🍜 桐生市雑談

医療現場はコロナ対応している所は、ばく大な報酬額もらってます。安心してください。

理事長の判断で病院の赤字補填で消え、現場で働く看護師さん達には、びた一文も来てませんが。

今月中には梅雨明けか!?

梅雨より生活の事心配だろ。
アホ

>>0
だったらマスクさせんなやボケ
医療従事者こそ知識浅いんよなー
知ってますか？ウイルスってマスク通り抜ける小ささですが。
知らないだろうなぁ馬鹿だわなぁ自覚のない

>>5
君のいうバカどもの言いなりになってマスクしてる君はなんなんだろうな？
自分が目立つことができないビビり？
こんな所で言わず世の中に訴えれば良いのにそれが出来ない口だけ人間？

>>6
わりぃんかや？💢

>>6
は？お前アニメ大好きだろ？勝手な妄想がハンパないな

マスクしてない派だから言ってんの

>>8

マスクしてない派でいいけど周りにもマスク外せと言って自分だけ浮くのが嫌なだけだろ。周りにそれを拡めようとする必要もないし自分はマスクしないと堂々としてればいいだけ。
でもそれだと自分だけ浮くし、それが嫌だし心細いから周りに持論を訴えて仲間増やしたいんだろ。

ちなみにアニメはサザエさんとちびまる子ちゃんだけ毎週みるくらい好き。

>>9
全く妄想の世界で違う
意味ないからしてないだけ

ほれ国もしなくて良いって言ってるぞ時代遅れのボケ
お前はマスクずっとしてろよ？いいな？

厚労省の今回の発表は熱中症対策としてマスクを外すことを奨励しているものですが、涼しくなってからのマスク着用に関してはどのようにお考えですか？

「厚生労働省では、『屋外・屋内でのマスク着用について』という文書で、すでにマスクの着用に関しての基準を出しています。屋外では、人と2メートル以内の近距離で会話をする場合を除き、マスクを着用する必要はありません」

――それは夏が終わってからも？

「はい、そうです」
ttps://smart-flash.jp/sociopolitics/187632

>>10
これがダメな奴の典型。国が言ったからと行動してるバカ。国が外していいって言ってるのにずっとマスクしてろよってなんでお前に言われなきゃダメなんだよw
国が緊急事態宣言出してからじゃないと動けないバカ。普通の人間は国がどうこういう前に行動自粛してるしマスクも常にしてる。国がいいっていってるから外すバカ。そんなもの自分の状況判断で決めろよって話。

>>11
お前は本当にバカなんだな
国の言う通り動いた奴らが儲かる
国民が損をする
いつの時代も共産国も、政府の犬が儲かる仕組み
お前も現実みろ

えー今日桐生市の最高気温40.4℃だってNHKニュースで報道してたー
俺はずっと冷房が効いた部屋で寝てたけど🛌

経済の先行きに対する漠然とした不安から現金を保有していることになるが、こうした経済行動は、量的緩和策が実施されている現状においては大きなリスクとなり得る。量的緩和策は十分な効果を発揮したとは言えないが、一方で市中銀行が日銀に預ける当座預金には約500兆円ものマネーが積み上がっており、一部でも市中に出回れば大きなインフレ圧力となる。

これまでは全世界的にデフレ傾向が顕著だったことから過度にインフレを心配する必要はなかったが、コロナ危機をきっかけに状況は一変した。全世界的なサプライチェーンの縮小で輸送コストが上昇するなか、コロナ後の景気回復を見据えて資材の争奪戦となっており、コモディティ価格が急騰している。

資材価格の高騰にカネ余りが加われば、当然、インフレのリスクが高くなる。10年物米国債の利回りも急上昇しており、世界の金融市場は完全にインフレ警戒モードに入った。一方、米政府は今回のコロナ危機に際して、国民1人当たり最大3200ドルの給付金を支給しているが、このうち約4割が株式投資に向かっているとの見方もある。

コロナ危機による影響が人によって違うのはアメリカも日本も同じであり、直接、生活が脅かされていない世帯の場合、給付金が消費に回らないことは以前から予想されていた。だが日本の場合、その多くが現預金として保有され、アメリカでは投資に回っている。

I'LL　BE　BACK
梅雨が帰ってくるぜ

台風だな

経済の先行きに対する漠然とした不安から現金を保有していることになるが、こうした経済行動は、量的緩和策が実施されている現状においては大きなリスクとなり得る。量的緩和策は十分な効果を発揮したとは言えないが、一方で市中銀行が日銀に預ける当座預金には約500兆円ものマネーが積み上がっており、一部でも市中に出回れば大きなインフレ圧力となる。

これまでは全世界的にデフレ傾向が顕著だったことから過度にインフレを心配する必要はなかったが、コロナ危機をきっかけに状況は一変した。全世界的なサプライチェーンの縮小で輸送コストが上昇するなか、コロナ後の景気回復を見据えて資材の争奪戦となっており、コモディティ価格が急騰している。

資材価格の高騰にカネ余りが加われば、当然、インフレのリスクが高くなる。10年物米国債の利回りも急上昇しており、世界の金融市場は完全にインフレ警戒モードに入った。一方、米政府は今回のコロナ危機に際して、国民1人当たり最大3200ドルの給付金を支給しているが、このうち約4割が株式投資に向かっているとの見方もある。

コロナ危機による影響が人によって違うのはアメリカも日本も同じであり、直接、生活が脅かされていない世帯の場合、給付金が消費に回らないことは以前から予想されていた。だが日本の場合、その多くが現預金として保有され、アメリカでは投資に回っている。

今年は梅雨明けが早かったな