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あまりにも直球な差別と罵詈雑言で2020年末に大炎上となったDHC吉田会長による公式サイト上のステートメント。
この度、昨年の文章がおとなしく思えるほどの火の玉ストレートな文章が追記され、NHKでも報じられる事態となりました。詳細は以下から。
◆DHC吉田会長の公式サイトの文章が炎上
化粧品、サプリメントなどの製造販売で知られる大手DHCの創業者でもある吉田嘉明会長の公式サイト上でのステートメントが「発見」されて炎上したのは2020年12月のこと。
問題となったのは2020年11月に公式サイトトップからリンクされた「ヤケクソくじについて」というキャンペーンの説明ページです。
そのページの文章で吉田会長は「サントリーCM起用タレントはほぼコリアン系日本人」「ネットではチョントリーと」などと直球のヘイトスピーチを繰り出しており、これが炎上。
◆NHKの問い合わせに吉田会長が「回答」を掲載
この問題についてNHK「おはよう日本」がこの件について問い合わせたところ、吉田会長は「小躍り」して長文の回答を上記ページ（魚拓）に追記しました。
NHKの問い合わせには「名前を聴いて、明らかに在日系が好む日本名であることから、NHKを騙るコリアン系の反日日本人かと思った」「小生は常々、日本の朝鮮化ということを何よりも危惧しているがその元凶であるNHK」などと反応。
その上で「NHKは幹部・アナウンサー・社員のほとんどがコリアン系」「出演者についても、学者・芸能人・スポーツ選手の多くがコリアン系であり、ひどいことに偶然を装った街角のインタビューさえコリアン系を選んでいる」と指摘します。
何故そんなことが分かるかというと「特徴のある名前とつき出たあご、引きしまった小さな口元、何よりも後頭部の絶壁ですぐに見分けがつく」そうです。
そうなった理由は「自民党の一部のコリアン系の国会議員であるが、野党はコリアン系だらけだからNHKのやることには誰もストップをかけない」からだとのこと。さらに「党員のほぼ全員がコリアン系である立憲民主党」と名指しで、議員だけでなく党員までもがほぼコリアン系と断定してしまいます。
さらには経団連に対しても「経団連の会員は日本を代表する有名企業ばかりで、コリアン系などいないと思われるでしょうが、ここ数十年の間に続々とコリアン系が増殖して、幹部や一般会員だけでなく、会を支える事務局員までコリアンで占められるようになった」と切り捨てます。
自身の発言が差別だとの批判には「小生のことをマスコミ（これもコリアン系ばかり）は人種差別主義者だと言うが」としつつ、以下のように持論を展開します。

人種差別というのは本来マジョリティがマイノリティに対して行う言動を指すのであって、いまや日本におけるコリアン系はマイノリティどころか日本の中枢をほとんど牛耳っている大マジョリティである。

とのこと。差別の被害者を加害者扱いして自身を被害者と位置付けるのは、かつて差別主義団体「在特会」が「在日特権」デマの下で行ってきたヘイトスピーチの典型例とも言えるもの。
文章の全文は上記リンクから閲覧できますが、単なるヘイトスピーチを超えて病的にすら感じられる妄想の羅列となっているため閲覧注意です。
◆DHCは「明確なヘイト企業」という現実
DHCはコンビニやドラッグストアでもよく見かけるサプリ会社という認識の人が多いかもしれませんが、極めて保守的な思想を企業としてサポートしていることでも知られます。
昨年末の炎上もサントリーとCM起用タレントらへの直球のヘイトスピーチでしたが、それ以前にも傘下のDHCテレビの作成した番組「ニュース女子」の沖縄基地問題特集は、放送倫理・番組向上機構（BPO）に「重大な放送倫理違反」と認定され、番組内で人種差別と人権侵害があったと明言されています。

また同じDHCテレビの「虎ノ門ニュース」は自称保守界隈の「論客」が多数出演、検察庁法改正問題や自民・和田正宗議員の暴言問題などでも問題になっていました。

創業者が自社サイトにヘイトスピーチを並べ、人種差別や人権侵害を行うテレビ番組を制作しているのがDHCだことは知っておいて損はなさそうです。