＜2001年 米国同時多発テロ事件＞
1990年代のバブル崩壊による景気後退が続く環境下、2001年9月に発生した同時多発テロ事件の翌日から、日経平均株価は急落の流れに。1984年以来、17年ぶりの10,000円割れとなりました。
＜2003年 20年ぶりの8,000円割れ、りそな銀行に公的資金投入＞
2003年4月に、バブル崩壊後の最安値を記録しました（7,607円）。しかし同年６月に、りそな銀行への公的資金投入が発表されると、それまでの下落を打ち消すかのように急回復。世界経済の成長などを背景に、上昇基調を強めていきました。歴史的最安値を記録したこの年が、景気のターニングポイントとなったのです。
＜2007年 サブプライム・ショック＞
2003年以来の上昇基調にある中、米国でサブプライムローン問題が顕在化し、2007年末から2008年にかけて世界的に金融危機が連鎖。日経平均株価も暴落しました。
＜2008年 リーマン・ショック＞
サブプライム・ショックによる暴落から、やや持ち直していた2008年9月に、米国のリーマン・ブラザーズが経営破綻したことで、金融危機が発生。日経平均株価は、再び暴落に転じました。
＜2009年 バブル崩壊後の最安値を更新＞
2009年3月に、バブル崩壊後の最安値を更新しました（7,054円）。
[匿名さん]
＜2012年 アベノミクス相場＞
第二次安倍内閣が掲げた成長戦略「三本の矢」への期待から、日経平均株価が底を打って上昇。結果的に、その後約7年にわたってアベノミクス相場が続くこととなりました。
＜2015年 チャイナ・ショック＞
2015年4月に、15年ぶりに20,000円台へ回復を果たしました。しかし、同年8月に中国の景気後退懸念から、日経平均株価が急落。ここからアベノミクス相場が、いったん下落することになります。
＜2016年 ブレグジット、米国大統領選挙でトランプ氏が勝利＞
2016年6月に、英国国民投票でBrexitが決定。日経平均株価は急落するも、ほどなく回復しました。そして同年11月に、米国大統領選挙でトランプ氏が勝利。さらに上昇基調を強めることとなりました。
＜2018年 27年ぶりに最高値を更新、米中貿易摩擦＞
1991年以来となる最高値更新を果たしました（24,270円）。しかし、米中貿易摩擦が顕在化すると、その上昇基調に影が差すことに。
[匿名さん]
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