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報告2021年の日経平均株価は、8月に2万7000円を割り込んだ後は、通期業績予想の上方修正が本格化したことなどで上昇に転じた。その後、菅首相の事実上の退陣表明による新政権への期待感や、新型コロナウイルスの感染状況の落ち着きを受けて、9月半ばには31年ぶりの高値水準に急伸した。それもつかの間、中国恒大集団の経営危機や米連邦債務問題、世界的なインフレ懸念などにより10月初旬には一時2万7293円まで急落。10月末の衆院選で議席を大きく減らすとみられていた与党が過半数を大きく上回ったことで、改めて政策期待が高まり、11月中旬には3万円大台に迫る場面もあったが、期待された12月相場は冴えない展開となり、2万7500円～2万9000円のレンジでのもみ合いに終始した。
物色の流れとしては、世界の経済活動が正常化に向かうなか、グロースからバリューへのセクターローテーションが強まり、NT倍率（日経平均÷TOPIX）は2月25日の15.66倍をピークに、10月6日には14.17倍まで低下した。なお、年後半には半導体株への物色が再燃し、東京エレクトロン<8035>やレーザーテック<6920>などが最高値を更新した。
物色の流れとしては、世界の経済活動が正常化に向かうなか、グロースからバリューへのセクターローテーションが強まり、NT倍率（日経平均÷TOPIX）は2月25日の15.66倍をピークに、10月6日には14.17倍まで低下した。なお、年後半には半導体株への物色が再燃し、東京エレクトロン<8035>やレーザーテック<6920>などが最高値を更新した。
