😷 岐阜新型コロナ・感染症

【COVID-19】英政府、関節炎治療薬「トシリズマブ」有効だと発表　大阪大学と中外製薬が共同開発した日本発の治療薬　

ttps://www.jiji.com/sp/article?k=2021010800950&g=int
関節炎治療薬、コロナに有効　日本発「トシリズマブ」―英政府発表

　【ロンドン時事】英政府は７日、関節炎治療薬の「トシリズマブ」と「サリルマブ」が新型コロナウイルス感染症の治療にも有効だと発表した。英政府が資金支援した臨床試験の結果、死亡リスクを２４％軽減したという。トシリズマブは大阪大学と中外製薬が共同開発した日本発の治療薬で、新型コロナで新たな希望となる可能性がある。

英政府は８日から、英国全土の病院の集中治療室に入院中のコロナ患者を対象に投与すると表明。コロナの治療薬としては抗炎症薬「デキサメタゾン」などに続くものとなる。

発表によると、集中治療室に運ばれた患者に２４時間以内に投与した場合、死亡リスクを２４％引き下げることを示した。入院期間を７～１０日間短縮できるとも指摘した。

2021年01月08日時事通信

重傷者の診療にあたる医師「第3波の勢いはこれ迄とまるで違う。救える命が救えなくなる」

　「第３波の勢いはこれまでの状況とまるで違う」。同センター感染制御部長などを務め、現場でコロナ対応に当たる呼吸器、感染症専門の福田雄一医師（４４）はこう語る。
　同医師によると、第２波までは若い患者が目立ち、自力で回復するケースもあった。しかし、第３波が急襲した昨年１２月以降、同市内で高齢者や障害者の福祉施設、飲食店、自衛隊などでクラスター（感染者集団）が頻発。「高齢者や障害者は、軽症でも宿泊施設や自宅での療養が難しい。選択肢は入院に絞られる」。同医療圏の病床は見る見る埋まり、重症者は今も増加傾向にある。
　同センターは医師３人でコロナ患者に対応。看護師は各病棟からかき集め、昨年末に１６人から３０人に増やした。人工心肺装置「ＥＣＭＯ（エクモ）」を使用した例はまだないが、装着の判断を迫られる場面もあった。ただ、エクモは２４時間稼働させるため、院内の集中治療室（ＩＣＵ）１２室のうち５室程度を専用病室に割かねばならない。「それは、他の救急患者の治療を大幅に制限することを意味する。救える命が救えなくなる可能性が高まる」。
　同医療圏の確保病床は最大８８。周辺病院と連携して態勢を整えている。ただ「数字だけを見て安心はできない」。周辺病院で処置されていても、免疫が過剰に働いて自分の臓器を攻撃する「サイトカインストーム」や、血管に血の塊ができる「血栓症」などで容体が急変する場合がある。そうなれば同センターに搬送されてきて切迫度がさらに高まる。
　看護師の負担も限界に近付いている。コロナ病棟内の消毒、シーツの取り換え、トイレの清掃、患者の配膳…あらゆる業務をこなし、帰宅後も家族から隔離される。ストレスは極めて高い。同医療圏で呼吸器と感染症を専門的に診療できる医師が数人しかいないのも不安材料だ。仮に院内感染が発生すれば「ぎりぎりのバランスが崩れる」。
　無症状の患者が、無自覚に感染を広げるのが新型コロナの特徴だが、その恐ろしさが社会に十分伝わっていないのがもどかしい。

ttps://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20210109-00000003-nagasaki-l42

緊急事態宣言発令、「メディカルキャンピングカー」の対応エリア拡大へ　逼迫する医療機関を支援

キャンピングカー株式会社は1月7日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大による移動型療養病床・検査機器搭載車両「メディカルキャンピングカー」の需要増加を受け、関東・関西をはじめ、北海道、東北、東海、中国地方、九州への貸出拠点拡大を実施すると発表した。

政府は1月7日、新型コロナウイルス感染症拡大を受け、首都圏1都3県において緊急事態宣言を再発令。新型コロナ収束に向け、大きくかじを切った。一方、各医療機関では、従来通りの診療体制では受け入れに限界があり、院内感染、クラスターの発生を防ぐため、発熱外来の専用施設を院外に新設するなどの対応に追われている。

こうした状況の中、キャンピングカー株式会社が提供する「メディカルキャンピングカー」の導入申し込みや問い合わせが急増している。メディカルキャンピングカーは、医療分野に特化した「メティカルモビリティ」。キャンピングカーをベース車両に採用することで、人口呼吸器や酸素マスク等を使用できる電源や、サブバッテリーで稼働できる照明・空調設備などに加え、広い車内空間を確保。また、けん引トレーラーやプレハブと比べても、機動性に優れ、設置や撤去までに時間を要さない。

同社の集計結果（2020年6月末～12月末）によると、メディカルキャンピングカーの利用用途は「PCR検査、インフルエンザ検査室」（47％）、「発熱外来診察室」（23％）、「外来診療待合室」（13％）、「医師・看護師の待機場所」（7％）の順。さまざまな用途で、逼迫する医療提供体制を支えている。

今回、キャンピングカー株式会社では、メディカルキャンピングカーの需要増加を受け、貸出拠点の拡大を決定。関東・関西をはじめ、北海道、東北、東海、中国地方、九州へ拡大し、全国各地の医療機関を支援していく。

《纐纈敏也＠DAYS》

ttps://response.jp/article/2021/01/08/341925.html

【コロナ】静岡県、重症者受け入れた医療機関に患者１人あたり１日最大25万円の支援金を支給。(使途、自由)

重症者受け入れで県が支援金支給

＊ソース元にニュース画像あり＊

ttp://www3.nhk.or.jp/lnews/shizuoka/20210111/3030009962.html
※NHKローカルニュースは元記事が消えるのが早いので御注意を

静岡県は、新型コロナウイルスに感染した重症者の病床を確保するため重症者を受け入れた医療機関に、
患者１人あたり１日最大で２５万円の支援金を支給する制度の運用を始めました。

県内では１２月１２日に重症者の病床占有率が５４.５％となるなど、医療提供体制がひっ迫する状況が続きました。
こうしたなか、県は、重症者が再び増えた場合に備え、３０床以上の病床を確保することを目指して、
重症者を受け入れた医療機関に支援金を支給する制度をつくり、１２月２３日から運用を始めました。
この制度では重症者１人あたり１日１０万円を支給し、▼人工心肺装置「ＥＣＭＯ」を使用した場合は１０万円、
▼別の地域から患者を受け入れた場合には５万円を追加で支給し、最大で２５万円になります。

支援金は、それぞれの医療機関の判断で、人件費や労働環境の整備などに使うことができ、
財源には新型コロナウイルス対策のための国の臨時交付金が充てられます。
１月４日の記者会見で、川勝知事は「県は今後も全力で支援にあたる。
感染しないことが医療関係者への最大の支援になるので、県民のみなさんには
感染拡大の防止に協力してほしい」と話しています。

病床逼迫、勢い増す新規感染「重症医療は破綻している」

新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、医療機関の病床（ベッド）の逼迫（ひっぱく）の度合いは日に日に厳しさを増している。入院が必要な人を受け入れることが難しくなり、人工呼吸器をめぐる治療の選別が始まっている地域もある。専門家は、今後さらに死者が増えるペースが速まると懸念している。

　「薬物治療をしても回復しない場合、人工呼吸器をつけないまま、『最期のとき』を待っている人もいる」。新型コロナに感染した重症患者らを診る埼玉医大総合医療センター（埼玉県川越市）の感染症内科医、岡秀昭教授はこう話す。

　同病院で岡さんが管理している新型コロナ患者用の病床は、中等症・軽症用が23床、重症用の集中治療室（ICU）が4床。昨秋以降の「第3波」に入り、入院してくる患者は高齢者や持病のある人がほとんどになった。昨年12月以降、重症の患者が急増。年末年始には4床を超え、中等症・軽症用のベッドを転用する形で7人の重症患者を受け入れていた。いまも同様の状況が続く。

　人工呼吸器を使うために必要なスタッフ数が十分にいないため、安全に治療するためには、これ以上の受け入れが難しい。「症状が悪化した高齢者の転院を受け入れる段階で、そこまでの治療を希望しないという意思を表明している人を受け入れている。もう、そういうトリアージは現場で行われている」と話す。

　トリアージは医療資源が限られ…(以下有料版で、残り1364文字)

朝日新聞　2021/1/11 21:30
ttps://www.asahi.com/sp/articles/ASP1C5VQ5P19ULBJ003.html?iref=sptop_7_01

【終了】日本医師会「このままでは『医療崩壊』から『医療壊滅』へ」

ttp://twitter.com/kohakusann/status/1349239805247307776
そら
@kohakusann
医療崩壊から「医療壊滅」に進むおそれがある。
新型コロナウイルスになれないで下さい。
日本医師会・中川会長の会見

もう適切な医療が受けれない状態になってるよね…

【コロナ】病床の多い日本でなぜ｢医療崩壊｣が起きるのか　長期戦の混沌　

感染症患者を受け入れる義務はない
――行政は感染者を受け入れる病床確保を急いでいますが、苦戦しています。病床を確保するうえで法律上、どんな問題があるのですか。

医療機関には感染症患者を受け入れる法的な義務はない。医療体制を規制する医療法では、どういう診療科で、どんな患者を受け入れるかはそれぞれの医療機関が決められることになっている。

病院に対する監督権限のある都道府県が病院に対し、「こういう病床を用意してください」と指示・命令できない。

新型コロナの感染患者を受け入れるかどうかも、各医療機関の病院長が決めている。地域全体で必要な病床が確保できなくても、行政ができるのは、あくまで病院に対する「協力要請」にとどまる。

――感染者の受け入れは公立病院や公的病院に集中し、民間病院での受け入れが進んでいないようです。

公立病院の場合、都道府県知事などからほぼ命令に近い形で要請されている。しかし、民間病院に対しては強制力がないため、「うちは診ません」という病院が大半だと手の打ちようがない。

しかも、日本の医療機関のうち民間病院は約8割を占め、諸外国よりかなり高い。日本の医療制度は、医療機関の自主的な判断を尊重するうえ、大多数を占める民間病院に対して行政介入の余地が小さい仕組みになっている。こうした根本的な仕組みが改められないまま、新型コロナへの対応が続いている。

日本医師会・中川会長「緊急事態宣言の全国的な適用も検討を」　菅総理に申し入れ

TBS NEWS
@tbs_news
【速報】日本医師会の中川会長は菅総理と会談し、「緊急事態宣言の全国的な適用も検討を始めて欲しい」と申し入れました。

5:05pm 14 Jan 2021
ttps://twitter.com/tbs_news/status/1349628704217939968

【コロナ禍】救急患者の受け入れ先がなかなか決まらない「搬送困難事例」が急増

新型コロナウイルスの感染が急速に拡大して病床がひっ迫する中、急病の患者の受け入れ先がなかなか決まらないケースも急増していることが分かりました。

総務省消防庁が全国52の消防機関を対象に搬送が困難だった事例をまとめたところ、1月10日までの1週間で2707件と、およそ1か月で2倍近くに増え、調査を始めた去年4月以降で最も多くなりました。

搬送が困難な事例は去年8月中旬以降減少を続けていましたが、11月ごろから増加傾向となり、12月上旬と比べると、2倍近くになっています。

また、前の年の同じ時期と比較すると88％多くなっていて、全国に緊急事態宣言が出されていた4月下旬の89％に次ぐ水準だということです。

〈省略〉

詳細はソース元で
コロナ感染拡大で病床ひっ迫 救急患者の搬送困難事例も急増 | 新型コロナウイルス ｜ NHKニュース
ttps://www3.nhk.or.jp/news/html/20210114/k10012813041000.html

【医療】蚊の嗅覚で微量のにおい検出成功！がんの予兆感知に期待／東京大

蚊の触覚にあり、人のにおいを感知する「嗅覚受容体」を組み込んで作ったセンサーで、人の呼気から、がんの進行度を示す微量のにおいを検出することに成功したと、東京大と神奈川県立産業技術総合研究所の研究チームが発表した。米科学誌に１３日掲載された。将来的には、がんの進行度を示す数値「腫瘍マーカー」を呼気から検出することも可能になるといい、研究チームは民間企業と連携し、今後１０年以内の実用化を目指している。


※引用ここまで。全文は下記よりお願いいたします。ttps://www.sankei.com/life/news/210114/
lif2101140006-n1.html

蚊の嗅覚受容体を用いて、呼気のにおいを計測する機器
ttps://www.sankei.com/images/news/210114/lif2101140006-p1.jpg

【医療】横浜 “搬送困難” 急増 5時間要した例も コロナで病床ひっ迫

新型コロナウイルスの感染が拡大し、医療機関の病床がひっ迫する中、横浜市では救急搬送した患者の受け入れ先がなかなか決まらない“搬送困難”のケースが急増していて、中には搬送先が見つかるまでに5時間かかったケースもあったということです。

横浜市消防局によりますと、患者の搬送先が決まるまでに病院への照会が4回以上あったケースなど「搬送が困難な事例」は、1月10日までの1週間で186件に上り、前の年の同じ時期の2.2倍に増えました。

消防局では新型コロナウイルスの感染拡大で医療機関の病床がひっ迫していることなどが背景にあると見ています。

新型コロナウイルスへの感染のほかに、別の持病もあった人の搬送先を見つけるまでに5時間かかり、途中で救急隊を交代させた異例のケースもあったということです。

横浜市消防局救急課の長谷部宏光担当課長は「感染者の増加とともに搬送が困難な事案が増え、影響を及ぼしています。
ただ、そうした事例は全体の5％程度で、ほとんどはきちんと対応できているので、要請の一件一件にしっかり応えられるよう全力を尽くしていきたい」と話していました。

ttps://www3.nhk.or.jp/news/html/20210114/k10012814541000.html

【研究】米国で流行のコロナウイルス、国内の患者から確認 患者に渡航歴なし

2021/1/15 15:47 会員記事
　新型コロナウイルスの遺伝情報（ゲノム）を調べている慶応大グループの研究で、いま国内で広まっているのとは別タイプのウイルスが国内の感染者から見つかった。英国や南アフリカで報告されている変異ウイルスとは異なり、感染力が強いといった報告はないが、これまでの検疫では確認できない形で海外から国内に入り込んだ可能性がある。

　慶応大は全国の医療機関などに呼びかけ、感染者の検体からウイルスのゲノムを調べている。塩基配列というゲノムの情報を細かくみることで、どの地域で流行しているウイルスに近いかといったことがわかる。

　これまで全国13の病院で検査を受けた患者約200人のウイルスを調べたところ、昨年11月末に関東地方の病院で検査を受けた患者から、米国西海岸を中心に流行している「20C」と呼ばれるタイプのウイルスが見つかったという。

　日本でいま流行しているのは「20B」というタイプ。一時は20Cも国内でみられたが、昨年5月以降は、検疫以外の場では見つかっていなかったという。

患者に米国への渡航歴などなし、経路どこから？
　塩基配列をみると、国内で以前…
ttps://www.asahi.com/sp/articles/ASP1H5447P1FPLZU008.html

半年に一度は欲しい、命が大事

岐阜の90億の飲食店協力金…コロナ医療従事者にあげたい。生活困窮者や、貧困の子供に…。

病院実習減る看護学生　お産もシミュレーター「実際は…」　コロナ医療逼迫余波

「元気な赤ちゃんが生まれましたよ」。慈恵柏看護専門学校（千葉県柏市）でのお産の実習で「看護師の卵」が心音を聴診し、脈を測って声をかけたのは、特殊樹脂製の電動「シミュレーター」だ。

　新型コロナウイルス感染拡大による医療の逼迫（ひっぱく）や緊急事態宣言の再発令で、看護学生が病院などで知識や技術を実践する「臨地実習」の中止や縮小が続いている。

　看護専門学校では国家試験の受験に3年課程で臨地実習を23単位（1単位45時間）以上履修する必要があるが、病院での感染リスクや指導する看護師の不足から、同校は昨年2月末から6月末まで臨地実習を中止。7月以降は実習の人数を減らして実施してきたが、必要単位の半分は国が特例として認めたシミュレーターなどの実習で代替している。3年生の大貫早紀さん（21）は「学校では友達が患者役になってスムーズにいくが、実際の患者さんは動けなかったり痛みがあったり、全然違う」と臨地実習の減少に不安を漏らす。

　日本看護学校協議会が昨年行った緊急アンケートでは、臨地実習で実習先の施設から「受け入れ困難」と連絡があった学校は、回答した316校中296校に上る。「第1波」が落ち着いた6月以降、徐々に受け入れが始まった地域もあるが、現在も人数などの制限が続いている。佐々木郁子副校長（58）は「緊急事態宣言の再発令で今後予定していた臨地実習も学内での実習に切り替える必要があり、頭を悩ませている」と話す。【大西岳彦】

コロナ自宅療養3万人　病床不足、19都府県「最も深刻」

厚生労働省は16日、新型コロナウイルスの自宅療養者が12日時点で前週比1.7倍の3万208人になったと発表した。入院先や療養先が決まっていない人も1万人を超えており、実際の自宅療養者はさらに増える可能性がある。病床の逼迫具合は、12日時点で19都府県が最も深刻な「ステージ4」（50%以上）の水準に達し、前週から8県増えた。

厚労省によると、12日時点で感染している人は前週比約1.5倍の6万3554人。自宅療養者以外では入院者が前週比13%増の1万4806人となり、うち重症者は同16%増の1424人だった。宿泊療養者は36%増の7781人だった。

緊急事態宣言が発令されている11都府県では、感染ピーク時に確保を見込む病床数に対する使用率が軒並み上昇した。中でも栃木、福岡両県は前週より10ポイント以上上昇するなど急速に病床が埋まりつつある。

病床の逼迫具合は福島、栃木、千葉、神奈川、長野、三重、長崎、沖縄の8県が新たに「ステージ4」水準となった。2番目に深刻な「ステージ3」も21道府県に達した。茨城（46.0%）、石川（49.6%）、山梨（49.5%）は「ステージ4」に迫る水準だ。「ステージ2」以下なのは青森、岩手、秋田、富山、福井、鳥取、島根の7県にとどまる。

【フェルマータ】医療現場へ生理中に使える吸水ショーツ配布　企業が募金呼びかけ コロナ病棟ではトイレに行けない医療従事者が多い

フェムテック商品の販売を手がけるベンチャー企業「フェルマータ」は、医療現場で働く女性たちに生理中に使える吸水ショーツを配るために募金を呼びかけると13日に発表した。配布を希望する医療機関からの申し込みも受け付ける。

　フェムテックは女性が抱える体の悩みを技術を使って解決しようとするもので、高機能の吸水ショーツもその一つ。吸水性の高い生地を重ねたつくりになっていて、吸水後もさらさら感が保たれやすいという。生理用ナプキンの代わりに使う人も増えている。

　新型コロナウイルス感染者の急増で、看護師ら医療従事者からはトイレに行く時間も取れないという声が上がる。フェルマータは、「吸水ショーツを使ってもらうことで生理中のストレスを少しでも軽減してもらいたい」としている。

　吸水ショーツの6ブランドが協力し、1枚あたり通常より安い2500円で提供する。支援は一口2万5千円（吸水ショーツ10枚分）で、13日から20日まで個人や企業などから募る。事前に呼びかけたところ、複数の企業などから計1千枚分の支援金が集まっているという。新たに公募することで、より多くの人に配ることをめざす。フェルマータは「全国には女性の医療従事者がたくさんいる。さらに1千枚分は集めたい」としている。

　募金の申し込みはネットで受け付ける（ ttps://forms.gle/EkZm7H3dwGAWQPZ86別ウインドウで開きます）。

野戦病院のよう」 313人感染、国内最大規模のクラスター　戸田中央総合病院で何が起きているのか＜新型コロナ＞


◆感染者は職員165人、患者148人に
　県によると、１８日時点の同病院の感染者数は、医療従事者ら職員１６５人と患者１４８人。このうち患者３１人が死亡した。１６ある病棟のうち１２病棟で感染者が確認された。
　院内で最初に医療従事者の感染が判明したのは昨年１１月１７日。同病院が独自に対応していたが、感染拡大が収まらず、１２月下旬から感染者が急増。今月４日に病院が県に協力を求め、６日に厚生労働省のクラスター対策班や県などが合同対策本部を設置した。
　同本部はゾーニングに応じた防護服の着脱や、医師や看護師以外にも、患者に触れる機会の多い検査技師やリハビリテーションの職員にも防護服着用を指導するなど、同病院の感染管理体制を強化。昨年１２月３１日には１日の新規感染者が２９人に上ったが、今月１０日以降はゼロ～４人で推移している。
◆県担当者「職員と患者の接触が濃かった」
　県の担当者は、感染経路は調査中とした上で「職員と患者の接触の度合いが濃かったことが関係していると考えられる。対策に努めていたと思うが、不十分だった」と指摘。この間の県の対応については「病院には感染管理の専門家がいた。（県として）『こうすれば良かった』ということがあったとは考えていない」としている。
　クラスターの発生で同病院は現在、新規入院患者や外来の新規患者の受け入れを停止し、救急外来の受け入れも見合わせている。
ttps://www.tokyo-np.co.jp/article/80628

「コロナが拡大したのはテレビに出たせい。責任を取って下さい」TV出演の倉持仁医師が院長を務める病院に張り紙とナイフの刃

ttps://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000204596.html

「テレビに出ないで下さい。コロナが拡大したのは、インターパーク内科がテレビに出たため。責任を取って下さい」

17日、このような張り紙がされていたのは、テレビなどで新型コロナウイルスに関する解説をしている、
倉持仁医師が院長を務める病院です。

また、この3日前には、病院宛てにカッターナイフの刃が入った封筒が送られてきていたといいます。

倉持医師は「やっぱり、我々一生懸命、コロナが感染拡大しないように患者を極力診て、極力検査してってやっていますので。
それは私のクリニックのスタッフも同じ思いでして、多少辛くても頑張ろうというつもりでやってますので。
やっぱり、そういうことをされると単純に怒りをまず覚えますよね」と話します。

病院のある栃木県は、感染の急拡大を受け、先週13日に緊急事態宣言の対象地域に追加されていますが、
当然ながら、倉持医師のテレビ出演と感染の拡大に因果関係はありません。

他の病院でも同じような嫌がらせがあったということで、倉持医師によりますと、警察が脅迫容疑も視野に捜査しているということです。

【日本医師会】中川会長「医療崩壊が多発。トリアージ開始」

日本医師会の中川会長は会見で、医療体制がすでに「崩壊」していて、このままでは患者の緊急度に応じて治療の優先順位を決める「トリアージ」をせざるを得ない状況になるとの認識を示しました。

「現在、緊急事態宣言対象地域を中心に、医療崩壊という状態が多発し、日常化してきました。現状のままではトリアージもせざるを得ない状態です。助かる命に優先順位をつけなければなりません」(日本医師会 中川俊男会長)

また、コロナ患者用の病床ひっ迫は深刻で、このあと日本医師会などの6つの医療関係団体が会議を開き、民間病院を含む医療機関の役割分担などについて話し合われます。

20日 15時26分
ttp://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4178657.htm

【豆知識】現行いくつかの「新型コロナウイルス変異株」とは何なのか？ヒトにくっつく突起のN501Y部分がそれぞれ変化し高性能化

イギリスやブラジルなどで猛威を振るっている
新型コロナウイルスの変異株について、
分子疫学を専門とするバース大学のエド・フェイル教授が、
「そもそも変異株とは何なのか」を解説しています。

Coronavirus variants: how did they evolve and what do they mean?
ttps://theconversation.com/coronavirus-variants-how-did-they-evolve-and-what-do-
they-mean-153405


新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は
2020年を通して世界規模で流行し続けましたが、
2020年12月からは「感染力の強い変異株」が猛威を振るっています。
新たに変異株が見つかったブラジルのマナウスでは
医療崩壊が深刻化しており、
「命の選別」が行われ出しています。フェイル教授によると、
マナウスでは全重症患者に行き渡るだけの人工呼吸器がもはやなく、
「何をしても助からない」とみなされた患者には
モルヒネが渡されるのみという状況になっているとのこと。

《ブラジル》マナウス市「酸素不足で病院が窒息室に」
＝医療崩壊の現実に全国衝撃＝２３０人以上を他州に緊急移送
? ブラジル知るならニッケイ新聞WEB
ttps://www.nikkeyshimbun.jp/2021/210116-11brasil.html
ttps://i.gzn.jp/img/2021/01/20/what-is-coronavirus-variants/snap0055_m.png

新型コロナウイルスは多種多様な変異株が確認されていますが、
2021年1月時点で広く拡散しているとみられるのが、
「イギリス型」と「南アフリカ型」、
そして前述のマナウスで流行している「ブラジル型」の3種類です。
この3種類はそれぞれ異なる大陸で発見されているにもかかわらず、
一部の変異が共通しているとのこと。

ノーベル賞の大村氏「治療薬迅速に」感染状況に危機感-安価で重い副作用なしのイベルメクチン、重症化を防ぎ致死率低下の効果報告

ノーベル医学生理学賞の受賞者4人が今月8日、新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言が首都圏に出されたことを受け、医療機関への支援やPCR検査能力の拡充を政府に要望する声明を発表した。その一人、山梨県韮崎市出身の大村智（さとし）・北里大特別栄誉教授（85）が朝日新聞の電話取材に応じ、治療薬が迅速に使えるようにすることを求めた。

　大隅良典・東京工業大栄誉教授、本庶佑（ほんじょたすく）・京都大特別教授、山中伸弥・京都大教授と連名の5項目の声明で、ワクチンや治療薬の審査・承認を迅速にすることも求めている。

　大村さんらが開発した抗寄生虫薬「イベルメクチン」は、北里研究所（東京）で新型コロナ感染者に対する効果や安全性を調べる治験が始まっている。熱帯地方で流行する河川盲目症に効き、多くの人を失明から救ったことが評価され、2015年のノーベル賞受賞につながった。日本では激しいかゆみを起こす疥癬（かいせん）の治療薬として広く利用されている。

　大村さんによると、欧米など26カ国で治験が始まり、ペルーでは承認され投与が始まった。重症化を防いだり、致死率が下がったりする効果が報告されているという。「重い副作用の報告はない。安くて発展途上国でも広く使える」と話す。

　課題もある。臨床研究ではほか…

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残り：606文字／全文：1136文字

2021年1月22日　朝日新聞
ttps://www.asahi.com/articles/ASP1Q3TBPP1MUZOB003.html

細胞内でコロナウイルスの増殖防ぐ抗体　島根大と長崎大が5種類開発

根大と長崎大は23日、体内に入った新型コロナウイルスにくっつき、ウイルスが細胞に侵入して増殖するのを防ぐ抗体を5種類、開発したと発表した。治療薬や感染予防用マスクなどへの応用を進めたいとしている。

　島根大の浦野健教授（病態生化学）らはウイルス表面のたんぱく質をマウスに投与し、体内でできた14種類…

ttps://mainichi.jp/articles/20210123/k00/00m/040/175000c

【日本医師会】 中川会長 「不織布マスクの着用を」

不織布マスク着用呼び掛け


日本医師会の中川会長が会見で、不織布マスクの着用を呼び掛けた。
広く浸透している布製マスクやマウスシールドの感染防止効果..
ttps://finance.yahoo.co.jp/news/detail/20210121-00412400-mosf-stocks.vip


フェイスシールドやマウスガードの感染予防効果は低いとして、
「不織布のマスクで統一してほしい」と感染防止策の徹底を重ねて呼びかけた。
ttps://www.sankei.com/life/news/210122/lif2101220034-n1.html

【医療崩壊】救急搬送たらい回し相次ぐ

新型コロナウイルス禍で救急患者の搬送先決定に時間を要するケースが急増している。日本経済新聞が緊急事態宣言下の11都府県の消防局などを調べたところ、「救急搬送困難事案」が17日までの1週間で前年同期比2.4倍に増えていることが分かった。救急医療の現場は綱渡りの様相だ。

調査は11都府県の県庁所在地や政令指定都市の15の消防本部に聞き取りで実施した。
救急搬送困難とは救急隊が医療機関に急患の受け入れを...

日本経済新聞 2021年1月24日 2:00
ttps://www.nikkei.com/article/DGXZQOJB209HF0Q1A120C2000000

【独自】日本発のアルツハイマー予防薬、来月にも治験…発症前の人対象に欧米と共同で

認知症で最も多いアルツハイマー病の発症を防ぐ予防薬の開発を目指し、認知機能が正常な人を対象にした国際共同治験が、来月にも日本でスタートする。日本の製薬大手エーザイが開発した薬剤「ＢＡＮ２４０１」を、世界の１４００人に４年間投与し、効果を検証する。日本発の新薬候補が、高齢化が進む世界の共通課題となっているアルツハイマー病克服の突破口となるか、国際的に注目されている。

続きはこちらで↓
ttps://news.yahoo.co.jp/articles/6c2350539f3b89a442c845b2c1d44be095601a24

【鳥居薬品】「オラデオカプセル」の国内製造販売承認を取得

遺伝性血管性浮腫の発作抑制薬
鳥居薬品<4551>が反発。同社およびオーファンパシフィック（東京都港区）は22日、血漿カリクレイン阻害剤「オラデオカプセル 150ミリグラム（一般名：ベロトラルスタット塩酸塩）」の国内製造販売承認を取得したと発表した。

　オラデオカプセルは2018年12月に希少疾病用医薬品（オーファンドラッグ）の指定を受けており、遺伝性血管性浮腫（HAE）における急性発作の発症を抑制する効果があるという。HAE治療の新たな選択肢として期待でき、薬価収載後は同社がオラデオカプセルの販売を行うとしている。
ttps://m.finance.yahoo.co.jp/news/detail/20210125-10000053-dzh-stocks

「GoToトラベル」感染者拡大に影響か　京大の西浦教授らが分析

昨年７月に始まった政府の観光支援事業「ＧｏＴｏトラベル」の開始後に、旅行に関連する新型コロナウイルス感染者が最大６～７倍増加したとの分析結果を、西浦博・京都大教授らの研究チームが国際医学誌に発表した。

国内では７月から感染が再び拡大、流行の「第２波」になった。西浦教授は「第２波は８月中旬までに減少に転じていたが、初期のＧｏＴｏ事業が感染拡大に影響を及ぼした可能性がある」と指摘、さらに詳しい分析を続けるとしている。
　チームは５月から８月の間に発症し、感染経路や行動歴など詳細な情報が分かった静岡、岡山、熊本など２４県の感染者約４千人を分析。そのうち、８１７人が県境をまたいだ旅行歴があるか、そうした人との接触歴があった。「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」の開始前の６月２２日～７月２１日と開始後の感染者数を比較した。
　その結果、１日当たりの感染者数は、開始後に約３倍に増加。週末を含む７月１５～１９日の直前期間と比べても約１・５倍になっていた。さらに出張ではなく観光目的で感染した人は最大６・８倍、直前期間との比較ではおおむね２～３倍になった。（共同）

【話題】 ウレタンや布製を着けた患者が来院すると受診断る病院も・・・マスク　不織布以外だめ

新型コロナウイルスの感染拡大が続く札幌市内の医療機関などで、不織布製マスクの着用を求める動きが広がっている。
ウレタン製マスクについて、札幌市保健所が昨秋、医療機関に対し、不織布より感染リスクが高いと通知したためで、
体育施設などでも不織布着用を求めている。

インターネット上ではウレタンを着けた人を非難する声も出ている。
だが専門家は「ウレタンも飛沫（ひまつ）を防ぐ効果は十分ある」として、場所に応じた使い分けを求めている。


■受診断る病院も

札幌市厚別区の羊ケ丘病院は昨年１１月下旬、病院の出入り口に不織布製マスクの自動販売機を設置した。
ウレタンや布製を着けた患者が来院すると不織布製への交換を促し、従わない場合は受診を断っている。

担当者は「保健所の通知もあり、医療継続のためには仕方がない」と話す。
ttps://www.hokkaido-np.co.jp/article/504755

【コロナ第４波】慶応医学部宮田裕章教授「変異ウイルスが入ったことで３月に３倍くらいのが来る」専門はデータサイエンス

テレ朝小木逸平アナ「とてつもない第４波が…」、慶応宮田教授に尋ねる

ttps://www.daily.co.jp/gossip/2021/01/24/0014029341.shtml

ttps://www.mens-ex.jp/wp/wp-content/uploads/2020/11/c_fashon_201119_miyata_01.jp
g

宮田裕章慶應義塾大学医学部教授
専門はデータサイエンス

　テレビ朝日の小木逸平アナウンサーが２４日、
同局系「サンデーステーション」に出演し、
宮田裕章慶応義塾大学教授にイギリス型の変異ウイルスについて尋ねた。

　番組では新型コロナウイルスについて詳報。
小木アナは
「フェーズがもっと変わってしまうかもしれない変異ウイルス。
　国内感染も確認された」として宮田教授に意見を求めた。
宮田教授は
「イギリス型の変異ウイルスは感染力が非常に強いと言われている」
「第３波が変異ウイルスによるものと言われたが、
　そうではない可能性が高い。
　そうするとすでに少数が入ってきてわれわれはそれに備えなければならない」
と今後、日本で変異ウイルスによる感染が拡大する可能性を指摘した。

　小木アナは
「第４波が来るかもしれない。とてつもないものが来るかもしれないと」
と尋ねた。
宮田教授は
「あまり悲観的な可能性については控えたい」とした上で、
「たとえばフランスでは第２波がようやくダウントレンドに入ってきた。
　変異ウイルスが入ったことで３月に３倍くらいのが来る、
　こういった予測の中で今、対策を行っている」と述べた。
日本について宮田教授は
「医療をひっ迫させないというよりは、
　もう少し感染経路を追えるところまで感染者数を下げていくという目標は
　必要になってくるのでは」と提案した。

イベルメクチン、都立病院で治験　コロナで東京都検討

東京都が抗寄生虫薬「イベルメクチン」の新型コロナウイルスに対する治療効果を調べる治験を、都立・公社病院で実施する方向で検討していることが26日、わかった。治験は軽症者などが対象。都立・公社病院に現在入院している患者は中等症や重症が多いため、感染状況が落ち着くのを待って治験に協力する規模や期間など詳細を詰める。

都は都立・公社病院の病床を一部活用して治験を後押ししたい考え。治験は重症でない感染者にイ...

日本経済新聞 2021年1月26日 16:37
ttps://www.nikkei.com/article/DGXZQODG265GE0W1A120C2000000

【日本医師会】中川会長、コロナワクチン接種「ドライブスルー方式導入を」

日本医師会の中川俊男会長は２７日の会見で、接種体制の整備が進む新型コロナウイルスワクチンについて、「ワクチンがあるのに接種が進まないという状況は絶対にないようにしたい。ありとあらゆる方法で接種を拡大すべき」と述べ、医師などの人員確保に加え、ドライブスルー方式での接種を検討するよう国へ提案する考えを示した。

　中川氏は、厚生労働省が集団接種を中心とした体制整備を進めていることについて「集団接種は期日や場所が限定され、知らない人と一緒になるため接種意欲が損なわれる可能性がある」と指摘。かかりつけ医などでの個別接種ほか、自家用車で接種会場を訪れ、経過観察なども車中で行うドライブスルー方式の導入を検討する必要性を訴えた。

　ドライブスルー方式については、既に接種が開始されている米国やイスラエルなどで導入されている。中川氏は、接種により副反応が出る可能性も踏まえ、「運転手は接種はだめということになるのではないか」と述べた。

　東京都は２７日、新型コロナウイルスの感染者が新たに９７３人確認されたと発表した。１日当たりの新規感染者数は２日ぶりに１０００人を下回った。重症者は前日より１１人増の１５９人となった。

2021年1月27日 16時8分スポーツ報知
ttps://hochi.news/articles/20210127-OHT1T50118.html

【ワクチン接種】愛知県、約23万人の医療従事者への優先接種が、早くても3月中旬にずれ込む見込み

ttps://hicbc.com/news/article/?id=00050323
新型コロナワクチン接種…愛知県では早くても３月中旬にずれ込む見込み

新型コロナワクチン接種のスケジュールですが、２９日、愛知県が新たな見通しを示しました。

　当初２月下旬を目指していたワクチン接種の開始時期について、早くても３月中旬にずれ込む見込みであることがわかりました。

　愛知県は２９日、医療専門家らがメンバーのワクチン接種推進本部の第１回会議を開きました。

　県の担当者によりますと、この中で当初２月下旬からを目指していた県内約２３万人の医療従事者への優先接種が、早くても３月中旬にずれ込む見込みであることが説明されたということです。

　国からは、ワクチンの配布時期や量などについて、詳しい説明はいまだにないということです。

　愛知県では医療従事者の後、約１８８万人いる６５歳以上の高齢者から、各市町村が接種を進める予定です。（29日17:10）

2021/01/29 17:10 CBC

【イギリス変異株】11月には市中感染が始まっていたか　東京医科歯科大学

東京医科歯科大学は、去年１１月下旬以降に入院した新型コロナの患者の検体から、イギリス由来の変異ウイルスと同じ系統のウイルスが新たに確認されたことを明らかにしました。患者はいずれも海外渡航歴がないことから、市中感染の可能性が高いとしています。

東京医科歯科大学によりますと、見つかったのは３種類のイギリス系統の株で、大学付属病院に去年１１月下旬から１２月下旬までに入院していた患者の検体をゲノム解析したところ、判明したといいます。

しかし、この３種類のウイルスが検出された患者はいずれも海外渡航歴がないため、東京医科歯科大学は、市中感染による可能性が高いとしています。

変異ウイルスの市中感染の可能性については、厚生労働省が今月１８日、海外渡航歴のない静岡県に住む男女３人から初めて、イギリスで見つかった変異ウイルスが検出されたと発表していましたが、これより先に変異ウイルスが国内に入り、市中感染していた可能性が高いことになります。

1/29(金) 17:02配信
ttps://news.yahoo.co.jp/articles/636dd5f6e1b1df02adb5a54f60bc1faa9de0b070

>>60
緊急事態宣言や！

不要不急の餅の飲食を自粛だ！
夜8時以降の餅の飲食を自粛だ！

老害政治家がこんなこと言い出すのも時間の問題。

【変異コロナ】日本発の抗寄生虫薬イベルメクチンの使用開始 南アフリカ 新型コロナ治療で既に非公式利用 科学的根拠ないと認識

日本発の抗寄生虫薬の使用開始
南アフリカ、新型コロナ治療に

2021/1/30 09:33 (JST)1/30 11:19 (JST)updated
c一般社団法人共同通信社
ttps://this.kiji.is/728045545418260480?c=39546741839462401

ttps://nordot-res.cloudinary.com/c_limit,w_800,f_auto,q_auto:eco/ch/images/72807
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南アフリカ・ヨハネスブルクで見受けられる
抗寄生虫薬「イベルメクチン」のパッケージと容器＝29日（AP＝共同）

　【ナイロビ共同】南アフリカの医薬品規制当局は30日までに、
2015年のノーベル医学生理学賞受賞者、大村智博士が開発に貢献した
抗寄生虫薬「イベルメクチン」について、
新型コロナウイルスの治療薬としての使用を始めたと発表した。
医師らの厳重な管理下での使用を条件としている。発表は28日付。

　イベルメクチンの効果の有無は不明確で、
南アの当局も治療薬として使うには
「科学的根拠が乏しい」との認識を示す。
一方、既に国内で非公式に広く使われ、
違法な輸入品や偽物が出回っていると指摘。
使用解禁には、政府の制御下で、
野放図な流通に歯止めをかけたいとの思惑があることを示唆した。

【感染力の高まり懸念】新型コロナ変異ウイルス―英国型（Ｎ５０１Ｙ）、南ア型とブラジル型（Ｅ４８４Ｋ）　監視強化し拡大防止を

感染力の高まり懸念　新型コロナ変異ウイルス―監視強化し拡大防止を・専門家
2021年01月31日07時23分
ttps://www.jiji.com/jc/article?k=2021013000382&g=soc&utm_source=top&utm_medium=t
opics&utm_campaign=edit


　変異した新型コロナウイルスが英国と南アフリカ、ブラジルなどで相次いで報告され、感染力が高まっている可能性があるとして、各国が警戒を強めている。英国型は入国時の検疫をすり抜け、日本国内で市中感染を起こしたとみられ、専門家は対策を呼び掛けた。

　新型コロナウイルスの遺伝情報は、約３万の化学物質「塩基」で構成。塩基の変異はウイルスが増える際のコピーミスが原因で、２週間に１カ所程度のペースで起きる。
　塩基が変異しても、大半はウイルスの性質を変えるまでには至らない。だが一部は塩基と対応するタンパク質の構造が変化し、性質も変わる。
　世界保健機関（ＷＨＯ）は変異ウイルスについて、感染力と毒性、ワクチンが効くかなどを監視している。
　英国型の変異ウイルスが警戒される主な理由は、感染力の高まりだ。ウイルスが細胞に侵入する際に用いるスパイクタンパクに、細胞と結び付く力を高める「Ｎ５０１Ｙ」と呼ばれる変異などが発生。英国での感染急拡大から、感染力が最大７割高まった可能性が指摘されている。
　ウイルスの感染力が高まれば、感染者数が医療提供体制の限界を超える恐れが大きくなる。英国政府は２２日、感染者の致死率が上がっている可能性も明らかにした。
　南ア型とブラジル型は「Ｎ５０１Ｙ」に加え、「Ｅ４８４Ｋ」変異もあり、従来のウイルスへの感染や、ワクチンにより得た免疫の効果が弱まる恐れが指摘されている。
　東京農工大の水谷哲也教授（ウイルス学）は「免疫の効果が弱まるとしても、全くなくなるとは考えにくい。だが、変異に対応するワクチンを準備することは重要だ」と語る。

コロナ病床、なぜまだ不足？ 根っこにある甘さと鈍さ

新型コロナウイルス患者に対応できる病床はなぜ、不足するのか。病院のほとんどを占める民間施設が、減収につながるとみてコロナ患者の受け入れを敬遠しがちなことが理由の一つだ。医療スタッフの確保など、ほかにも課題は多い。

　2度目の緊急事態宣言を受けた大阪府。ある民間病院は昨年7月から、約400床のうち5床をコロナ患者用とし、軽症・中等症患者を受け入れている。黒字経営だったが、昨年4～6月期で1億5千万円ほどの赤字になった。受け入れ前から始まった感染の第1波で、感染を懸念する人たちの受診控えなどで外来患者が約3割減ったためだ。
ttps://www.asahi.com/articles/ASP1Z6H8RP1JPTIL00N.html

【全国調査】自治体9割、医師確保できず　7割が情報提供不十分　新型コロナワクチン

新型コロナウイルスのワクチン接種にからみ、緊急事態宣言が発令された11都府県の33自治体に毎日新聞が準備状況を調査したところ、ワクチンを接種する医師を確保できたと答えた自治体はゼロで、「調整中」と回答した自治体が9割に達した。また、国からの情報提供について7割近くが「不十分だ」などと答え、ワクチンの接種時期や分量を早く決定するよう求めていた。ワクチンをめぐる情報が不足するなか、多くの自治体で準備の遅れが目立っている。

　調査は宣言が発令されている東京都内の23区と、東京を除く10府県の県庁所在地を合わせた計33自治体を対象に実施。今月26～29日に全ての自治体から回答を得た。

　「接種を担当する医師は決まったか」との問いには、東京都北区と練馬区、足立区が「一部決まった」と答えた。しかし、「調整中」との回答は30自治体（91％）にのぼり、医師の確保が自治体にとって大きな懸案になっていることをうかがわせた。

　千代田区はワクチンの量や供給時期が未定であることを理由に「医療従事者との調整にも支障をきたす恐れがある」と説明した。

　接種する場所については「検討中」が22自治体（67％）で、「一部決まった」と回答したのは文京区など都内の10自治体（30％）にとどまった。「決まった」は目黒区だけだった。

　一方、国の情報提供について22自治体（67％）が「不十分だ」「全く足りない」と回答した。

　国からの情報不足をめぐっては、自治体向け説明会で示された、接種状況を一元管理する国のシステムの詳しい説明を求める声も、練馬区や名古屋市など複数の自治体から上がった。住所地以外での接種を希望する人への対応方法を求める声もあった。

　国からの補助金については「十分だ」と回答したのは岐阜市と宇都宮市のみ。さいたま市など20自治体（61％）は「不十分だ」「全く足りない」と答えた。名古屋市は、感染防止対策や会場運営など、通常の予防接種の対応を超える経費について十分な助成を求めている。

「第4波は来る」　第3波予見した医師の警告　「集団免疫は間に合わない」

新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言が再発令されて3週間が過ぎた。2020年11月末に「現場感覚では限界」とSNS（ネット交流サービス）に投稿し、いち早く第3波の「医療崩壊」を予見した埼玉医科大総合医療センター（埼玉県川越市）教授の岡秀昭さん（45）＝感染症科＝は、第4波に備えた医療従事者の役割分担や、自宅療養者のフォロー体制構築が必要と訴えている。【鷲頭彰子】

　――全国で自宅療養者の容体が急変し死亡する事例が相次ぎ、「無症状だった」との発表もあります。自宅療養の突然死を防ぐために、どうすればよいでしょうか。

　◆無症状ではなく、息切れを訴えにくいため、呼吸の悪化に気づかなかった可能性があります。そもそも感染者の病状把握を保健所が担当することに無理があります。

　自宅療養者への対応は、開業医など地域の医師が協力する仕組みが必要です。適切な時期に治療介入することで重症化を抑制し、死亡者の減少が期待できます。

　例えば、保健所は地域の医師に自宅療養者の経過観察を依頼します。基礎疾患があるなど要チェックの療養者には（血中酸素濃度を測る）パルスオキシメーターを配布し、「LINE（ライン）」やメールなどで毎日報告してもらいます。

【研究】ＰＭ２．５でコロナに感染しやすくなる事が判明 京都大学

　PM2・5（微小粒子状物質）といった大気汚染物質を取り込んだマウスの肺は、新型コロナウイルスに感染しやすい状態になることを、京都大などのチームが突き止めた。

　大気汚染が感染や重症化のリスクになることを、細胞レベルで示した。研究成果が3日、米科学誌「エンバイロメンタル・リサーチ」に掲載された。

　欧米や中国の研究では、新型コロナウイルス感染症の重症率や死亡率は、大気汚染が深刻な地域ほど高いと報告されている。こうした報告は患者数や大気環境の測定値を統計的に分析したもので、実際に大気汚染物質が細胞にどのような影響を及ぼすかはわかっていなかった。

　チームは大気中のPM2・5などの粒子を採集。500マイクログラムをマウスの肺に注入し、1日後の細胞の変化を調べた。

　その結果、肺の表面の細胞では、ウイルスがくっつくたんぱく質の量と、ウイルスが細胞に入り込むのに使われる酵素の量が、数十倍に増えていることがわかった。PM2・5などを取り込むことで、肺の細胞が、ウイルスが侵入しやすい状態になることが示された。
ttps://news.livedoor.com/lite/article_detail/19642072/

インフル患者、2000分の1に激減…コロナ対策が効果

※読売新聞

新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、岩手県内でのインフルエンザの患者数は今シーズンは４人の報告にとどまり、前シーズン同期の２０００分の１となっている。マスクの着用や手洗いといった新型コロナ対策が奏功したとみられ、昨年秋に危惧された同時流行は今のところ抑えられている。（有村瑞希）

◇全国的に減少

県環境保健研究センターによると、昨年８月３１日～１月２４日に報告された今シーズンの感染者数は４人で、前シーズン同期の７９９１人より大幅に少ない。これらは１週間ごとに感染状況をまとめている６５医療機関での判明分で、「県内の全感染者数」とは異なるが、１医療機関あたりの患者数は０～０・０２人前後で推移し、注意報を出す基準の「１０」や警報の「３０」からはほど遠い。

４人は宮古、中部、久慈、奥州保健所管内からの報告。内訳は３人が２０～２９歳で、１人が６０歳以上。同センターは「患者同士のつながりは見られない」とする。

インフルエンザの患者数減少は全国的な傾向だ。西松園内科医院（盛岡市）の滝川佐波子医師（５９）（県医師会常任理事）は「南半球でも感染者が少なく、海外との往来も極端に減った。マスクの着用や『３密』回避といった新型コロナ対策はインフルエンザ対策と重なる部分が多く、こまめなアルコール消毒やせっけんでの手洗いが予防につながっている」と指摘する。

◇予防接種率上昇

県内の自治体は新型コロナとの同時流行で医療体制が逼迫ひっぱくするのを防ぐため、ワクチン接種の助成を拡充してきた。読売新聞の昨年１０月の調べでは、以前から接種を無料としてきた３村を除く３０市町村のうち、４割にあたる１２市町村が助成内容を手厚くした。

久慈市は、これまで６５歳以上の定期接種に２０００円を助成してきたが、今回は無料にした。市によると、６５歳以上の接種率は昨年度（昨年３月末時点）は約６５％だったが、今年度は１月２７日時点で約７４％となった。

ttps://www.yomiuri.co.jp/national/20210204-OYT1T50008/

人工呼吸器、鼻からを推奨　病床逼迫受け学会提言　気管挿管は長期化傾向

日本呼吸器学会は5日、新型コロナウイルス感染症での、人工呼吸器の使用方法に関する提言を公表した。気管に管を入れる方法はできる限り避け、特殊な器具で鼻から大量の酸素を流し込む方法を推奨する。気管挿管した患者は集中治療室（ICU）での治療が長期化する傾向があり、病床逼迫（ひっぱく）の一因になっていたという。

　人工呼吸は主に気管挿管して酸素を送るタイプと、鼻から送るタイプがある。気管挿管の場合は患者からのウイルス飛散を防げるが、患者は麻酔で意識がなく動けず、合併症のリスクが高まる。鼻タイプでは患者は会話や食事などが可能で、ウイルスが飛散する恐れがあり、国内で使用するケースは少なかった。

　海外では、鼻タイプでも患者に医療用マスクをつけることで飛散を防げることが確認されている。提言では、患者の状況を見極めた上で、鼻から酸素を送るタイプを推奨するとした。提言をまとめた神戸市立医療センター中央市民病院の富井啓介・呼吸器内科部長は「悪化していく場合には気管への挿管に切り替えるのが望ましい。挿管は患者の体への負担も大きく、看護の手間もかかる」と話す。
ttps://mainichi.jp/articles/20210205/k00/00m/040/153000c

【保健師】「辞めたい」は何度も…　多忙極める保健師、それでも走り続ける

「東京都とも協力して都内全域で探したが入院先が見つからなかった」。みなと保健所（港区）保健予防課で保健師として新型コロナウイルス対策をまとめる新井久子係長（49）は、昨年末からの「感染爆発」への対応の厳しさを語る。現在、保健所の業務はこの1年で最も多忙を極めている。「自宅療養者のフォローが足りていないかもしれないけど、今は『何かあったら必ず電話してほしい』と伝えるのが精いっぱい」

　昨年は年明けから波乱に満ちていた。区内には中国に進出する企業が多くあり、武漢で感染が広がった直後から相談が相次いだ。対応する保健師は居住人口約26万人に合わせた、わずか7人。昼間人口は4倍近くになり、飲食店も23区で最も多いことから、この1年で同課は20人から約70人に、専属の保健師も21人に増えた。しかし、「第3波」では人員が全く足りなかった。

　午後11時になっても帰れず、「仕事を辞めたい」と思ったことは何度もある。それでも「コロナは自分たちにも関わる問題だから」と走り続ける。これまでに良かったと言えるのは若く優秀な人材が集まったこと。まもなく始まるワクチン接種もチームで乗り切りたい。

【話題】 ｢ウレタンマスク｣の衝撃のヤバさ・・・5um（マイクロメートル）以下の粒子だと除去率1％以下、ほぼ効果がない

「『PCR検査せよ』と叫ぶ人に知って欲しい問題」（2020年5月12日配信）でもマスクの重要性を説いた西村医師、
実は先頃、マスクの素材ごとに飛沫防止効果がどう違ってくるかという実験を行ったという。

ウレタンマスクはOKなのか、はたまたNGなのか──。

──「富岳」もマスク素材ごとの飛沫防止効果を調べていますが、コンピューター上のシミュレーションです。実際に実験をされたのですね。

クリーンルームの中で、喘息などの治療薬吸入器具として使われているネブライザーからヒトの出すエアロゾルを模したものを発生させて、
それをそれぞれのマスク素材がどれくらい通すかを試しました。

喘息治療や気管支炎の治療でシューシューと出てくる薬剤のミスト（蒸気）を吸い込みますよね。あの状態がミストの発生側です。
一方、ミストの受け取り側は、人がつけた状態のマスクではなく、各素材そのものを切り出し、筒の片方に隙間なく張り、
反対側から空気を吸わせ、素材を通過してくるエアロゾルの粒子の径（粒子の大きさを表現するもの）ごとの濃度をレーザー粒子計測器で測りました。

──上図の「マスク別除去性能」がその結果ですね。衝撃でした。ウレタンマスクの素材である「ポリウレタン」は、
5um（マイクロメートル）以下の粒子だと除去率1％以下。ほぼ効果がないことがわかります。

そうなんです。逆に不織布マスクは一番小さい0.3～0.5umで90.8％、最大の5.0以上の粒子は99.1％の除去率が確認されました。
医療従事者がつけるN95や医療用サージカルマスクはそれ以上に高い値ですが、一般の方が生活圏で使うのは、この程度の不織布マスクで十分機能すると考えます。

ちなみに実験で使用したマスクは、医療用サージカルマスクが当院で使用しているもの。不織布マスクは、VFE（ウイルス濾過効率）が99％カットの表示があった一般的なものです。

ttps://toyokeizai.net/articles/-/409607

【医療最前線】心臓病救急対応で学会が緊急声明

NHK

心臓病救急対応で学会が緊急声明
02月06日　10時47分

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、急性心筋梗塞などの救急対応ができなくなっている医療機関が増えているとして、治療に関わる学会などが感染対策の徹底を求める緊急声明を出しました。
一方で、いま治療を受けている人は命に関わるため、受診を控えないよう呼びかけています。

緊急声明は５日、心臓などの治療が専門の学会で作る日本循環器連合などが記者会見して発表しました。
それによりますと、新型コロナ対応に医療スタッフや病床が振り分けられ、急性心筋梗塞や肺塞栓症などの救急対応ができなくなっている医療機関が増えていて、東京都内では心臓などの救急治療を行う病院のネットワークに加盟する７３病院のうち、５日の時点で１１の病院が救急の受け入れを停止しているということです。
先月には、東京で、急性心不全の患者が治療を受けられるまでに、１０の病院で受け入れを断られたケースもあったということで、声明では、必要な医療を提供するために感染者を減らすことが重要だとして、一般の人たちに対策の徹底を求めています。
一方で、受診控えによって重症化する患者も増えているとして、いま受けている治療を続け、異常を感じたら速やかに受診するよう呼びかけています。
日本循環器学会の平田健一代表理事は「助かる命を救えなくなってきている状況が起きています。新型コロナの感染そのものを抑え込まないといけない」と訴えていました。

ttps://www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20210206/1000059986.html

簡単な尿検査で重症化予測 新型コロナ 500人規模の臨床研究へ(国立国際医療研究センター)

※NHKニュース

簡単な尿検査で重症化予測 新型コロナ 500人規模の臨床研究へ

2021年2月7日 15時13分

簡単な尿検査で新型コロナウイルスに感染した人が重症化するかを予測する500人規模の臨床研究を国立国際医療研究センターのグループが実施することが分かりました。実用化されれば、入院が必要かどうかを判断するのに役立つと期待されています。

この臨床研究は、国立国際医療研究センターのグループが実施するものです。

臨床研究は、新型コロナウイルスに感染して宿泊施設で療養している人や入院している人、およそ500人を対象に、尿に含まれる「L-FABP」というたんぱく質の量を調べるということです。

これまでの研究で、このたんぱく質が正常値より多いと、症状が悪化するリスクが8倍余り、高くなっていたということです。

尿検査は、検査キットを使って自分でできるということで、療養や入院の初日と2日後に検査キットの画像をスマートフォンで送ってもらい、医師が結果を判定します。

グループでは、自治体や医療機関に協力を呼びかけ、今月にも臨床研究を始めたいとしています。

臨床研究を進めている国立国際医療研究センターの片桐大輔医師は「この検査が実用化できれば、重症化リスクの高い患者を優先的に病院に紹介したり、体調のチェックなどを行ったりすることで必要な人がスムーズに入院することに役立つはずだ」と話しています。

新型コロナの差別や偏見で割られた病院の窓ガラス（尼崎市）

長尾クリニック院長に聞く（上）　新型コロナの差別や偏見で割られた病院の窓ガラス
　新型コロナウイルス感染拡大による２度目の緊急事態宣言から間もなく１カ月となる。在宅医療に長年取り組み、自然で穏やかな最期「平穏死」を提唱する長尾和宏さん（６２）が院長を務める長尾クリニック（兵庫県尼崎市昭和通７）。１月には入院できない患者が殺到し、発熱外来がパンクした。差別や偏見にさらされ、病院の窓ガラスを割られたことも。ぎりぎりの戦いが続く地域医療の現場を２回に分けてリポートする。（大田将之）

　県内で初の感染者が判明した昨年３月。長尾クリニックでは、外来と在宅の通常診療に加え、病院の前にテントを設け、発熱外来を始めた。ＰＣＲ検査だけでなく、治療、訪問、往診、オンライン診療…。地域のかかりつけ医として発熱患者を千人以上受け入れ、２００人を超えるコロナ感染者を診てきた。

　一方で、地域との距離が近いからこそ、周囲からの差別や偏見が突き刺さる。ある日の深夜、病院の窓ガラスがレンガで割られた。長尾院長は、つばを吐かれたこともある。

　それでも「患者の命を守る」ため、長尾院長をはじめ約１００人のスタッフが患者に寄り添う。「大切な人や家族に、もしうつすことになったら」。恐怖は消えない。長尾院長自身も約１０カ月、自主的に診療以外は人と会わない生活を続ける。心が折れそうになるたび、医療従事者としての使命感を胸に耐え抜いてきた。

だが第３波は容赦なかった。医療体制の逼迫（ひっぱく）は深刻度を増し、尼崎市保健所によると、同市の自宅待機者は最大で８０人超に上った。陽性になったのに、入院調整のため自宅で過ごす人が続出し、自宅待機中の死亡例が報じられた。年明けごろから発熱外来に患者が殺到。多くが他の病院で断られた人だ。困っている患者に医療が届かない。見過ごすことはできなかった。

「保健所に１００回電話してもつながらなくて」。長尾院長の元にＳＯＳが届く。本来、陽性が分かった後は保健所の管轄だが、患者に自身の携帯電話の番号を教えた。その数は１００人を超える。「悪いのは保健所ではない。保健所をパンクさせながら放置している国の責任は重い」。夜中でも電話が鳴る。開業医としてできることをぎりぎりまで追究してきた。「このままでは自分が死ぬのでは」とときどき思う。

　「命の危険がある人には、医者として手を差し伸べる。それが町医者としての意地です」

　１月１５日、長尾クリニックの発熱外来は“崩壊”した。「もうやめたい」と涙を流しながら漏らすスタッフ。疲労は限界を超えた。長尾院長は「組織の指揮官として方針を変えるしかない」と悟った。

　現在は、発熱外来の受け入れをかかりつけ患者だけに縮小。全員に携帯番号を教えることは諦め、重症化リスクの高い患者だけに教えている。

　「正直、救える命を救えないのはつらい。でも、そこまで追い込まれた。がんばって闘ってくれた職員の疲労も限界を越えた」と唇をかむ。それでも、意地が前を向かせる。「現場の肌感覚では、１月１０日すぎに（感染拡大は）ピークアウトしている。一度、診療に制限をかけることになったが、態勢を整えてから出直すしかない」

2021/2/8 05:30神戸新聞NEXT
ttps://www.kobe-np.co.jp/news/hanshin/202102/0014063677.shtml

【医療現場リスク調査】 コロナ近接感染、飛沫対策で減　マスク＋シールド→０．１％未満に・・・近畿大

新型コロナウイルス患者と医師や看護師が近い距離で接する病室では、
患者のせきや会話で出るしぶきが目や鼻の粘膜に付く「飛沫（ひまつ）感染」が感染経路の６０～８６％を占めるとのシミュレーション結果を、
近畿大の東賢一准教授（衛生学）らが国際科学誌「エンバイロメント・インターナショナル」に発表した。

医療従事者がフェースシールドを着けると感染の可能性は２～３％に、
医療用の不織布マスクだけだと３６～３７％に減った。

併用なら０・１％未満に低下、患者もマスクを着けると０・０１％未満に…
ttps://mainichi.jp/articles/20210208/dde/041/040/018000c