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台湾メディアの科技新報は18日、「東京はなぜ住みやすい都市になれたのか」とする記事を配信した。

記事は「世界中の戦後につくられた都市の多くがほぼ自動車に依存する中、その例外の一つが東京だ」とし、その鍵は「反自動車文化」だと指摘した。

記事は「東京の道路は狭いので自動車の通行に適さない」ことを挙げた上で、ほかにも「自動車の維持費の高さ」に触れ、「東京で自動車を所有するのはとても難しいことだ。日本の車検は欧米のほとんどの地域よりも厳しく、たとえよく整備されていたとしても10万円かかる。新車登録から10年超の自動車は車検費用が高くなるので、日本人の多くが10年で自動車を引退させ、そうした自動車は東南アジアに売却される。さらに自動車税が毎年課されるほか、ガソリン価格も米国より高い」と伝えた。

また、普通自動車購入時には車庫証明が必要であることや、マンションの駐車場設置率の低さ、東京の時間貸駐車場の料金相場の高さなども紹介した。

記事は「アジアにも、人口1000人当たりの自動車保有台数が76台の香港や120台のシンガポールのように、自動車の少ない国や地域があり、政府は自動車がいかに無駄なスペースを占めているかを早くから意識している」とし、東京は最も住みやすい都市という声もあることについて、「東京都民の平均寿命は84歳で、地球上で平均寿命が長い都市の一つとなっているが、それは自動車が少ないことが大いに関係している。歩行者にとって安全であるだけでなく、さらに重要なのが、騒音や交通公害、あおり運転をするドライバーが相対的に少ないということだ。自動車が少ない方が人々の生活が豊かであることを東京が証明している」とした。（翻訳・編集/柳川）