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1/14(月) 5:00配信 東洋経済オンライン
アルペン、突然300人リストラに至った裏事情
2018年春に開業した新業態「アルペンアウトドアーズ」。不採算店を新業態店へ転換を進めていく（写真：アルペン）
　「スポーツデポ」「アルペン」「ゴルフ5」などのスポーツ用品店を展開するアルペンが1月9日、45〜64歳未満の社員を対象に、社員(アルペンと子会社ジャパーナ)の約1割に相当する300名程度の希望退職者を募集すると発表した。

【グラフあり】伸び悩むアルペンの業績

　アルペンと言えば、1972年に名古屋市でスキーのプロショップとして設立以降、スキーブームともに成長してきた会社だ。テレビCMの影響もあって、社名を聞くと冬のゲレンデを連想する人も多いだろう。

　ただ現状、スキーやスノーボードなどウィンタースポーツ用品のグループ全体の売り上げに占める割合は5％未満。過半を占めるのは、野球、サッカー、スポーツアパレル、アウトドアなど一般スポーツ用品だ。

■7〜9月期は上場来初の赤字に

　アウトドア関連は好調ながら、野球やサッカー、テニスなどの競技スポーツはここ数年、中学や高校の部活に参加する学生が減少し、市場が縮小している。加えて、ネット販売との競争で値引き販売が常態化。2018年は販売ピーク期である夏場に猛暑や豪雨、台風などの自然災害が重なったことで、レジャー関連用品の需要が低下し、業績悪化に拍車をかけた。直近2018年7〜9月期の決算は、2006年の上場来初の赤字に転落している。

　同業で「スーパースポーツゼビオ」「ヴィクトリア」などの店舗を展開するゼビオホールディングスなどと比べると、アルペンは自社ブランド商品の占める割合が全取り扱い商品の4割と高い。