田中容疑者は監督就任後、野球部員の体力データ測定や分析を専門家に依頼するとの名目で、突然保護者会に年間約130万円の費用負担を求めてきたことも、保護者や関係者の不信を招いたという。「分析」の内容も乏しく、監督という優越的地位の利用だと反発されたからだ。
「選手の体力をデータ化して、それをもとに専門家にアドバイスを求めるという趣旨でしたが、具体的に専門家は誰か、どんなデータが何の役立つのか、明確な説明はありませんでした。
しかし、監督の言うことなので、130万円を部員で頭割りにして徴収しましたが、東京在住の専門家が、月に1度星稜に来るだけだという。なぜそんなことにカネを出さないといけないのかと思いました」（同）
結局、田中容疑の退任後に2ヵ月分を引いてその大半が保護者に返金されたというが、田中氏容疑の独善的運営はこれにとどまらなかったという。
「田中氏容疑が心酔している自己啓発の雑誌を、選手に読ませるといって購読料金を保護者が支払わされた。その講演会に部員を集めて聞かせていたこともありますが、田中容疑の自己満足としか思えませんでした」（同）
体力データも自己啓発の雑誌も、野球と直接関係がないのに余計な金銭がかかる以上、保護者には評判が悪かったようだ。
