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SMAP解散で大揺れになっているはずのジャニーズ事務所が、東京・渋谷に新拠点となる実勢価格「80億円」の12階建てビルを構えたことが話題になっている。

同事務所の年間売上は700億〜800億円と推察され、一部では「1000億円企業」ともいわれているが、年間200億円の売上を叩きだしていたSMAPが解散すれば大きな痛手。

一般企業なら新ビル計画の見直しを余儀なくされても仕方ないが、なぜか景気がいい様子なのだ。

新拠点ビルについては写真週刊誌『フライデー』（講談社）が詳報しており、レコード会社「ジャニーズ・エンタテイメント」など全館にジャニーズ関連の企業が入居。

看板はなくテナント表示も一切ないが、大人数を収容できる稽古場まで完備され、すでに数十人のジャニーズJr.らが出入りしているという。

さらに同誌は今年2月、ジャニーズ事務所が関連会社や個人名義で麻布、赤坂、渋谷の超高額ビルを買い漁っていると報道。

NHK子会社が入居している渋谷の「パークウェースクエア1」や港区の東京ミッドタウンに隣接する「YCエンターランドビル」など、いずれも買い付けたのは数十億円規模の物件ばかりだ。

「事務所の実権を握っているメリー喜多川副社長（89）は『週刊文春』（文藝春秋）のインタビューにおいて『後継者は（娘の）ジュリー』と明言しましたが、盛んな不動産投資も娘のためを思ってのこと。SMAP解散や全体的なジャニーズ人気の低下で事務所は今後正念場を迎えますが、次期社長の藤島ジュリー景子副社長（50）は、母親の経営手腕や数多くのスターを発掘してきた叔父のジャニー喜多川社長（84）の眼力を受け継いでいるとは言い難い。芸能に頼らずに安定した利益を生み出すための“遺産”として、ジュリー氏に不動産を遺したいという狙いがあるのでしょう」（芸能関係者）

しかし、本業が傾けば数百億円規模の不動産投資が命取りになることもあり得る。

だが、当面の損失を補う策はすでに練られているという。

「“独立組”とされる中居正広（44）、香取慎吾（39）、草なぎ剛（42）、稲垣吾郎（42）への制裁として、大幅なギャラダウンが予定されているようです。テレビ局やスポンサーからの支払額が下がるわけではなく、タレント本人の取り分が下げられる。中居は年収5億円といわれてますが、その4分の1程度までダウンさせられ、差額は事務所の利益になる。“独立組”の4人だけで年間で十億円規模の新たな財源となり、これに不動産利益が加わればSMAPが解散しても事務所がグラつくことはないというわけです」（前出・関係者）

それなら事務所は安泰かもしれないが、中居たちが大幅な収入減という仕打ちを受けて黙っているとも思えない。

来年9月の契約満了で噂される「再独立」に4人が傾いてしまいそうだが……。

「当然、事務所側は中居たちの再独立を阻止する自信があるのでしょう。仮に独立しても別の事務所に移籍させない、テレビに出させないといった策略はお手の物ですからね。他のタレントならまだしも、SMAPだけは独立すればメリー氏が意地でも潰そうとするはずです。ただ最近は事務所の影響力が低下し、元KAT-TUNの赤西仁（32）ら“辞めジャニ”がメディア露出できる機会も増えている。その業界内のパワーバランスの変化が中居たちの動向を左右することになるでしょう」（前同）

異常なほどの不動産投資とSMAPメンバーたちの動向……いずれにしてもジャニーズ事務所の大揺れは今後もしばらく続きそうだ。