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2023年10月28日、中国メディアの中国経営報は、東京で開かれたジャパンモビリティショーで、日本メーカーによる電気自動車（EV）分野での反転攻勢の姿勢がうかがえると報じた。

記事は、新型コロナの影響で4年ぶりの開催となり、「東京モーターショー」から名前が変わった同ショーが25日に開幕したと紹介。今回は電動化、知能化などの新技術を含むスマートモビリティの未来が一層フォーカスされ、自動車以外の産業やスタートアップ企業の出展が大幅に増えたと伝えた。

また、各メーカーが多くのコンセプトカーや今後発売予定の乗用車を発表し、特に日本メーカーはEVへの転換が顕著にみられ、EV路線で「反撃」する決意と強さが示されたと評した。

その上で、日産は最近発表したばかりの純EVモデル「ハイパーパンク」を含む合計5台の純EVモデルを出展、「今回発表したコンセプトカーは未来の象徴であり、人の先を進むという日産の企業DNAを表している」と内田誠社長兼最高経営責任者（CEO）が語った。

ホンダについては自動運転車「クルーズ・オリジン」を初めて披露したと伝え、GMクルーズと共同で26年初頭までにこのモデルで運行する自動運転タクシーサービスを日本で開始する計画を進めていると紹介したほか、スポーツカーコンセプトEV「プレリュード」も発表したとしている。

さらに、トヨタはランドクルーザー初のコンセプトEVを含む、多くの新しいEVコンセプトモデルを発表し、高級車ブランドであるレクサスも「電動化体験の限界に挑む」をテーマに出展し、次世代プリズム型高性能バッテリーの採用により、航続距離が1000キロと大幅に伸びた純EVモデルLF-ZCが世界初公開されるなどしたと紹介。このほか、スズキ、マツダ、スバルの各社もそれぞれコンセプトEVを発表したと伝えた。

記事は、日本が世界的に重要な自動車販売市場である一方、EVの普及率が相対的に低いと指摘した上で「日本企業であれ、BMWやBYDなどの外国企業であれ、EV製品のリリースは日本の自動車産業にとって有益で、市場競争は日本の新エネルギー自動車産業の発展を加速させるだろう。そして、どの自動車企業にとっても、日本市場は大きな潜在性とチャンスを秘めている」と結んだ。（翻訳・編集/川尻）