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一部の韓国人が主張する「2020年東京オリンピックボイコット論」に、スポーツ界は冷たい視線を送っている。

政府が韓国をホワイト国（名称改めグループA）から除外したことを受け、韓国では反日パフォーマンスが激化。

これはスポーツ界にも広がり、女子プロバスケとカーリングは、日本チームを韓国での大会に招待しない、またプロ野球チームが日本でのトレーニングをキャンプを取りやめる方向で検討に入るなどの動きをみせている。

政治の世界では、来年に迫った東京オリンピックをボイコットすべきとの主張まで飛び出した。

与党の「共に民主党」所属シン・ドングン議員は「安全性が確保できなければ、東京オリンピックをボイコットすることも積極的に検討していく」と自身のSNSで明らかにした。しかし、東京オリンピックと直接的に関連のあるスポーツ界では、ボイコットの動きに否定的だ。

韓国アマチュアスポーツを統括する大韓体育会は「ボイコットは現時点で考えてこともない」と公式立場を出した。

国民的な関心を受ける種目の一つ、サッカー界も同じだ。大韓サッカー協会の関係者は「上級団体から何か指針を受けたわけでもなく、協会内部で公式的に協議したこともない」とし、「現段階で話せるのは、いま我々にできることは準備すること」と慎重な態度をみせた。

ボイコットを議論する時期についても「時期尚早」との指摘がある。

「まだ出場権を獲得したわけでもないのに…」との意見が多く、大部分の種目は出場権を獲得するための大会を準備している状況だ。

韓国の代表的なメダル有力種目の連盟関係者らは「選手たちは、むしろ東京オリンピックに出場して善戦し、日本チームに勝つことを目標とすれば良いのでは、と冷静に話している」と明かした。