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■事業環境の厳しさは変わらずも コロナ禍以降の収益低迷期は脱出か

2024年にデータベースに登録のあるパチンコホール経営法人数は1201社となった。2023年より135社(前年比10.1％減)少なく、2015年の2618社から10年間で1417社(54.1％)減少した。

総売上高は11兆7133億円となり、対前年比で5.0％増加した。総売上高が前年を超えたのは過去10年で初めて。

コロナ禍の2021年には、休業要請等により対前年比23.6％の大幅減少となったが、経済活動が回復するにつれて減少幅は縮小してきた。なお、総売上高は10年前の2015年からは10兆円以上減少している。

社数が減少するなか、総売上高が前年を上回ったのは、店舗の売却・買収が進み運営法人の淘汰が進むなか、2022年に登場した従来のメダルを使用しない「スマートパチスロ(スマスロ)」の存在が大きい。

特にかつての大ヒットシリーズのスマスロバージョンがリリースされたことで、ホールから離れていた層を一定数呼び戻すことに成功した。また、スマスロが既存台(6号機)より出玉性能が高いほか、演出も凝るなどゲーム性があることも好調の要因の一つとなった。

2024年に損益が判明したパチンコホール経営法人445社の損益状況を分析した結果、黒字企業の割合は64.5％であった。コロナ禍で業績が悪化し、2021年には約6割の法人が赤字となっていたが、業績は徐々に回復し、2年連続で黒字企業が過半数に達した。

しかし、2020年の黒字企業割合72.9％には及ばず、M&Aや廃業などでパチンコホール経営法人の淘汰が進むなかでも、赤字を余儀なくされている中小ホールが一定数存在するなど、引き続き業界環境には厳しさもうかがえる…