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　東芝、商社の双日、およびニオブ（Nb）の生産および販売最大手であるブラジルCBMM（カンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン）の3社は2021年9月24日、ニオブチタン系酸化物（TiNb2O7：NTO）を負極活物質として用いる次世代リチウム（Li）イオン電池（LIB）の試作セルの開発を完了し、商業化に向けた共同開発契約を締結したと発表した。電気自動車（EV）向けLIBとして2023年度の商業化を目指すという。商業化が順調に進めば、EV向けLIB市場にとってのゲームチェンジャーとなる可能性がある。

　NTOを負極に用いるLIBは東芝が2017年に発表した次世代LIBの技術で、特徴は大きく3つ。（1）6分で90％充電できるなど超急速充電に対応する、（2）充放電サイクル寿命が2万5000回以上と非常に長い、（3）負極活物質の電位がLiに対して1.6Vも高く、Liイオンが析出することによるデンドライトが生じないため安全性が高い、である。

　東芝はこれまで、負極活物質にチタン酸リチウム（Li4Ti5O12：LTO）を用いたLIB「SCiB」を製造してきた。SCiBには上記の（2）や（3）と同様な特徴があることで、定置型蓄電池のほか、新幹線車両「N700S」、そしてマイルドハイブリッド車（MHEV、電池の電力を発進や加速時のアシストだけに使う車両）への搭載が進んでいる。

　ただし、SCiBはセルの重量エネルギー密度が89～96Wh/kg、体積エネルギー密度で200Wh/L弱と一般の高容量LIBの約1/3しかないという課題があり、本格的なEV向けには使いにくいという課題があった。

　一方、NTOの電位はLTOとほぼ同じで、LTOの優れた点を引き継ぎながら、容量密度は黒鉛の2倍、LTOの約3倍と高い。LTOの代わりにNTOを負極活物質に用いた次世代SCiBはエネルギー密度がSCiBの約2倍で、高容量LIBとの差を大幅に縮めた。