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日本経済新聞の同年10月17日付記事によると、同紙の調べで、3月以降に少なくとも43店が閉店し、10月も3店が閉店を予定していた。記事では、ネットフリックスやHulu、アマゾン・プライムビデオなど動画配信サービスの浸透が背景にあり、TSUTAYA側が競争激化で不採算となった店舗の整理を進めていると指摘していた。
その一方で、代官山T-SITEなど、蔦屋書店を核にしてカフェを併設したりした「ライフスタイル提案型」の複合店舗は順調に売り上げを伸ばしているとも報じた。
とはいえ、その後も、都内の旗艦店だったTSUTAYAの恵比寿ガーデンプレイス店や六本木店が18年2月に閉店するなど、閉店の流れは止まっていないともされている。
TSUTAYAの広報担当者は、閉店数について、「営業情報になりますので、その推移は公表していないです」と取材に答えた。
閉店が相次いでいる理由については、「かねてより店舗のスクラップ＆ビルドを通じて、より顧客価値の高い店舗の出店・移転を合わせて行っております。T-SITE、蔦屋書店、TSUTAYA BOOKSTOREを含め、より顧客価値の高い店舗の出店を順次いたしております」とコメントした。
TSUTAYA全店の合計売場面積、年間購入者数は、前年対比で好調に推移しているとしたうえで、次のように動画配信サービス「TSUTAYA TV」などにも力を入れていることを明らかにした。
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