>>648
教団が外部に向けて、信者達を大動員して行う嫌がらせの場合、被害者と直接面識のない信者達が実行犯となる為、組織的な尾行や監視、付き纏い、その他、悪質なガスライティング行為を受けたとしても、嫌がらせが行われた証拠を押さえると同時に、実行犯が教団の信者である事や、教団から依頼される等して実行していた人物である事の特定が必要となる事から、探偵などの専門家を雇わない限り、被害の立証が極めて難しい状況となる。また、教団側も、被害者が証拠を収集して、警察に被害相談に行く可能性と、民事裁判を起こす可能性を想定して、対策を立てている為、極力証拠が残らないように嫌がらせを行っている実態がある。その為、この種の嫌がらせ被害に遭うと、多くは警察沙汰はおろか、民事裁判を起こす事すら困難で、泣き寝入りさせられる事になる。解雇工作で職を失ったり、就労妨害で再就職ができなかったりして経済的に困窮したり、嫌がらせによるストレスの蓄積から心身の健康を損なったり、嫌がらせを受けている期間は何をされても妨害される為、貴重な時間を失う事になるので、取り返しのつかないような、非常に甚大な被害が生ずる事になる。
宗教団体でも、とりわけカルト教団が外部に向けて嫌がらせを働く場合、マインドコントロールによって善悪の判断がつかなくなった、教団から指示されれば、どのような行為でも実行する信者達が大動員される為、被害がより一層深刻になる。
