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グーグルが最近発表した2023年の環境に関する報告書によると、同社では22年の水使用量が前年に比べ20％も大きく増加して、56億ガロンに達した。増えた分のほとんどはデータセンターの冷却に使用されたという。

これはグーグルだけの現象ではない。23年初頭に米オープンAI社が開発した対話型AI（人工知能）「ChatGPT（チャットGPT）」が世界的な注目を集め、AI分野の社会現象的なアプリケーションへと一躍成長すると、世界中のインターネット企業の間でAIGC（AI生成コンテンツ）開発競争が引き起こされた。

AIのトレーニングを大量に行おうとすれば、より強力な計算力センターとこれに対応する冷却能力が必要になる。こうしてAIが急速に進歩する中で、水資源の消費量も大幅に増加し続けてきた。

今年に入ってからAIGCの大人気によりテクノロジー企業の競争がエスカレートしており、中国国内での基盤モデルの起業競争も激しさを増し、AI企業や大手ネット企業などの起業派と大学や研究機関などのアカデミック派が「基盤モデル競争」に続々参入した。中国科学技術部の次世代人工知能発展研究センターが発表した「中国人工知能基盤モデルマップ研究報告」によると、5月末現在、全国でパラメータ数が10億を超える基盤モデルはすでに79種類発表されたという。

中国通信工業協会データセンター委員会の黄超（ホアン・チャオ）常務副理事長は、「全体として見ると、目下のデータセンターの水消費量はセンターの急速な発展を制約する要因の一つになっている。中国国内の多くの場所で水消費量はデータセンターを査定する時の重要な指標となっている」と話す。

北京市発展・改革委員会はこのほど、「データセンタープロジェクトの省エネルギー審査の一層の強化に関するいくつかの規定」（改正版）を通達した。その中にデータセンターが再生水を十分に利用するよう誘導する内容を新たに付け加え、再生水輸送パイプラインのカバー範囲にあるデータセンターでは設備の冷却水や機械室の加湿などの非生活用水に再生水を使用すべきだとした。

中国データセンター省エネルギー技術委員会の呂天文（リュー・ティエンウェン）秘書長は、「貴重な水道水資源を節約するため、多くの企業がさまざまな方法によるデータセンターの放熱を試みてきた。例えばマイクロソフトはかつて海底データセンターを試験的に設置し、Facebook（フェイスブック、現在はメタに社名変更）は北極圏の近くにデータセンターを建設し、アリババクラウドの浙江省の千島湖にあるデータセンターは深層湖水冷却方式を採用した。しかし、こうした方法では新たな問題も常に生じていた。今でも中国国内のデータセンターは主に水道水を使用している。政府はここ数年、データセンターを運営する企業にもっと中水（雑用水）を使用するよう呼びかけている」と説明した。

密度が高く、エネルギー消費量も大きいデータセンターには巨大な冷却ニーズがある。このニーズを受けて冷却分野の技術革新が行われるようになった。加速的な傾向として、液冷（水冷）が登場し、今後徐々に冷却分野の中心になる見込みだ。

液冷技術とは空気の代わりに液体を冷媒として使用し、CPU、チップセット、RAM、拡張カードなど発熱する部品との間で熱交換を行い、熱を放出する技術を指す。液冷技術は従来の空冷技術に比べて冷却の効率がより高く、冷却システムの運営におけるエネルギー消費を効果的に削減し、データセンターのPUE（データセンターのエネルギー利用効率指標）を1．3以下に低減することができる。

前出の呂秘書長は、「中国は国土の面積が広く、地域によって気候条件の違いが大きく、各地のデータセンターの冷却ニーズにも違いがある。そのため冷却技術の普遍性ということが非常に重要になる。液冷技術なら標高や地域差を考慮しなくてよいと同時に、余熱によって経済的価値も生み出される」との見方を示した。（提供/人民網日本語版・編集/KS）