神経内科というのは精神科や心療内科に極めて類似していて、薬を処方することが治療の中心です。薬を取り上げてしまったら、医師はほとんど医療行為はできません。薬を使えないと、医師は無力でお手上げなのです。
現在の医薬品添付文書に書いてある副作用情報は、特に精神治療薬の場合には極めて不十分です。新薬として承認する前の臨床試験４〜8週間程度の副作用のデータを元にまとめた情報しか書いてありません。さらに言えば、副作用の中でも抑うつとかの精神神経症状上の副作用は、臨床試験では把握できないものばかりです。また精神神経症状上の副作用データは操作が容易にできます。製薬会社にとって有利な臨床結果を際立たせ、不利な結果は表に出ないように隠蔽したり、場合によっては改ざんもあり得るでしょう。従って精神治療薬の添付文書の副作用情報は極めて不完全なのですが、添付文書にある、その不完全な、副作用についてのミニマムな注意事項さえ守らなくてもいいのであれば、患者は救われません。
アメリカの精神科専門誌を見ると、薬の広告が毎号必ず出ていますが、副作用についての説明が詳細に２〜３頁に渡って書いてあります。日本の専門誌では副作用についての説明はほとんどありません。薬効の記述ばかりです。詳しく調べたことはありませんが、アメリカでは薬の広告を雑誌に出す場合には、副作用情報も細かく掲載することが法律的に義務付けられている筈です。日本にはそんな法規はないでしょう。只、アメリカの雑誌の広告には詳細な副作用情報が載っているとは言っても、極めて小さな字体で書いてあり、余りにも情報量が多すぎて医師も細かくは読んでいない事と思いますが、少なくとも副作用を意識して処方するという習慣が医師の間で醸成されています。医療裁判になった時に、製薬会社や医師が副作用に充分注意を払わなかったがどうかがアメリカでは争点になるということも要因の一つです。
