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中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報は16日、「ウクライナ戦争とそれに対する各国の経済制裁の影響で、ロシアにおける中国製スマートフォンの販売量が急増している」と報じた。記事は、ロシア紙コメルサントの同日付の報道を引用して伝えた。

コメルサントによると、2月28日から3月13日の間で、華為技術（ファーウェイ）、Honor（オナー）、中興通訊（ZTE）、OPPO（オッポ）、VIVO（ビーボ）、Realme（リアルミー）など中国の各ブランドの携帯電話の売り上げが平均して2倍になったという。

ロシアの有名電気通信企業モバイル・テレシステムズ社（MTS）のデータによると、ウクライナ戦争の勃発後、ロシアの人々はすぐにアップルやサムスンなどのスマートフォンを購入し始め、それらの価格が高騰するとより安いモデルを買い始めた。その中で、ファーウェイの携帯電話の売り上げが最も大きく伸びており、売上高は4倍に達した。また、オッポとビーボの売上高は3倍、ZTEは2倍、リアルミーは1．8倍にそれぞれ伸びたという。

コメルサントの報道によると、この期間で小米（シャオミ）の売り上げが思うように伸びなかったのは、ロシアの人々がシャオミの携帯を好まないからではなく、昨年末以来ロシアの販売ネットワークでシャオミの携帯モデルが不足していたためだという。一方、フューチャーフォンの売り上げは若干増加し、前年比12％増となった。

この報道に対し、中国のSNS・微博（ウェイボー）上には、ネットユーザーから「ロシアの皆さん、どうか理性的な消費をして（笑）」「中国製、頑張れ！イノベーションと自主開発でどんどん良くなっている」「事実が証明されたね、携帯はやっぱり中国製でなきゃ」「ファーウェイHarmonyOS（ファーウェイとHiSiliconが共同開発中のOS）の未来に期待できる」と中国メーカーのスマホの躍進を喜ぶ声が上がる一方で、「ロシアが制裁を受けたことから分かるのは、自主開発の努力だけが国家経済を発展させ続けるための王道だということだ」「（他国のスマホが）売っていないから、われわれは漁夫の利を得たな」と現状を冷静に見つめるコメントも寄せられた。（翻訳・編集/刀禰）