海外進出を考慮したりイメージを刷新したりする企業もある。ソニー（旧社名は東京通信工業）、ブリヂストン（日本足袋）、TDK（東京電気化学工業）などがそうだ。

それまでの社名やサービス名の知名度があればあるほど、名称変更にはリスクがともなう。新しい名称が再び一般ユーザーに浸透するには時間を要するし、場合によってはユーザー離れの原因となってしまうこともあるからだ。ただし、Xの場合はユーザーにとっては日々、目にするSNSであることから、名称が浸透するのにそれほど時間を必要としないかもしれない。

それよりは、新しいSNSがどんどん台頭してくる時代のなかで、どのようなサービスをユーザーに提供していけるのか、ユーザーのニーズにどれだけ合わせていけるかが今後も地位を築き続けるのに必要だといえそうだ。

出典元:【テテマーチ株式会社/PR TIMES】

※サムネイル画像（Image:sdx15 / Shutterstock.com）