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2021年は「トヨタ bZ4X」の発表や「日産アリア」の発売など国産メーカーのバッテリーEV（BEV）黎明の年となった。そして、来る2022年は本格的な電気自動車元年となることが予想される。ということで、ここでは来年予想される国産BEVのデビューや補助金関係の動向をフォローしてみたい。

まず、確認しておきたいのはbZ4Xの販売開始時期。トヨタの発表によると2022年半ばになるとのことだが、新型コロナの変異株拡大もあり部品供給に不安があることも事実だ。販売時期の後ずれが起こらないことに期待したい。価格については国内ではまだ発表されていないものの、英国では約630万円から780万円とのことで、そこからおおよその見当はつくだろう。

bZ4Xの兄弟車となる「スバル ソルテラ」と、プレミアムモデルの「レクサスRZ」にも注目。前者は2022年前半、後者は年央の販売と言われている。価格はソルテラがbZ4Xとほぼ同じ、RZはレクサスだけに900万円程度になりそうだ。

一方、日産は来春にもアリアのベーシックグレードの販売開始を予定している。価格は当初539万円と設定された限定車より100万円以上割安となるため、さらなる販売台数増につながることが期待される。

ホンダについても中国で新型BEV「e:N（イーエヌ）シリーズ」の販売開始を予定。日本導入は未定だが、国内でホンダeの登録台数が現状20-30台程度に留まっていることを考えると、さらなるEV強化策を打ち出してくると思われる。

マツダも「MX-30 EV」の次にどのモデルにEVを設定するのか動向が注目される。

今後急速な増加が見込まれる国産BEVだが、政府も政策対応で販売を後押しする。具体的には、先日成立した2021年度補正予算に375億円が計上され、BEV購入時の補助が最大80万円に倍増された。現状価格が判明しているアリアのベーシックグレードなら15％程の値引きに相当するから、この効果は大きいだろう。ただし、補助は予算が枯渇すれば終了だから、早めの決断が肝要となる。

これまで欧州勢に後れを取っていた感もある国産BEVだが、2022年はキャッチアップの号砲が鳴りそうだ。