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7月25日 株式60%を保有する子会社であったランディス・ギア・グループ（旧・ランディス・ギアホールディング）が同月21日にスイス証券取引所に上場したことに伴い、同社の保有全株式を売却。ランディス・ギアは子会社でなくなる。
8月1日 東証1部・名証1部から東証2部・名証2部に指定替え。また、東証株価指数など株価指数から除外された。
8月10日 2016年度の決算発表をし、関東財務局に提出した。連結純損益は9656億円の赤字で、PwCあらた有限責任監査法人は、決算内容はおおむね妥当だとする、上場企業では異例の「限定付き適正」意見を、有価証券報告書に記載した。
8月15日 野村不動産・NREG東芝不動産・JR東日本の3社により、浜松町ビルディングおよび隣接する東芝浜松町ビルの建て替えを含む大規模再開発計画「芝浦一丁目計画（仮称）」整備方針が発表される。
10月1日 社内カンパニーであったエネルギーシステムソリューション社（一部除く）と原子力事業統括部（一部除く）を会社分割により分社化し、東芝エネルギーシステムズ株式会社に承継。
10月12日 東京証券取引所及び名古屋証券取引所が「特設注意市場銘柄」・「監理銘柄」の指定を解除。
12月5日 海外機関投資家に対し第三者割当増資を行い、米国原子力発電所建設プロジェクトに関する親会社保証の早期弁済に充てる資金として、約6,000億円を調達。資本金は約3,000億円増え、約5,000億円となる。
12月13日 ウエスタン・デジタルとの間で、仲裁及び訴訟の和解に合意したことを発表。東芝メモリとウエスタン・デジタルとの合弁事業は継続される一方、ウエスタン・デジタルは東芝メモリの売却に同意する。

12月 芝浦メカトロニクスの株式を、同社の自己株式取得に応じるとともに、信越エンジニアリング（信越化学工業の子会社）及びニューフレアテクノロジーに譲渡、市場へも売却。芝浦メカトロニクスへの出資比率は、2018年1月までに36.54%から10%に減少し、同社は持分法適用関連会社でなくなる。
2018年
1月12日 米国原子力発電所建設プロジェクトに関する親会社保証の早期弁済を完了。
2月28日 東芝映像ソリューションの株式の95%を中国の海信集団（ハイセンスグループ）に譲渡。
3月25日 テレビアニメ『サザエさん』、テレビドラマ『日曜劇場（旧・東芝日曜劇場）』の提供を終了。
4月1日 代表執行役会長 車谷暢昭がCEOに就任。外部経営トップは土光敏夫以来53年振り。東芝病院（現・東京品川病院）を医療法人社団緑野会に事業譲渡。
5月22日 ワン・タイムズスクエア・ビルの最上部からブランド広告を撤去。
6月1日 株式会社Pangeaに東芝メモリの全株式を譲渡。株式会社Pangeaへの再出資により、同社の議決権の40.2%を取得し、東芝メモリは持分法適用関連会社となる。
8月31日 警備事業を担う東芝セキュリティ株式の内、80.1%をセコム株式会社へ譲渡し、同時に東芝セキュリティの商号をセコムトセックへ変更。
10月1日 パソコン事業を担う東芝クライアントソリューション（現・Dynabook）の株式80.1％を約40億円でシャープへ譲渡。
11月8日 東芝の再建計画 東芝ネクストプラン発表。計画1年目の2019年度に営業利益1400億、計画3年目の2021年度目標として営業利益率6％、ROE10％を掲げた。

2019年
4月1日 東芝インフラシステムズの電池事業と東芝エレベータ・東芝ライテック・東芝キヤリアの3社株式を吸収分割により継承。光触媒事業を東芝マテリアルに分割した上で、同社と東芝ホクト電子の株式を吸収分割により東芝デバイス&ストレージへ承継。
2020年
1月18日 東京証券取引所が東証一部の昇格基準を、緩和する方針を明らかにしたことで東芝の東証一部復帰が早まるかと思われた矢先に連結子会社の東芝ITサービスで、不適切会計が発覚。（東芝の組織的な関与は認められなかった。）
1月29日 東芝プラントシステムを完全子会社化。
4月1日 代表執行役社長 車谷暢昭CEO就任。代表執行役社長 綱川COOは会長就任。
6月5日 2019年度の決算発表。第4四半期コロナ影響▲200億、追加構造改革▲100億を含め、営業利益は前年度比4倍弱の1305億、東芝ネクストプラン1年目目標を達成。
8月4日 ダイナブックの株式を19.9%をシャープに売却、これによりダイナブックはシャープの完全子会社となる。
11月2日 物流事業を担う東芝ロジスティクス（現・SBS東芝ロジスティクス）株式の内、66.6%をSBSホールディングスへ譲渡。
2021年
1月29日 3年半振りに、東証2部・名証2部から東証1部・名証1部に指定替え。東芝再生の大きな節目となる。
2月12日 システムLSI事業からの撤退に伴う人員整理を発表。事業撤退に伴う早期優遇退職制度を利用した者が452人、人員再配置が372人。
6月28日 同月25日に開かれた定時株主総会における議決権行使結果が公表された。今総会での議決権行使比率は80.93%で、結果の内訳開示が義務付けられた2010年以降、初めて8割を超えたと報じられた。

11月12日 エネルギー・インフラ事業、デバイス・ストレージ事業をそれぞれ独立会社としてスピンオフすることを発表。東芝本体は、キオクシアホールディングスと東芝テックの各株式を保有する形で存続する予定。
2022年
2月7日 デバイス・ストレージ事業のみをスピンオフし、エネルギー・インフラ事業は東芝本体に残す2分割案に変更。空調・昇降機・照明の各事業を売却する方針を発表。空調事業を担う東芝キヤリア株式につき、保有する60%のうち55%を米国キヤリア社側に譲渡する契約を締結。
3月24日 臨時株主総会を開催。2分割案などの戦略的再編の検討を進めることに関する意見確認を求める会社提案と、非公開化の積極的検討などを含むすべての企業価値向上策の検討継続を求める株主提案が、いずれも否決される。
4月7日 スピンオフ案に関わった戦略委員会を解散。社外取締役による新たな特別委員会を設置し、株式非公開化を検討。スピンオフ案による再編及び昇降機・照明の各事業売却をいったん中断。
8月1日 東芝キヤリアの株式の55%をキヤリア社側に譲渡。東芝の株式保有比率は5%となる。
9月27日 アクセンチュアと共同で、グリーントランスフォーメーション(GX)の加速に向け連携を開始。

2023年
3月23日 株式非公開化を前提とした、日本産業パートナーズ（JIP）が設立した特定目的会社である「TBJH株式会社」(後のTBJH合同会社）による株式公開買付け（TOB）への賛同を発表。
8月8日 同日から同年9月20日までの間、TBJH合同会社がTOBを実施。
9月21日 TBJH合同会社によるTOBが成立したことを発表。
11月22日 臨時株主総会にて株式併合（スクイーズアウト）を承認。後述日時での上場廃止が確定。
12月20日 上場廃止。
12月22日 臨時株主総会決議をもって指名委員会等設置会社から取締役会設置会社に移行。島田太郎 取締役代表執行役CEOが代表取締役社長執行役員CEOとして留任すると共に、日本産業パートナーズから馬上英実（取締役会議長）、稲垣伸一（取締役）、池谷光司（取締役）、原島克（取締役）等が新任された。
2024年
5月16日 中期経営計画を発表し、コーポレートスタッフ部門を中心とした再編・集約を行い、浜松町ビルディング本社機能をラゾーナ川崎東芝ビルを中心とした川崎地区に移転する計画を発表した。
6月29日 東芝未来科学館の一般向け公開を終了。

🔳 歴代社長

代　氏名 在任期間
初代 山口喜三郎（やまぐちきさぶろう） 1939年9月 - 1943年6月
2代 津守豊治 1943年6月 - 1947年3月
3代 新開廣作（広作）1947年3月 - 1949年4月
4代 石坂泰三 1949年4月 - 1957年11月
5代 岩下文雄 1957年11月 - 1965年5月
6代 土光敏夫 1965年5月 - 1972年8月
7代 玉置敬三 1972年8月 - 1976年
8代 岩田弐夫（いわたかずお） 1976年 - 1980年
9代 佐波正一 1980年 - 1986年4月
10代 渡里杉一郎（わたりすぎいちろう） 1986年4月 - 1987年7月
11代 青井舒一 1987年7月 - 1992年6月
12代 佐藤文夫 1992年6月 - 1996年6月
13代 西室泰三 1996年6月 - 2000年6月
14代 岡村正 2000年6月 - 2005年6月
15代 西田厚聰 2005年6月 - 2009年6月
16代 佐々木則夫 2009年6月 - 2013年6月
17代 田中久雄 2013年6月 - 2015年7月
18代 室町正志 2015年7月 - 2016年6月
19代 綱川智 2016年6月 - 2020年3月
20代 車谷暢昭 2020年4月 - 2021年4月
21代 綱川智（再任） 2021年4月 - 2022年2月
22代 島田太郎 2022年3月 -


🔳 拠点

本社事務所：浜松町（東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング）。2020年着工予定の芝浦1丁目地区の再開発事業により解体予定。

本社事務所：川崎（神奈川県川崎市幸区堀川町72-34 ラゾーナ川崎東芝ビル）
「スマートコミュニティセンター」（スマコミ）と称する。かつて本店所在地であった川崎事業所の跡地に再開発されたラゾーナ川崎に隣接する、ラゾーナ川崎東芝ビル（地上15階建て）に置かれる。社会インフラ部門やクラウドソリューション部門などが集結する。2013年10月31日開所。東芝未来科学館を併設する。デジタルイノベーションテクノロジーセンターを併設。

🔳製造・研究拠点（自社拠点）

・小向事業所（神奈川県川崎市幸区小向東芝町1）
1937年に操業開始した歴史ある工場。1952年には工場所在地の町名も「小向東芝町」となった。敷地内に研究開発センター（RDC）、ソフトウェア技術センターを置く。

・府中事業所（東京都府中市東芝町1）
旧称「府中工場」。1940年に操業開始。1961年に工場所在地名が「東芝町」となった。武蔵野線北府中駅の近く。
産業機器、OA機器、電気機関車、放送機器、通信機器などの開発・製造工場として機能する。電力流通・産業システム工場、電力システム工場、社会システム工場を併設。
2007年10月、佐久分工場が操業開始（長野県佐久市）。

・横浜事業所（横浜市磯子区新杉田町8）
磯子地区に生産技術センター（CMC）を置く。
杉田地区に磯子エンジニアリングセンター、電力・社会システム技術開発センター、半導体研究開発拠点であるデバイスプロセス開発センターを併設。

・京浜事業所（横浜市鶴見区）
発電所の発電機や変圧器を製造している。東芝の敷地内にあり、東芝の従業員以外は駅の外に出られないことで有名な海芝浦駅がある工場。ひとつ手前の新芝浦駅から東芝の敷地になる。

入船分工場が新芝浦駅の隣の浅野駅にある。

・浜川崎工場（神奈川県川崎市川崎区浮島町）
所在地は、多摩川を挟んで東京国際空港の対岸にある浮島町。浜川崎駅からは遠い。

・姫路工場（兵庫県姫路市余部区上余部50）
従業員数1400人超で、個別半導体・蛍光灯の製造を行っている。
かつては姫路工場内に太子分工場があり、1966年から東芝のブラウン管製造の拠点でもあった。2004年にブラウン管製造ラインを停止し太子分工場は閉鎖。半導体工場のみ残った。
周辺に、東芝エレベータ、西芝電機（戦後に東芝の網干工場が独立）などの関連企業の工場群が存在する。
神姫バス（ウイング神姫）には、姫路工場の近隣に「東芝」という停留所が存在する。他事業所でも最寄りのバス停の名称に「東芝」が入っているが、単に「東芝」と名乗るバス停は全国でも姫路工場最寄りの神姫バスの停留所のみである。

・柏崎工場（新潟県柏崎市大字軽井川931-21 柏崎フロンティアパーク）
リチウムイオン二次電池生産拠点。2010年9月29日竣工。

・三重工場（三重県三重郡朝日町）
半導体システム技術センター分室（神奈川県川崎市幸区堀川町）
マイクロエレクトロニクスセンター（神奈川県川崎市幸区小向東芝町）
前身は1958年に操業開始のトランジスタ工場。1983年に多摩川工場に改称。1999年にマイクロエレクトロニクスセンターが発足。

🔳主要子会社の拠点

・東芝エネルギーシステムズ （神奈川県川崎市） - エネルギー事業
・東芝デバイス&ストレージ 姫路半導体工場（兵庫県揖保郡太子町）
・東芝エレベータ（神奈川県川崎市） - エレベーターなどの製造。
・東芝ライテック（神奈川県横須賀市） - 照明器具・管球の開発、製造。

・東芝テック（東京都品川区） - リテール＆プリンティングソリューション事業。
・東芝デジタルソリューションズ（旧・東芝ソリューション）（神奈川県川崎市） - ICT事業。

🔳かつて存在した拠点

・川崎事業所（神奈川県川崎市幸区堀川町）

1908年、神奈川県橘樹郡御幸村に東京電気川崎工場として操業開始。1945年に堀川町工場と改称。戦前はタングステンランプ、戦後はブラウン管、半導体製造の拠点として機能していた。1998年に川崎事業所と改称。1999年9月に生産を終了し、翌2000年に閉鎖。

東京・芝浦の東芝ビルディングへの本社移転後も2000年の閉鎖まで堀川町を登記上の本店としていた。東芝（旧・東京芝浦電気）の本社機能もここに置かれていた。

跡地は三井不動産との共同開発によりラゾーナ川崎となり[140]、ラゾーナ川崎東芝ビルが建設されて川崎本社事務所が入居した[2]。現在でもラゾーナ川崎の敷地内に、堀川町工場の看板、消火用ポンプ、「東芝ブラウン管発祥の地」の碑などのモニュメントが残されている。


・柳町工場（神奈川県川崎市幸区柳町）

1936年に操業開始。郵便物宛名自動読取区分機や自動改札装置等の自動化省力機器、電力計等を生産していた。2005年に閉鎖。跡地はキヤノン川崎事業所となっている。


・日野工場/日野モバイル工場（東京都日野市旭が丘）

スマートフォンを含む携帯電話全般の設計を行っていた。2009年10月までは携帯電話の製造も行っていた。携帯電話事業の移管に伴い、2010年10月に閉鎖。
跡地は三井不動産へ売却され、三井不動産の物流施設「MFLP日野」 となっている。

・青梅事業所（東京都青梅市末広町）

1968年に開設。旧称「青梅工場」。西東京工業団地内に立地していた。
OA機器や産業用機器を開発・製造する工場として機能し、古くはワープロ、OAシスコン、OCR、郵便番号別分類装置等の生産拠点であった。その後は主に、PC&ネットワーク社およびデジタルメディアネットワーク社、モバイルコミュニケーション社などのノートPC、携帯型音楽プレーヤーなどのモバイル機器、HDDの設計/製造、DVD&HDDレコーダや液晶テレビ、ネットワーク端末ほか各種デジタル家電などの開発拠点となっていた。モバイル機器においては歴代の大型・小型機器で培った専用LSIの開発とLSI実装技術開発も行っていた。日野工場の閉鎖に伴い、東芝製携帯電話端末の修理・サポートを受け持つモバイル事業統括部が設置されていた。

青梅デジタルメディア工場、モバイルコミュニケーションデベロップメントセンター、コアテクノロジーセンター、PC開発センターを併設していた。
パソコン事業などは子会社の東芝クライアントソリューション株式会社に移管されている。

2016年（平成28年）12月に敷地を野村不動産へ売却し、翌2017年3月末に閉鎖。跡地は野村不動産が高機能型物流施設「Landport青梅I」として再開発し、日野自動車の部品センターとして2018年11月竣工予定と発表。2019年5月に日野自動車が隣接する「青梅部品センター」を同地へ移転し「日野グローバルパーツセンター」として稼働開始した。

・北九州工場（福岡県北九州市小倉北区）

1920年に東京電気小倉工場として操業し白熱電球の生産を始める。高度成長期にはトランジスターなどを生産し、半導体生産の拠点として稼働してきたが、2012年9月をもって生産を終了した。

閉鎖後は跡地の利用希望企業が見つからず、市は「土地所有者の東芝と知恵を出し合い活用方法を早急に検討する」としていた。その後、小倉第一病院が跡地へ移転開院した。


・大分工場（大分県大分市）

半導体を製造していた。子会社のジャパンセミコンダクターに承継された。


・深谷事業所（埼玉県深谷市幡羅町1-9-2）

日本初のカラーテレビ専門工場として1965年に操業開始し、かつては映像製品・部品の中核を担っていた。2012年（平成24年）3月にテレビ生産を停止。その後関連会社が航空機向けブラウン管の製造を行っていたが、2021年3月末でそれも終了し、2021年9月末で閉鎖された。2021年12月、跡地の西側エリアの約半分が大和ハウス工業に売却されることになったと報じられた。

その他、1962年3月発行のカタログ『東芝家庭電化器具62A』には、現存工場である鶴見や府中、姫路などのほか、「名古屋工場）の扇風機の製造」「大阪工場（茨木市）の冷蔵庫の量産」の記載がある。また柳町工場は「家庭電気器具の主力柳町工場」と記載されている。

なお、大阪府茨木市にあった大阪工場の所在地の地名は「太田東芝町」で、跡地にはJR総持寺駅に近いことを活かし、追手門学院大学総持寺キャンパスおよび付属中学校・高等学校が建設されたが、工場撤退後も町名に「東芝」の名が残っている。

🔳関連企業

・主要グループ企業

東芝デバイス&ストレージ（旧・ストレージ＆デバイスソリューション社）
ニューフレアテクノロジー
東芝マテリアル
東芝ホクト電子
姫路東芝電子部品
ジャパンセミコンダクター
加賀東芝エレクトロニクス
豊前東芝エレクトロニクス
東芝コンピュータテクノロジー
東芝エネルギーシステムズ（旧・エネルギーシステムソリューション社）
北芝電機
原子燃料工業
東芝三菱電機産業システム
KK6安全対策共同事業
日本核燃料開発
東芝検査ソリューションズ
東芝ジーイータービンコンポーネンツ
東芝ジーイー・タービンサービス
東芝インフラシステムズ（旧・インフラシステムソリューション社・東芝電機サービス）
西芝電機
西芝エンジニアリング
川俣精機
東芝EIコントロールシステム
東芝インフラ機器テクノロジー
東芝産業機器システム
東芝電波テクノロジー
東芝テリー
日本エレクトロニツクシステムズ - 民放各社との合弁。東芝グループの出資比率50%
東芝プラントシステム
関西東芝エンジニアリング
芝浦プラント
ベジノーバ
東芝エレベータ
山陰東芝エレベータ
沖縄東芝エレベータ
東芝エレベータエンジニアリング
東芝エレベータサービス
東芝ライテック
東芝テック（東証プライム 6588）
テーイーアール
テックインフォメーションシステムズ
テックプレシジョン
TDペイメント
ティー・ティー・ビジネスサービス
東芝グローバルコマースソリューション・ホールディングス
東芝デジタルソリューションズ（旧・東芝ソリューション・インダストリアルICTソリューション社）
東芝デジタルエンジニアリング
トスバックシステムズ
東芝ITサービス
東芝情報システム

東芝データ
東芝環境ソリューション
東芝ITコントロールシステム
アジアエレクトロニクス
共同建物
東芝アカウンティングサービス
東芝インフォメーションシステムズ
東芝アイエス・コンサルティング
東芝ウィズ
東芝システムテクノロジー
東芝自動機器システムサービス
東芝ビジネスエキスパート
東芝保険サービス
東芝ブレイブルーパス東京

・非営利活動
公益財団法人東芝国際交流財団
東芝未来科学館


🔳その他の出資企業

・芝浦機械（東証一部 6104）
2017年3月2日までは東芝が筆頭株主であったが、自己株式取得に伴い現在はグループ企業から離脱。現在の東芝の出資比率は3%未満。2020年4月1日付で東芝機械から社名変更。

・芝浦メカトロニクス（東証一部 6590）
持分法適用関連会社であったが、2017年12月に株式を売却。2018年1月時点の出資比率は10%。

・東芝ライフスタイル
2016年6月30日に株式の80.1%を中華人民共和国の美的集団に売却。東芝は残り19.9%を保有。同社の子会社の東芝ホームテクノなども子会社から外れる。

・東芝ホームテクノ

・東芝コンシューママーケティング

・東芝エルイートレーディング

・東芝電池

・TVS REGZA
2018年2月28日、株式の95%を中華人民共和国のハイセンスグループに売却。東芝は残り5%を保有。

・みずほ東芝リース
2012年に東芝ファイナンス（現・オリコプロダクトファイナンス）の企業向け事業を分離し、興銀リース（現・みずほリース）が株式の90%を取得し子会社化。東芝の出資比率は10%。

・SWCC
1936年に東京電気を母体として設立された電線メーカー。東芝の現在の出資比率は3.2%。

・チタン工業（東証一部 4098）

・キオクシア
2018年6月1日に、株式の100%をベインキャピタルを主軸とするコンソーシアム・Pangeaに売却した。なお、東芝はPangeaに出資しており、出資比率は40.2%である。従業員数6,200人超で、日本の半導体メモリ製造の拠点。スマートフォンやSSDなどに使われている、NAND型フラッシュメモリを製造。サンディスクと共同で製造合弁会社を設立し、第5製造棟まで稼働中。第6製造棟（第1期）とメモリ開発センターが2018年9月に竣工。2010年（平成22年）に瞬時電圧低下事故の影響を受けた。2019年10月1日付で、社名を「東芝メモリ」から「キオクシア株式会社」に変更した。
中部東芝エンジニアリング - 2022年6月1日、キオクシアホールディングスへ全株式譲渡。

・セコムトセック
2018年8月にセコムへ株式の80.1%を譲渡したと同時に、社名を東芝セキュリティからセコムトセックへ変更。当初東芝は残り19.9%を継続保有していたが、後にセコムへ17.9%を売却したため、現在の出資比率は2%。

・東光東芝メーターシステムズ
株式会社東光高岳が51%、東芝エネルギーシステムズが49%出資している。

・SBS東芝ロジスティクス
2020年11月にSBSホールディングスへ株式66.6%を譲渡。2021年1月1日付で商号を東芝ロジスティクスからSBS東芝ロジスティクスへ変更。東芝は残り33.4%を保有。

・西日本家電リサイクル
東芝インフラシステムズ、東芝環境ソリューションの他、パナソニック、シャープ、ソニー、日立グローバルライフソリューションズ、富士通ゼネラル、三菱電機の合弁。

・日本キヤリア
2022年8月にキヤリア社側へ株式55%を譲渡。東芝は残り5%を保有。2024年5月1日付で商号を東芝キヤリアから日本キヤリアへ変更。
東芝キヤリアエンジニアリング＆ライフサポート


🔳かつてのグループ企業・出資企業

・Dynabook（企業）
パソコン（dynabook）事業：2018年10月にシャープが株式の80.1%を取得。2020年8月残りの株式をシャープに完全売却[92]。

・東芝コンポーネンツ
2012年解散。

・東芝機器
2011年解散。

・東芝鋼管
1993年に新日本製鐵の子会社化。日鉄鋼管への名称変更、新日本製鐵の完全子会社化を経て、新日本製鐵と住友金属工業の統合に伴い、2013年に住友鋼管と合併し、日鉄住金鋼管となるが、親会社の社名変更に伴い、2019年4月1日、日鉄鋼管に社名が戻った。

・日本ビクター
1927年にアメリカのビクタートーキングマシンの日本法人として日本ビクター蓄音器が設立。ビクタートーキングマシンがRCAに吸収合併されると、日本法人は合弁体制に移行し東芝が資本参加。1938年に戦前の政治事情から外資のRCAが資本撤退を余儀なくされ、RCAの株式持分は日産コンツェルンを経由して東芝に譲渡され東芝子会社となる。戦中には日本音響へ戦後には日本ビクターへの社名変更を経たのち、東芝の持株は日本興業銀行を経由して1954年に松下電器産業（現・パナソニック）に譲渡された。2007年にケンウッドと経営統合、2011年に合併しJVCケンウッドとなっている。

・日本タングステン
東芝が資本介入していた時期もあったが、その後東芝資本から離脱。

・東芝ビデオプロダクツジャパン
2001年解散。

・富士通東芝モバイルコミュニケーションズ
東芝のモバイルコミュニケーション社（社内カンパニー）を分離して富士通の資本を受け入れ2010年に設立。2012年に富士通へ全株式を売却し、富士通モバイルコミュニケーションズに社名変更、2016年に富士通コネクテッドテクノロジーズの傘下に異動した後、2018年に同社に統合され消滅。

・オンキヨー
1957年より東芝の子会社だったが、1993年に複数の会社再建を手がけていた大朏直人が個人で買収。

・IHIアグリテック
IHI子会社の農機具メーカーで、旧社名は石川島芝浦機械→IHIシバウラ。 東京石川島造船所と芝浦製作所（東芝の「芝」部分の由来）が共同出資し、石川島芝浦タービン松本工場を設立したのが同社の起源である。2017年（平成29年）にIHI子会社だったIHIスター（存続会社。旧・スター農機）と経営統合し現在の社名となった。2018年（平成30年）現在、ヤンマーホールディングス（ヤンマー）と業務提携中。

・東芝ケミカル
2002年に京セラへ全株式を売却。京セラケミカルに社名変更ののち、2016年に京セラへ吸収合併。2000年代初頭に行っていたグループ再編計画によるグループ離脱。

・東芝セラミックス
2007年にMBOにより資本撤退し米カーライルとユニゾン・キャピタルの折半出資ファンドが全株式を取得。社名はコバレントマテリアルを経て、2015年にクアーズテックへ変更。

・東芝シリコーン
1971年にアメリカのゼネラル・エレクトリック（GE）との合弁企業として設立。1999年にGEシリコーンの一部機能を移管しジーイー東芝シリコーンに社名変更。2006年にGEがGEアドバンス・マテリアルズをアポロ・グローバル・マネジメントに譲渡したことを受け資本撤退。2007年にモメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパンに社名変更。

・東芝タンガロイ
2004年にMBOにより資本撤退しタンガロイに社名変更。オーエスジーとの資本提携の締結と解消を経て、2008年からオランダのIMC（インターナショナル・メタルワーキング・カンパニーズ）が全株式を取得。

・デンカ生研
旧東芝化学工業および旧東芝製薬。両社は電気化学工業に売却、後者（東芝製薬）の事業縮小を挟み合併、デンカ生研と社名変更したが、2020年4月1日にデンカへ吸収合併され解散。

・東芝ベックマン
アメリカの分析機器メーカー、ベックマン・インスツルメンツとの合弁企業として設立。1977年に資本撤退しベックマン単独の日本法人、ベックマン・ジャパンとして再設立。ベックマンへの社名変更を経て、1998年に米コールター日本法人と合併しベックマン・コールター（英語版）に社名変更。

・東芝硝子
1999年に旭硝子傘下の岩城硝子（株式上場企業）に吸収合併され旭テクノグラスに社名変更。東芝の出資比率は14.3%で連結対象を外れる。のちに東芝との資本関係は清算され、2005年の旭硝子による全株式取得を経て2007年にAGCテクノグラスに社名変更。

・東芝エンタテインメント
2007年に博報堂DYメディアパートナーズへ全株式を売却。社名はショウゲート経て、2015年に博報堂DYミュージック&ピクチャーズへ変更

・東芝音楽工業
1973年よりイギリスのEMIグループの資本を受け東芝EMIに社名変更し合弁会社化されていたが、2007年にEMIへ東芝の保有する全株式を売却しEMIミュージック・ジャパンに社名変更。のちのEMIの解体消滅に伴い2013年にユニバーサル ミュージックに吸収合併。

・駅探
2007年にMBOによりポラリス・プリンシパル・ファイナンスのファンドが筆頭株主となり、東芝の出資比率は約20%で連結対象を外れる。2011年のマザーズ上場、2012年の筆頭株主のシーエスアイ（現・CEホールディングス）への移動などを経て資本関係が清算された。

・麻布プラザ
東京麻布のテレビ番組の制作事業、及び同名の制作スタジオ運営・管理を行う会社。合弁元であった現・ウッドオフィスグループ（初代ウッドオフィス）により完全買収。

・トワーニ
日本テレビ、タイム ワーナー エンターテイメント ジャパンとの3社共同出資による邦画の合弁企業。製作作品の不振により2004年に会社解散し、ワーナー エンターテイメント ジャパンに事業・版権譲渡している。

・東芝ファイナンス
2013年にイオンフィナンシャルサービスへ全株式を売却し、イオンプロダクトファイナンスに社名変更されたが、2024年にオリエントコーポレーションへ再度全株式が譲渡され、オリコプロダクトファイナンスに社名変更。

・モバイル放送
2009年サービス終了。サービス終了時は子会社。

・東芝メディカルシステムズ
2016年にキヤノンへ全株式を売却。2018年にキヤノンメディカルシステムズに社名変更。

・東芝医用ファイナンス
株式の65％を保有（残り35%はキヤノン傘下の東芝メディカルシステムズが保有）していたが、2017年3月31日にキヤノンに全株式を売却。2018年にキヤノンメディカルファイナンスへ社名変更。

・TOSEI
東芝テックの完全子会社であったが、2017年3月31日に株式の90％をキョウデンエリアネットに譲渡。

・ランディス・ギア
2011年に株式の60％を取得したが、2017年に全株式売却。

・ウェスチングハウス・エレクトリック・カンパニー
2007年に買収したが、2017年に連邦破産法を申請し連結子会社から外れる。2018年にはブルックフィールド・ビジネス・パートナーズ（英語版）が買収することで合意。

・ストーン・アンド・ウェブスター（WHが買収した原発サービス会社）

・東芝プラットフォームソリューション
2018年にアスパラントグループが運営するファンドが設立したTOPSホールディングスへ全株式を売却し、ソードへ社名変更。

・ニュージェネレーション
WHが買収したイギリスの原発運営会社。WHが法的整理手続きに入ったため東芝が全株式を引き受け。19年に会社解散手続きに入った。

・東芝アメリカLNGコーポレーション
2019年にトタルへ売却。

・東芝燃料電池システム
2019年に東芝エネルギーシステムズと合併した。

・国際チャート
元東芝テックの子会社で2017年にOA・文具大手のナカバヤシへ株式公開買付けにより売却。

・東芝不動産
2008年12月に野村不動産ホールディングスが株式の65%を取得し、野村不動産グループ入り。2020年までに全株式を譲渡し、野村不動産ビルディングへ社名変更。

・東芝通信インフラシステムズ
2012年に東芝特機電子と東芝放送ネットワークエンジニアリングが合併して発足。2023年10月に東芝テリーと合併。

・東芝ビジネスアンドライフサービス
2020年に東芝ビジネスエキスパートに合併。

・東芝ツーリスト
2023年に東芝ビジネスエキスパートに合併。



🔳コンピュータ、パソコン

承継会社：東芝クライアントソリューション株式会社→Dynabook株式会社（シャープ完全子会社）

コンピュータに関しては、1950年代に真空管を使用したTACのハードウェア開発を発端とし、TOSBACの名で製品をリリースしていた。

また国策として日本電気（NEC）と共に、メインフレームを製造（ACOSシリーズ77、実際にはACOS-6シリーズ）していたが、比較的早い時期に撤退した。日本電気と共同で設立したSI会社、「日電東芝情報システム」（のちに、NEC東芝情報システム、通称NTIS）で、ACOSシリーズのSI事業を中心にした事業を行なっていたが、2004年4月に東芝との合弁を解消した。

Unixサーバ・ワークステーションとして、Sun Microsystems社の製品をOEMでの販売をしていた。大・中規模サーバ系（Sun Enterpriseなど）は UX series、デスクトップサーバ・ワークステーションは AS series というブランドであった。ASシリーズでラップトップワークステーションの開発および販売も行っていた。

パーソナルコンピュータでは、8ビット機として「PASOPIA」（パソピア）シリーズ、16ビット機として「PASOPIA16」、独自に日本語化したラップトップ型PC/AT互換機「J-3100」シリーズ、ノート型のPCでは「DynaBook」（ダイナブック（現在は「dynabook」）。海外向けはSatellite）を開発し、1993年から2000年までノートPCシェア7年連続世界1位となった。また、「Libretto」（リブレット）の人気が高かった。デスクトップPCについては企業向けのEQUIUM（エクィアム）を除き生産を終了した。

また、2007年度のノートPC世界出荷台数は1270万台、当時のシェアは9.0%であり、2.5型、1.8型のHDDを他社へ販売していた。また、青梅事業所は、日本語ワープロの国産第1号機 （JW-10） を開発した。この経緯はNHKのプロジェクトX〜挑戦者たち〜で取り上げられた。青梅事業所は、2015年に閉鎖・売却された。

他にも、企業向けにTOSWORD（トスワード）、個人向けにはRupo（ルポ）シリーズを販売した。名称としての「Rupo」は、東芝製携帯電話の文字変換ソフトとして2005年まで使われていた。

2015年の売上高は6663億円となり、赤字が続いていた。2015年12月に富士通とVAIOとの3社によるパソコン事業を統合する検討に入ったと報じられ、実現すれば日本シェア首位のパソコン企業が誕生するところであったが、2016年4月に統合交渉は白紙に戻った。2018年、東芝クライアントソリューションの株式80.1%をシャープに売却し、2020年に残り全ての株式も売却。パソコン事業からは完全撤退した。

🔳携帯電話

承継会社：富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社→富士通モバイルコミュニケーションズ株式会社→FCNT株式会社

携帯電話では、自社製の高性能3Dグラフィックアクセラレータ「MOBILE TURBO T4G」（一部のワンセグ対応機種は「MOBILE TURBO T5GP」が搭載される）を多くの機種に搭載していた。また、グループ企業である東芝モバイルディスプレイ（旧・東芝松下ディスプレイテクノロジー）社製のポリシリコンTFT液晶ディスプレイもユーザーからの評判が高かった。

携帯電話で初めて搭載した機能は、J-フォン（現：ソフトバンクモバイル）のJ-T08（2002年12月発売）のQVGA液晶や、auのA5304T（2003年2月発売）のアプリをダウンロードできるBREW、auのMUSIC-HDD W41T（2006年2月発売）の0.85インチHDD、auのW56Tの「KCP+」によるマルチプレイウインドゥ機能がある（2008年2月発売。同社のW56Tの実質的な兄弟機種のソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ製端末W54Sと同時発売。ただし、日本語入力システムなどの機能が一部異なる。KCP+のオペレーティングシステムはKDDIテクノロジーおよび三洋電機（大阪、現・京セラ SANYOブランド）との共同開発である）。

撤退時は、NTTドコモ、KDDI／沖縄セルラー電話の各auブランド（旧：IDO／DDIセルラー）、ソフトバンクモバイル（旧：デジタルフォン／デジタルツーカー → J-PHONE → ボーダフォン（日本））、ウィルコム（旧・DDIポケット）、イー・モバイルの5つの携帯・PHS全キャリアに端末を供給していた。このうち、NTTドコモ向けには、T2101V以降7年間端末供給が途絶えていたが、2009年6月20日にdocomo PRO seriesとして発売されたスマートフォンのT-01Aで供給が再開された。しかし発売直後に一部の地域にダイヤル不具合が発覚し、発売を一時中止することとなった。

かつてはツーカー向けにも端末を供給していたが、ツーカーのサービス終了に伴い、供給を停止している。2008年2月には、イー・モバイルにも参入する事を発表した（イー・モバイル向けの第1号機は音声用端末の「H11T」）しており、ドコモへの再参入により、事実上東芝はシャープと同様、携帯・PHS全キャリアに端末を供給する事となった。すでにサービスを終了したキャリア（ツーカー・アステル・ドコモPHS）を含めた全キャリアに供給実績があるのは唯一、東芝だけである。ただし、ドコモに参入していない状態が長く続いたため、2008年上半期時点の国内出荷台数に占めるシェアは5位と低迷している。

ソフトバンクモバイル向け端末には待ち受けキャラクターとして「くーまん」が採用されており、またau向け端末にはW53T以降のCDMA 1X WIN対応端末には待ち受けキャラクターとして「トウシバ犬」が採用され、このうちbiblioとT002に限り待ち受けキャラクターとして「デコレ村ソーダ」が採用されていた。

2008年4月よりスタートしたドラマ『ケータイ捜査官7』では、同社製の『SoftBank 815T』が改造され人工知能が付いた携帯電話が登場する。その後、SoftBankから『フォンブレイバー 815T PB』として発売されている。また、製作にも協力している。

日立製作所がハイエンド機に力を入れているのに対して、東芝は普及型端末からハイエンド（高機能）機まで（ただし、au向けの機種は法人向け音声用端末のE08T、およびIS02、E31Tなどのスマートフォンを含む2008年以降の機種よりKCP+並びにKCP3.0の関係上、ほぼ高機能機のみの展開となっている）幅広く手がけていた。一方ソフトバンクモバイル向け端末では国際ローミングに消極的な姿勢を見せており、2007年夏モデル以降はスマートフォンのX01T以外の全機種が国際ローミング非対応となってしまった。2008年夏モデルでは3Gローミングのみ対応（GSM非対応）となっている。

PHSはアステルグループとウィルコム（旧・DDIポケット）に端末を供給。2001年に発売のDL-B01以降供給が止まっていたが2007年にWX320Tでウィルコムに再参入。そちらのUIは日本無線と共通の物となっている。

2009年5月20日、東京都日野市の日野工場での携帯電話製造を同年10月に打ち切り、日本国内での携帯電話生産を終了する事を発表した。また、全機種を海外で生産し、その内自社生産分は、中国で生産するスマートフォンのみとなっている。

2010年6月17日、携帯電話事業を富士通と統合させることを発表した。同年10月1日に、富士通と新会社「富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社」（FTML）を設立し、東芝の当該部門のみを受け皿とする。

2012年4月1日、東芝出資分の富士通東芝モバイルの株式を富士通に売却し、携帯電話事業から撤退した。それに伴い富士通東芝モバイルコミュニケーションズは「富士通モバイルコミュニケーションズ株式会社」（FMC）に改称した。

略号は（FTML製造の東芝ブランド分含め）「T」または「TS」（後者はNTTドコモのPDC端末のみで使用）。

2018年10月1日、親会社である富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社が富士通モバイルコミュニケーションズを統合する。

2021年4月1日、富士通コネクテッドテクノロジーズが社名を変更し、FCNT株式会社となる。


🔳東芝携帯電話CMのイメージキャラクター

・伴都美子（Do As Infinity）- 「Vodafone V302T」

・持田香織（Every Little Thing） - 「Vodafone V601T」

・大塚愛 - 2005年6月の「W31T」から2006年12月の「W47T」までのau（KDDI/沖縄セルラー電話）向け携帯電話

・BoA - 2001年12月の「C5001T」（ちなみに、auのcdmaOne対応端末としては最初にして最後の高額なフラグシップ端末であった）から2005年5月の「W21T」までのau向け携帯電話と2007年2月の「W51T」から2008年2月の「W56T」までのau向け携帯電話

・倖田來未 - 2006年7月～2008年1月までのソフトバンクモバイル向け携帯電話

・ドリームズ・カム・トゥルー - 「Vodafone（SoftBank） 803T」など2006年6月以前のボーダフォン（現・ソフトバンクモバイル）向け携帯電話

・黒木メイサ - 2008年6月のau向け携帯電話W62TおよびSportio（W63T）

・千紗（girl next door） - 2008年11月のau向け携帯電話W65T

・中田英寿 - 2009年6月からT-01A（NTTドコモ）向けのスマートフォン。


🔳経営理念・コーポレートスローガン

・東芝グループ経営理念
「人と、地球の、明日のために。」

・コーポレートスローガン
「For a new day. 未来を作る人がいる。」

・コーポレートブランドタグライン
現在は使用なし（2006年 - 2018年：「TOSHIBA Leading Innovation>>>」が社標の一部として使用されてきたが2018年に東芝グループ理念体系の見直しにより廃止となった。）

・コーポレートイメージキャラクター
有村架純 - かつては東芝クライアントソリューション（現在のDynabook）、東芝映像ソリューション（現・TVS REGZA）、東芝メモリ（現・キオクシア）のイメージキャラクターも務めていたが、グループ再編により現在はコーポレートCMの出演のみ。

★過去のキャッチコピー
・電球から原子力まで電気の総合メーカー東芝
・明日をつくる技術の東芝
・E&E（エネルギーとエレクトロニクス）の東芝
・先端技術を暮らしの中へ…E&Eの東芝（業務用製品のカタログでは「暮らしの中へ」が「オフィスへ」などに変わる）
・人と、地球の、明日のために。東芝グループ
・あっ!TOSHIBA
・TOSHIBA For Your NO1

1970年代から1980年代には松下電器（現・パナソニック）のテーマソング「明るいナショナル」に対抗して「光る東芝の歌」のテーマソングが東芝日曜劇場（現・日曜劇場）などの東芝一社提供スポンサー番組の冒頭に流されていた。現在でも、社会人野球の応援歌として使用されている。

また、家電商品については「FOR BETTER LIFE」（個性ゆたかに 東芝の提案）というアイキャッチが1980年代に使用されていた（末期には「FBL」商品に変わった）。


🔳主なスポーツ協賛

・2006FIFAワールドカップ・ドイツ大会の「オフィシャルITパートナー」であった。パソコン、PCサーバーなどのIT機器の提供、その保守体制の構築をサポートした。（東芝の「オフィシャルITパートナー」は2002年開催の日本・韓国大会に引き続き2大会連続）であった。

・ラグビーワールドカップ2007でも「オフィシャルエレクトロニクススポンサー」を務めた。

・2009年10月29日に開かれた、プロ野球ドラフト会議では、初の冠協賛企業となった。

・2008年より阪神甲子園球場のバックネット裏前列にあるフィールドシートの命名権を取得して「TOSHIBAシート」とし、同時に球場そのもののオフィシャルスポンサーとなっている。

なお、かつてオリンピックのスポンサーに立候補したものの、全て松下電器（現：パナソニック）に権利を奪われたという前歴がある。


🔳東芝ビジネスエキスパート（TBEX）直営のスポーツチーム

・東芝ブレイブルーパス東京（社会人ラグビー。ジャパンラグビーリーグワン所属。旧チーム名：東芝府中ブレイブルーパス。）

・ジャパンセミコンダクター大分ラグビー部（社会人ラグビー。トップキュウシュウBに所属。旧チーム名：東芝大分ラグビー部。）

・東芝野球部（社会人野球。『ブレイブ・アレウス （BRAVE AREUS）』という愛称を持つ。）

・東芝FCイーグルス（社会人サッカー。神奈川県社会人サッカーリーグ所属。前身は東芝堀川町サッカー部。）


🔳過去に運営、存在していたスポーツチーム

・北海道コンサドーレ札幌（プロサッカー。Jリーグ1部所属。前身は東芝堀川町サッカー部。）

・岡山シーガルズ（社会人バレーボール。Vリーグ所属。前身は女子バレーボール部「東芝シーガルズ」。）

・東芝レオスパークルズ（社会人バスケットボール。1999年に廃部。本社直営の女子バスケットボール部であった。）

・東芝川崎事業所ラグビー部（社会人ラグビー。かつて川崎事業所にあったラグビー部。第1回全国社会人大会に出場した。）

・東芝青梅ラグビー部（社会人ラグビー。2012年に廃部。）

・川崎ブレイブサンダース（プロバスケットボール。B.LEAGUE B1所属。前身は本社男子バスケットボール部「東芝ブレイブサンダース神奈川」。）

・東芝LSI杵築陸上競技部（前身は東芝杵築陸上競技部。1998年別府大分毎日マラソン優勝の清水昭らが所属。2008年に廃部。）

☆★ FC NossA 八王子 ★☆

【ABOUT】

土屋 征夫監督のもと
市民の皆様に愛されるサッカーチームをつくります

🔳監督

【土屋 征夫】

J リーグ功労選手賞受賞
J リーグ580試合出場

🔳アドバイザー

【平本 一樹】

FC 町田ゼルビア強化部、八王子出身Jリーガー
J リーグ413試合出場

🔳アドバイザー

【常盤 聡】

八王子出身Jリーガー
株式会社寿建設代表取締役


☆★MESSAGE★☆

「ぼくらの八王子」を盛り上げ
市民から愛される J リーグクラブを本気で目指します!
~東京都初のサッカー専用スタジアムも目指します!


【FC NossA 八王子 設立趣旨書】

私たちの故郷である八王子市は、人口約56万人の市民が住み暮らし、20を超える大学をはじめ、70を超える小学校、60を超える中学、高校を有することから学園都市として発展して参りました。それに併せて各種のスポーツが盛んに行われ、なかでもサッカーにおいては子供から大人まで、数多くの市民がサッカーに触れることのできる土壌が形成されてきました。

ご存知の通り、八王子にはその人口構成の特徴からも分かるように、数多くの青少年がサッカーで切磋琢磨し、その中から全国的にも有名なプロ選手も生まれてきました。しかしながら2018年当時、八王子にはJリーグを目指すと宣言している東京都社会人サッカーリーグ1部所属のチームが2チームあり、その地域のポテンシャルを分散させてしまっている現状に課題があり、この課題を解決するために有志による『八王子からJリーグを目指すプロジェクト』が発足されました。

このプロジェクトでは、まずは【2チームを統合する】という目的にて協議を重ねてきましたが、【どちらか一方のチームが関東リーグに昇格したら統合する】、【新チームを設立して統合する】など様々な考え方がありましたが、それまで先駆的に主導する者が不在であったことや【一方のチームが傘下に入る】という懸念が払拭できず、合意に至らぬ結果となりました。

そこで2021年、私たちは新会社新チームを発足し、2チーム個々に八王子の子どもたちの未来のために「合流しよう」と、八王子サッカー協会とも協議し、歩み寄りましたが、2チームとも独自の路線でチーム運営をすると回答があり、合流には至りませんでした。
このような先行き不透明な現在の状況を鑑み、私たちは、将来八王子をワンチームにすることを視野に入れた新会社・新チームを設立することを決意致しました。私たちは、八王子を一枚岩にし、八王子市民に心から愛され、市民が熱狂し、子供たちが真剣に夢を抱ける、そんな強いチームづくりのために「Jリーグ百年構想クラブ」を目指し、東京都初の「サッカー専用スタジアム」の建設も視野に入れ、Jリーグ参入を果たすことのできるチームを本気で目指します。そして初代監督にはJリーグ功労賞受賞の土屋征夫氏、アドバイザーに八王子出身プロ1号で町田ゼルビア強化部の平本一樹氏を迎え入れます。
上記の理念に基づき、既存のサッカー関係諸団体、経済界、市民の理解を得ながら、八王子のサッカー界発展のため、そして八王子市民のために活動を行っていくことを固くお誓い申し上げ、私たちの設立趣旨とさせていただきます。

ファジアーノ岡山FC（英: Fagiano Okayama FC）は、日本の岡山市、倉敷市、津山市を中心とする岡山県全県をホームタウンとする、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に加盟するプロサッカークラブ。呼称はファジアーノ岡山。


【ファジアーノ岡山FC】

🔳原語表記
ファジアーノ岡山FC
🔳呼称
ファジアーノ岡山
🔳愛称
ファジ
🔳クラブカラー
ファジレッド
🔳創設年
2004年
🔳所属リーグ
日本プロサッカーリーグ
🔳所属ディビジョン
J2リーグ
🔳昨季リーグ順位
J2 10位（2023）
🔳クラブライセンス
J1
🔳ホームタウン
岡山市、倉敷市、津山市を中心とする岡山県全県
🔳ホームスタジアム
シティライトスタジアム
収容人数 15,479
🔳運営法人
株式会社ファジアーノ岡山スポーツクラブ
🔳代表者
北川真也
🔳監督
木山隆之


【株式会社ファジアーノ岡山スポーツクラブ】
FAGIANO Okayama sports club Co.,Ltd.

🔳種類
株式会社
🔳本社所在地
704-8163
岡山県岡山市東区升田614-11 政田サッカー場
🔳設立
2006年7月13日
🔳業種
サービス業
🔳法人番号
3260001009301
🔳事業内容
サッカークラブの運営、指定管理者業務 他
🔳代表者
代表取締役社長 北川真也
🔳代表取締役
鈴木徳彦
🔳資本金
6,200万円（2022年1月31日現在）
🔳売上高
15億7,100万円 (2022年1月期）
🔳営業利益
1,400万円 (2022年1月期）
🔳経常利益
1.800万円 (2022年1月期）
🔳純利益
1,800万円 (2022年1月期）

🔳純資産
2億7,600万円 (2022年1月期）
🔳総資産
10億9,700万円 (2022年1月期）
🔳決算期
毎年1月末日
🔳主要株主
木村正明
🔳主要子会社
一般社団法人ファジアーノ岡山スポーツクラブ
🔳関係する人物
木村正明（前代表取締役、現ファウンダー・オーナー）


🔳概要

川崎製鉄水島サッカー部のOBにより創設されたリバー・フリー・キッカーズが前身。

2007年8月にJリーグ準加盟クラブとして承認され、2009年よりJリーグへ加盟している。ホームスタジアムはシティライトスタジアム、練習場は政田サッカー場。

チーム名のファジアーノ（Fagiano）は、イタリア語でキジ（雉）を意味し、郷土に伝わる桃太郎で雉が活躍したこと、および岡山県の県鳥が雉であることに由来する。

チームカラーはファジアーノレッド(ファジレッド)。現行で使用しているエンブレムは2017年12月に新たに発表。旧エンブレムから引き継いだキジは、盾形の枠をはみ出して大きく羽を広げながら、力強さを強調。キジの12枚の羽根は、サポーターの背番号「12」を意味し、ともに歩んでいく姿勢を示している。また、背景の色はチームカラーの“ファジレッド”のみから、瀬戸内海の海を表す青を加えた2色とした。変更は2004年のクラブ発足以来初めてで、制作はJリーグに依頼。クラブがコンセプトを伝え、外枠が桃の形をしたデザインを含む8種類から選んだ。エンブレムとともに、チーム名のロゴの字体も筆記体風に変更した。

チームマスコットは、キジをイメージしたファジ丸であり、クラブ理念は「子どもたちに夢を!」。

2021年4月1日からは、岡山市内の社会体育施設25施設の指定管理者を岡山市から受託しており、2022年4月1日からは岡山県総合グラウンドと総社市内の社会体育施設5施設の指定管理者も前者は岡山県から、後者は総社市から 各々受託している。


1975年
川崎製鉄水島サッカー部のOBにより岡山県倉敷市でリバーフリーキッカーズ（RFK）を結成。

2001年
5月、岡山県サッカー協会が第60回国民体育大会（晴れの国おかやま国体）に向けサッカー成人の部を強化する方針に伴い、地元に根ざした既存チームを中核に日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）を目指すクラブとすることを決定。


🔳タイトル・記録

◆リーグ戦
・中国サッカーリーグ：2回
2006, 2007
・岡山サッカーリーグ：3回
2001, 2003, 2004

◆カップ戦他
・全国地域サッカーリーグ決勝大会：1回
2007
・岡山県サッカー選手権大会 (兼天皇杯岡山県予選)：1回
2008

◆個人別
・日本フットボールリーグ（JFL）
新人王 - #11喜山康平（2008）
JFLベストイレブンFW - #9小林康剛（2008）・#11喜山康平（2008）

・J2リーグ
Jリーグ月間MVP - #50上田康太（2014年7月）・#10矢島慎也（2016年6月）・#24赤嶺真吾（2017年7月）・#9イ・ヨンジェ（2019年4月）・#14上門知樹（2021年10月）

◆その他
・J2リーグ
フェアプレー賞 - 2013、2014、2015、2016、2017

・J’s GOAL Jリーグスタジアムグルメ大賞 敢闘賞 (2010) - ファジフーズ

・2011年10月30日の横浜FC戦で、植田龍仁朗が57.8メートルのヘディングシュートを決めた。なお、チームはギネス世界記録の申請は考えていないという。


【年度別ホームゲーム入場者数】

年度 所属リーグ 合計入場者数 最多入場者数（相手・会場）

2005 中国 データなし 450人（広島フジタSC・美作）
2006 中国 15,858人 6,831人（JFE西日本・岡山陸）
2007 中国 22,157人 9,262人（佐川急便中国・岡山陸）
2008 JFL 62,297人 11,503人（栃木・岡山陸）
2009 J2 154,039人 13,228人（横浜FC・岡山陸）
2010 J2 128,900人 11,290人（札幌・カンスタ）
2011 J2 137,911人 10,490人（東京V・カンスタ）
2012 J2 167,691人 12,618人（横浜FC・カンスタ）
2013 J2 180,056人 18,269人（G大阪・カンスタ）
2014 J2 170,697人 12,359人（讃岐・カンスタ）
2015 J2 176,652人 15,820人（C大阪・Cスタ）
2016 J2 210,364人 15,204人（群馬・Cスタ）
2017 J2 198,883人 12,286人（名古屋・カンスタ）
2018 J2 180,586人 13,851人（京都・カンスタ）
2019 J2 198,322人 17,288人（横浜FC・Cスタ）
2020 J2 64,516人 12,434人（金沢・Cスタ）
2021 J2 87,216人 6,813人（千葉・Cスタ）
2022 J2 148,360人 12,570人（秋田・Cスタ）

・「夢パス」
2008年からは岡山県内在住の小学生を対象に、ホームゲーム全試合のA自由席を無料で観戦できる「夢パス」を発行している。「夢パス」は地元企業（2013年度は岡山ガス、服部興業、みのるグループ、おかやま信用金庫、能開センター、ナカシマプロペラ、ニッカリの各社）が小学生の入場料を負担した制度である。

・岡山県は公式戦におけるホームスタジアムの使用料減免措置を行っている。

・2012年6月24日の甲府戦でJリーグ加盟からのホームゲーム入場者数が50万人に到達した。

・2009年J2第44節の栃木SC戦（10月7日、会場：とりぎんバードスタジアム）は、岡山県外かつ水曜日開催で、さらに台風が接近していたため、615人と当時のJリーグでの最少入場者数となった。

・2020年J2第2節のレノファ山口FC戦（6月27日）と2021年J2第15節V・ファーレン長崎戦（5月23日）（いずれもシティライトスタジアム）は新型コロナウイルス感染予防対策のため、無観客での試合開催（リモートマッチ）となった。


🔳新スタジアム構想

ファジアーノ岡山は結成当初からシティライトスタジアムを本拠として使用しているが、収容人員が辛うじてJ1昇格時の下限である15000人をわずかに上回る16500人で、ゴール裏の芝生席も狭いこと、スタンドの屋根の敷設も基準より足りないことから、Jリーグから改善が望ましいとされる要望が出ている。そこで、2万人以上収容の球技専用スタジアムの建設を求めている

🔳エピソード

◆アクチュアルプレーイングタイムの増加を目指す取り組み
サッカーにおいては、プレーヤーが怪我などで倒れプレーが続行できなくなったとき、選手の判断でボールを蹴りだしゲームを中断することがある。これに対し、岡山は選手の怪我の程度の判断を主審に任せ、こういったゲームを中断するようなプレーをしないことを宣言していた。これは2009シーズンのアクチュアルプレーイングタイムがJ2最小であった2試合に岡山の試合が含まれていたことによる措置であり、アクチュアルプレーイングタイムを増やすためである。この宣言は2014シーズンまで実施され、様々な機会を通じて対戦チームに理解してもらう努力をすることも合わせて発表していた。


◆J2安定在籍
ファジアーノ岡山は､2009年にJ2へ加入して以来1度も昇降格を経験していない｡J2に在籍経験があるクラブで昇降格を1度も経験していないのはファジアーノ岡山と水戸ホーリーホックの2つのみである｡

まけいぬに
あやまれ？ばーさんちん

【速報】ファジアーノ岡山、J1昇格決める　プレーオフ決勝、仙台に2ー0

山陽新聞
12/7(土) 15:00配信


サッカーJ2のファジアーノ岡山は7日、岡山市のシティライトスタジアムでJ1昇格プレーオフ（PO）決勝に臨み、仙台を2―0で破ってJ2参戦16年目で悲願のJ1入りを果たした。


　ファジアーノは前半20分、ペナルティーエリア左からMF末吉が右足で巧みなループシュートを放ち先制。後半16分には途中出場のFWルカオからのパスを受けたMF本山のゴールで2点目を奪った。守備陣は最後まで集中力を切らさず、GKブローダーセンの好セーブなどで得点を許さなかった。

　2004年に公式戦デビューしたファジアーノは09年にJ2に参入した。木山監督就任3年目の今季は5位で2年ぶり3度目のPOに進出。1日のPO準決勝はアウェーで4位山形を3―0で下し、8年ぶり2度目の決勝に勝ち上がった。

12/7（土）13:05

【J1昇格PO 決勝】
シティライトスタジアム

岡山　2 VS 0 仙台

1 前半 　0
1 後半 　0

試合終了


【岡山得点】

末吉 塁
前半20分

本山 遥
後半16分

【岡山 警告・退場】
ルカオ
(後半36分)

【岡山 チームスタッツ】

ボール支配率: 43%
シュート:11
枠内シュート:5
走行距離: -
スプリント: -
パス（成功率） : 288 (60.4%)
オフサイド:0
フリーキック:11
コーナーキック:3
ペナルティキック:0
警告・退場 : 1 ・ 0


【岡山スターティングメンバー】

GK
49 スベンド ブローダーセン

DF
4 阿部 海大
18 田上 大地
43 鈴木 喜丈

MF
6 輪笠 祐士
14 田部井 涼
15 本山 遥
17 末吉 塁

FW
19 岩渕 弘人
22 一美 和成
27 木村 太哉

【岡山ベンチ入り選手】

GK
1 堀田 大暉
DF
5 柳 育崇
MF
7 竹内 涼
10 田中 雄大
33 神谷 優太
88 柳 貴博
FW
99 ルカオ

【岡山選手交代】

【後半15分】
一美 和成↓
ルカオ↑

【後半20分】
岩渕 弘人↓
神谷 優太↑

田部井 涼↓
竹内 涼↑

【後半46分】
木村 太哉↓
柳 貴博↑

阿部 海大↓
柳 育崇↑

【岡山監督】
木山 隆之

【審判情報】
主審:上田 益也
副審:熊谷 幸剛副審:梅田 智起第4審判:岡部 拓人VAR:御厨 貴文AVAR:聳城 巧【スタジアム情報】試合会場:シティライトスタジアム観客数:14673人天候:晴気温:12.5℃湿度:37％

JFEホールディングス株式会社（ジェイエフイーホールディングス、英: JFE Holdings, Inc.）は、大手鉄鋼メーカーのJFEスチールを中心に、JFEエンジニアリング、JFE商事を傘下に持つ持株会社。社名のJFEは日本（Japan）、鉄鋼（鉄の元素記号Fe）、エンジニアリング（Engineering）を組み合わせたものであり、また日本を代表する未来志向の企業グループ（Japan Future Enterprise）を意味する。日経平均株価（日経225）構成銘柄で、TOPIX Large70の旧構成銘柄。Fortune Global 500において世界第365位。


【JFEホールディングス株式会社】
JFE Holdings, Inc.

🔳種類
株式会社
🔳市場情報
東証プライム 5411
2002年9月26日上場
名証1部 5411
2002年9月26日 - 2021年12月26日
🔳略称
FEホールディングス、JFE
🔳本社所在地
日本
〒100-0011
東京都千代田区内幸町二丁目2番3号
日比谷国際ビル 28階
🔳設立
2002年（平成14年）9月27日
🔳業種
鉄鋼
🔳法人番号
6010001080308
🔳事業内容
グループ会社の経営管理
🔳代表者
北野嘉久（代表取締役社長CEO）
広瀬政之（代表取締役）
寺畑雅史（代表取締役副社長CFO）
🔳資本金
1,713億10百万円
（2024年3月末現在）
🔳発行済株式総数
6億3943万8399株
（2024年3月末現在）
🔳売上高
連結：5兆1,746億32百万円
単独：665億34百万円
（2024年3月期）

🔳経常利益
連結：2,982億24百万円
単独：511億2百万円
（2024年3月期）
🔳純利益
連結：1,974億21百万円
（2024年3月期）
🔳純資産
連結：2兆4,641億28百万円
（2024年3月期）
🔳総資産
連結：5兆7549億64百万円
（2024年3月期）
🔳従業員数
連結：62,218人
単独：53人
（2024年3月末現在）
🔳決算期
3月31日
🔳会計監査人
EY新日本有限責任監査法人
🔳主要株主
日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 13.84%
日本カストディ銀行（信託口） 6.48%
日本生命保険 2.49%
ＪＰモルガン証券 1.96%
みずほ銀行 1.96%
（2024年3月末現在）
🔳主要子会社
JFEスチール（株） 100%
JFEエンジニアリング（株） 100%
JFE商事（株） 100%
🔳関係する人物
岡田伸一（元副社長）


🔳沿革

1912年（明治45年）6月8日 - 日本鋼管株式會社（NKK）設立。
1950年（昭和25年）8月7日 - 川崎製鉄株式会社（川鉄）設立。
2000年（平成12年）4月 - NKKと川鉄の千葉・京浜・水島・福山4製鉄所の運営効率化を推進するため、物流・補修・購買関連分野の協力について検討し、9月に合意。

2001年（平成13年）
4月13日 - 製鉄およびエンジニアリング事業をコア事業とし、グループ会社も含めた全面的な経営統合を行うことについて両社が基本合意。
12月21日 - 経営統合について基本合意書を締結。グループ名を「JFEグループ」とする。2002年5月に統合契約書調印。

2002年（平成14年）9月26日 - NKK1,000株に対しジェイ エフ イー ホールディングス75株、川鉄1,000株に対し同100株の比率で株式を移転。この日付で東証1部・大証1部・名証1部に上場。翌27日、ジェイ エフ イー ホールディングス設立登記。

2003年（平成15年）4月1日 - NKK・川鉄の両社を会社分割により再編。鉄鋼事業をJFEスチール（川鉄が社名変更）、エンジニアリング事業をJFEエンジニアリング（NKKが社名変更）、都市開発事業を新設のJFE都市開発、基盤技術等の研究部門を新設のJFE技研に再編。川鉄子会社の川崎マイクロエレクトロニクスをJFEホールディングスの子会社に変更。

2007年（平成19年）4月16日 - 本社を新丸の内ビルディングに移転。
2008年（平成20年）3月31日 - JFEエンジニアリングの子会社ユニバーサル造船の株式を取得、子会社とする。

2009年（平成21年）4月1日 - JFE技研がJFEスチールに合併[5]。
2011年（平成23年）4月1日 - 都市開発事業の再編に伴い、JFE都市開発がJFEスチールに合併。

2012年（平成24年）7月1日 - 全株（うち同社分99.7%）保有の事業子会社・川崎マイクロエレクトロニクスを同業大手で独立系のメガチップスへ全株式を売却。
2013年（平成25年）
1月1日 - ユニバーサル造船がIHIマリンユナイテッドと合併し、ジャパンマリンユナイテッドが発足。IHIとそれぞれ45.93%の株を保有し、共に筆頭株主となる。

4月1日 - 元子会社の川崎マイクロエレクトロニクスが親会社・メガチップスへ吸収合併。
2021年（令和3年）12月26日 - 名証1部上場廃止。

2022年（令和4年）6月24日 - 商号上の社名をJFEホールディングスに変更。


【歴代社長・会長】

🔳社長一覧

・下垣内洋一 - 2002年9月就任（NKK会長から異動）、2005年4月退任。江本

・寛治会長とともに共同経営責任者 (Co-CEO)。

・數土文夫 - 2005年4月就任（JFEスチール社長から異動）、2010年4月退任。

・馬田一 - 2010年4月就任（JFEスチール社長から異動）、2015年4月退任。

・林田英治 - 2015年4月就任（JFEスチール社長から異動）、2019年4月退任。

・柿木厚司 - 2019年4月就任（JFEスチール社長から異動）、2024年4月退任。

・北野嘉久 - 2024年4月就任（JFEスチール社長から異動）

🔳会長一覧

江本寛治 - 2002年9月就任（川鉄会長から異動）、2005年4月退任。下垣内洋一社長とともに Co-CEO。

🔳連結子会社

JFEスチール株式会社 - 日本の大手鉄鋼メーカー。
JFEエンジニアリング株式会社 - 機械設備の製作、鋼製建築物の建設等を行うエンジニアリング会社。
JFE商事株式会社 - JFEグループの中核商社。

🔳持分法適用関連会社

ジャパン マリンユナイテッド - 日本の大手造船会社。　

ヴィッセル神戸（ヴィッセルこうべ、英: Vissel Kobe）は、日本の兵庫県神戸市をホームタウンとする、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）に加盟するプロサッカークラブ。

親会社である楽天の巨額の出資を背景に、2010年代後半から国内外のスター選手を相次いで獲得し、2022年度時点でチーム人件費はJリーグ1位、J1クラブの平均値を大きく上回っている。

2014年まで三木谷浩史の個人資産管理会社が全額出資しており、現在の運営会社は楽天ヴィッセル神戸株式会社。2013年度まで当期純利益で10年連続単年度赤字を計上したが、三木谷の個人資産や楽天グループの資金調達で債務超過を解消させている。


【ヴィッセル神戸】

🔳原語表記
ヴィッセル神戸
🔳呼称
ヴィッセル神戸、ヴィッセル
🔳クラブカラー
クリムゾンレッド
白
黒
🔳創設年
1966年
🔳所属リーグ
日本プロサッカーリーグ
🔳所属ディビジョン
J1リーグ
🔳昨季リーグ順位
1位（2023年）
🔳クラブライセンス
J1
🔳ホームタウン
兵庫県神戸市
🔳ホームスタジアム
ノエビアスタジアム神戸
🔳収容人数
30,132人
🔳運営法人
楽天ヴィッセル神戸株式会社
🔳代表者
三木谷浩史
千布勇気
🔳監督
吉田孝行


【楽天ヴィッセル神戸株式会社】
Rakuten Vissel Kobe, Inc.

🔳種類
株式会社
🔳市場情報
非上場
🔳本社所在地
650-0024
兵庫県神戸市中央区海岸通1-2-31神戸フコク生命海岸通ビル4階
🔳設立
2004年1月5日
🔳業種
サービス業
🔳法人番号
2140001023240
🔳事業内容
サッカークラブの運営

🔳代表者
代表取締役社長
千布勇気
🔳資本金
9,800万円
🔳売上高
52億3,700万円
(2017年12月期)
🔳営業利益
▲1億円
(2017年12月期)
🔳経常利益
▲1億5,300万円
(2017年12月期)
🔳純利益
3056万9000円
（2023年12月期）
🔳総資産
32億6906万1000円
（2023年12月期）
🔳決算期
12月期
🔳主要株主
楽天グループ株式会社 100%
🔳関係する人物
三木谷浩史


🔳創設

1993年12月に「神戸にプロサッカーチームをつくる市民の会（オーレKOBE）」が地元市民の有志により発足。同時期に岡山県倉敷市を本拠地とする川崎製鉄サッカー部の誘致活動を行い、川崎製鉄本社の意向もあり1994年3月に1995年からの神戸市へ移転が決まった。1994年6月、当時神戸市に本社を置いていた総合スーパーのダイエーがメインスポンサーとなり株式会社神戸オレンジサッカークラブを設立。1994年9月、クラブ名称が「ヴィッセル神戸」に決定した。

☆★ヴィッセル神戸が2連覇、天皇杯との2冠を達成　サッカーJ1★☆

12/8(日) 16:00配信
朝日新聞

サッカーの明治安田J1リーグは8日、各地で最終節が行われ、首位のヴィッセル神戸が2年連続2度目の優勝を果たした。連覇は2020、21年の川崎フロンターレ以来、のべ8クラブ目。神戸は今季、天皇杯全日本選手権との2冠を達成した。

神戸はホームのノエビアスタジアム神戸（神戸市）で湘南ベルマーレに3―0で勝利し、勝ち点を72に伸ばした。前節終了時点で勝ち点1差の2位サンフレッチェ広島、同3差の町田ゼルビアにも優勝の可能性が残っていたが、神戸が勝ち点3を上積みして自力での優勝を決めた。

　神戸は前半26分にFW宮代大聖のゴールで先制。その後もMF武藤嘉紀、MF扇原貴宏のゴールで加点し、快勝した。

　FW大迫勇也ら日本代表経験者のほか、新加入の宮代、MF井手口陽介らを擁す選手層の厚さもあり、連敗が1度だけという安定感のある戦いで連覇を達成した。

　神戸は川崎製鉄水島サッカー部を母体とし、1995年に創設。2004年にクリムゾンフットボールクラブ（現・楽天ヴィッセル神戸、三木谷浩史会長）に経営譲渡された。

　主要タイトルの獲得は19年度の天皇杯、昨季のJ1、今季の天皇杯に続き四つ目となった。

朝日新聞社

J1 第38節
12/8（日）14:00

ノエビアスタジアム神戸


ヴィッセル神戸 VS 湘南ベルマーレ

3 対 0

2 前半 0
1 後半 0

試合終了


【神戸得点】
宮代 大聖
前半26分

武藤 嘉紀
前半43分

扇原 貴宏
後半25分


【神戸チームスタッツ】

ボール支配率：43%
シュート：13
枠内シュート：5
走行距離：113.01km
スプリント：156
パス（成功率）：308 (59.7%)
オフサイド：4
フリーキック：12
コーナーキック：7
ペナルティキック：0
警告・退場： 0 0


【神戸スターティングメンバー】

GK 1 前川 黛也
DF 3 マテウス トゥーレル
4 山川 哲史
15 本多 勇喜
24 酒井 高徳
MF 6 扇原 貴宏
7 井手口 陽介
11 武藤 嘉紀
23 広瀬 陸斗
FW 9 宮代 大聖
10 大迫 勇也


【神戸ベンチ入り選手】

GK 21 新井 章太
DF 19 初瀬 亮
81 菊池 流帆
MF 14 汰木 康也
18 井出 遥也
96 山口 蛍
FW 22 佐々木 大樹


【神戸選手交代】

【前半30分】
広瀬 陸斗↓
佐々木 大樹↑
【後半38分】
宮代 大聖↓
汰木 康也↑
【後半42分】
井手口 陽介↓
山口 蛍↑

【神戸監督】
吉田 孝行

【審判情報】
主審：荒木 友輔
副審：五十嵐 泰之
副審：坂本 晋悟
第4審判：田中 玲匡
VAR：小屋 幸栄
AVAR：赤阪 修

【スタジアム情報】
試合会場：ノエビアスタジアム神戸
観客数：27444人
天候：晴
気温：10.5℃
湿度：40％

田中 達也（たなか たつや、1982年11月27日 - ）は、山口県周南市出身の元プロサッカー選手、サッカー指導者。現役時代のポジションはフォワード。元日本代表。

アルビレックス新潟レディース所属の田中聖愛は長女。


【田中 達也】

🔳愛称
タツヤ、浦和のワンダーボーイ、達さん
🔳カタカナ
タナカ タツヤ
🔳ラテン文字
TANAKA Tatsuya

【基本情報】

🔳国籍
日本
🔳生年月日
1982年11月27日（42歳）
🔳出身地
山口県周南市
🔳身長
167cm
🔳体重
62kg


【選手情報】

🔳ポジション
FW
🔳利き足
右足
🔳ユース
1998-2000 帝京高校
🔳クラブ1
年 クラブ 出場 (得点)
2001-2012 浦和レッズ 233 (56)
2013-2021 アルビレックス新潟 156 (13)
通算 389 (69)
🔳代表歴2
2002-2004 日本 U-23 3 (0)
2005-2009 日本 16 (3)


🔳経歴

山口県徳山市（現周南市）出身。3つ年上の兄の影響でサッカーを始め、小学2年生で周陽スポーツ少年団に加入する。周陽中学校3年生の時、山口県の選抜メンバーに選ばれる。周陽中学校3年時、帝京高校サッカー部3年に同じ徳山市出身で同姓同名（異字）の田中龍哉が所属していた縁もあって、同部のセレクションを受けて合格し、同校に進学する。1年時に全国高校選手権準優勝。2年時には全国高校選手権、全国高校総体で8強に進出した。3年時の2000年にはFC東京の強化指定選手に登録され、浦和レッズからも入団オファーも受けた。

☆★野球用具専門メーカー ワールドペガサス★☆


STAFF
開発スタッフ


グラブアドバイザー
【桑田真澄 Kuwata Masumi】


◆Plofile

野球の名門、ＰＬ学園高等学校で、1 年生からエースとして活躍。
甲子園に5季連続出場し、2度の優勝を成し遂げる。1986年にドラフト 1 位で読売巨人軍に入団。長きに渡りエースとして活躍をし、通算173勝。
沢村賞、最優秀選手、ベストナイン、最優秀防御率、最多奪三振などのタイトルを獲得。2006年米大リーグ挑戦を表明し、2007年にピッツバーグ・パイレーツでメジャー初登板を果たす。
現役引退後は執筆活動、大学院での研究、テレビの野球解説をはじめ、講演活動や野球教室で全国に足を運んでいる。
2018年から現役時代に愛用しアドバイザーを担っていたワールドペガサスのグラブアドバイザーに再就任。
豊富な知識と独自の野球理論で、グラブ開発に携わっている。
2021年より巨人の投手チーフコーチ補佐就任