ポスト
報告知らない👴
2025年4月2日、任天堂は「Nintendo Direct」にて、「Nintendo Switch 2」の発売を発表。新作ハードに期待が高まる中、抽選に伴う条件や価格設定が大きな話題を呼んだ。株式会社RECCOOの運営するクイックリサーチサービス「サークルアップ」は、現役大学生のZ世代を対象に「Nintendo Switch 2の転売対策、円安対策」に関する調査を実施。Nintendo Switchをプレイしてきた人口が多いであろうZ世代のホンネを紹介していく。
応募条件は厳しくもＺ世代からはポジティブな声が集まる
コンサートチケットやゲーム機など、あらゆる転売が問題視されるこの時代に、任天堂は一石を投じた。調査対象となった現役大学生のうち、そもそもNintendo Switch 2の発売を知っているという割合は75%で、うち転売対策も知っているという割合は62%だった。任天堂の講じた転売対策は2つあり、「Nintendo Switchのプレイ時間が50時間以上であること」そして、「応募時点でNintendo Switch Onlineに累積1年以上加入しており、かつ現在も加入中であること」だ。いずれもすぐにクリアできる条件ではなく、「プレイ経験が浅いorない」という、転売の可能性がある層の応募を一切排除している。転売を根絶するための対策としては、かなり有効だと言えるだろう。
転売について「転売ヤーのせいでゲーム機を買えない人が多い」「転売はそもそも取り締まるべき行為」という意見が多く、転売対策にはZ世代の93%が好印象を抱いていることが明らかとなった。一方、悪いと回答した7%の意見として「ゲームがあまりできない家庭環境への配慮がない」「突然買いたくなった人に届かない」という声も挙がった。たしかに全員を救う対策ではないが、待てば購入できるので問題はないとも言える。
「転売目的」の明確な判断はできないものの、転売ヤーは「転売目的だから商品内容を知らないor使ったことがない」という傾向にあるので、今回の対策はしっかり刺さっているのではないだろうか。
【ジャパンファーストに好印象か】円安対策で日本の課題に切り込む任天堂
今回発表されたNintendo Switch 2の販売価格は、国内と国外で大きく異なっている。国内専用版は49,980円（税込）だが、多言語対応版は69,980円（税込）と、海外版のほうが国内版より2万円も高い。これは、言語対応やeショップの制限を設けることで、海外転売の抑止+日本国内の価格を抑えた構造となっている。この円安対策について知っていると回答した割合は27%と少ないものの、うち90%はポジティブな印象を抱いていることが明らかに。回答者のうち、「海外ウケばかり狙わず、日本企業らしくジャパンファーストな姿勢が素晴らしい」という声が挙がった一方、「高すぎて買えない」「買う人が減ってしまう」といったメーカーの心配をする声も挙がった。今回の円安対策によって任天堂の印象がよくなったという声は68%で、他は「もともと印象がいい」といったことから印象が変わらないという声が32%と、全体的にポジティブに捉えられていることが分かる。
目先の売上や販売台数はもちろん大切ではあるが、任天堂の円安問題・転売問題に真っ向から切り込む姿勢は、これからの日本の未来をよりよくするために重要なことではないだろうか。
