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梅毒患者が昨年を上回るペースで増えていることが、国立感染症研究所がまとめた患者報告で分かった。
今年の患者報告数(11日現在)は471人で、昨年同期に比べて1.3倍となっている。

特に愛知県では昨年1年間の報告数とほぼ同数の50人を記録。

県は「発生状況に注意を払っていきたい」としている。

今月11日までの都道府県別の患者報告数は、東京が最も多く146人を記録。

以下は大阪(65人)、愛知(50人)、神奈川(29人)、千葉(15人)、栃木と北海道(14人)、福岡(13人)、埼玉(12人)、静岡(11人)、宮城(8人)などの順。

全国最多を記録した東京都では、患者の83%を男性が占め、年齢別でも30—39歳の男性が最も多かった。

また、病型別では早期顕症梅毒(?期)が46%、無症候梅毒が31%を占めた。

推定感染経路では、同性間の性的接触の割合が42%で最も多く、異性間も38%を占めた。

梅毒は性交渉時の接触感染が主流で、感染すると2—3週間後からリンパ節炎や皮膚症状が現れ、治療しないと症状が段階的に進行。

妊娠している人が梅毒に感染した場合、流産や死産の原因となることもあるという。

感染症に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は、「欧米でも、梅毒の流行状況などへの関心が高まっている」と指摘。

生殖年齢層が感染すると、その出生児も感染する恐れがあることなどを挙げ、「早期診断によって適切な治療につなげることが重要」としている。

【日時】2014年5月20日 17:48
【ソース】医療介護ＣＢニュース